宇崎ちゃん献血騒動以前からも漫画やアニメの女性に対する表現自粛の声というのはあったが、ネットではオタクvsフェミニストの攻防が続いている。この不毛な争いに終止符を打つことは出来るのかを考察してみたい。
失われた漫画家のTwitterｱｶｳﾝﾄ
件の問題に関し、篠原健太氏が「どうすればセクハラにならないのか」ということを考え、問題の解決を試みたことがある。
先の献血ポスター事件は胸の大きさが争点になっていたので、ではどこまで縮めればセクハラにならないのかのデータを取ること自体は有用だ。
しかし、篠原健太氏に待っていたのは猛烈なバッシングであり、その行先はアカウント閉鎖となってしまった。
篠原健太氏のTwitterアカウント閉鎖に対し、町山智浩氏は両者の架け橋となろうとした篠原健太氏のアカウント閉鎖を惜しむとともに、いつの間にか少年ジャンプの内容にまで踏み込み、燃え上がる言論に憂慮していた。
善意から両者の架け橋となろうとしてもかえって炎上することがわかった。
では世の中を平和にするためにもっと合理的な手段は無いものか。実は一つ最適なソリューションが存在する。
それは、憲法改正である。
憲法改正をすれば正に『不快な表現』を一網打尽にすることも可能
自民党改憲案にはネットでフェミニズムを掲げる面々に最適なソリューションが存在する。それが改正憲法案21条だ。
改正憲法案21条はこのような内容になっている。
・集会、結社及び言論、出版その他一切の表現の自由は、これを保障する
・前項の規定にかかわらず、公益及び公の秩序を害することを目的とした活動を行い、並びにそれを目的として結社をすることは、認められない
改正憲法21条は言うまでもなく、追加条文である公益及び公の秩序を害する目的の活動や結社が認められないことに本質がある。
憲法自体に罰則規定があるわけではないので、憲法が変わることで刑法が変わっていくのだが、この公の秩序や公益という部分は性表現にも勿論及ぶであろう。
恐らくネットフェミニズムを掲げる人々にとって、先の献血ポスターや或いは特定のキャラクターというのは書店に並ぶ時点で公益が害されるのであるから、そうした表現を規制していくことが可能だ。
性表現を完全に制限することで『環境型セクハラ』は大幅に減らすことができ、クリーンな社会を作ることが出来る。当然ながら成人向けゲームを作る会社は結社自体が認められないので、既存会社は倒産に追い込めるし、新規で会社など作れるはずもない。
実にクリーンな社会を作るのに憲法改正は寄与することになる。
世の中は性善説ではなく、性悪説で動いている。
分かり合えない他人同士が不快に思わないような社会を作るには、マナーを求めるよりルールを制定した方が確実だ。
自民党改憲案21条。それはネットでフェミニズムを掲げる人々には最適なソリューションであり、最早彼女達が自民党を支持しない理由が見当たらない。今後、ネットフェミニズムを味方につけることで、自民党は憲法改正により一歩、近付いていけるのかもしれない。