(1)コンテナ輸送事業 (2)物流事業 (3)自動車輸送事業 (4)バルク・エネルギー輸送事業 (5)客船事業 (6)港湾事業等を中心とした、海・陸・空の総合物流サービスを提供する。
130年以上前、日本の海運を切り拓くべく産声を上げた日本郵船。現在では海上輸送のみならず陸上輸送、航空輸送を世界中で展開する「総合物流企業グループ」へと成長を遂げています。今後はハード・ソフトに跨る広義の「技術力」を活かし、海洋資源開発やIT技術の応用といった新たな領域にも積極的に取り組んでいく方針です。従来型海運の枠を超え、独自性のある成長を遂げていく。一層若い力を登用することで次の飛躍を目指す日本郵船は、まさしく皆さんと同じ、新たな挑戦の真っ只中にあるのです。
当社は、四年制大学を対象に、陸上職採用(事務系・技術系)をおこなっています。それに加え日本の海運会社で初めて、2006年度から一般の四年制大学(文理不問)などの卒業生から海上職(航海士/機関士候補者)の採用を行っています。入社後は、2年~2年半の教育、海上訓練を経てライセンスを取得します。そして乗組員としての乗船経験を積み、“船長”または“機関長”を目指します。その後は、その経験と知識をベースに陸上の様々な部門でも活躍していただきます。
日本郵船グループは、全世界で約5万5千人の人材を抱えています。真のグローバル企業として、今後日本郵船グループが持つべき"日本郵船らしさ"を表す3つのキーワードがあります。「誠意:相手を尊重して、相手のことをよく考える気持ち。まごころ。思いやり。」「創意:現状に満足せず、より良いものにするために知恵を絞ろうという気持ち。」「熱意:困難なものに対して、継続して、達成するまでやり遂げるという熱い思い。」これらは企業理念を実現するために、社員一人ひとりが日々の業務を通じて実践していくものであり、部下・同僚・新人に伝えるものです。
事業内容 | 国際的な海上運送業を主とした「海・陸・空」に跨る総合物流事業および客船事業、ターミナル関連事業、海運周辺事業、不動産業、その他の事業など。 |
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創業 | 1885年10月1日 |
設立 | 1885年9月29日 |
資本金 | 1,443億1,983万円 |
代表者 | 代表取締役社長 内藤 忠顕 |
従業員数 | 1,697名(陸上社員 1,113名、海上社員 584名) ※2017年3月末現在 |
事業所 | 本店/東京
支店/横浜、名古屋、関西、九州 海外在勤・現地法人/ニューヨーク、ロサンゼルス、ロンドン、アントワープ、サンクトペテルブルグ、シドニー、サンパウロ、香港、バンコク、上海、シンガポール等主要都市約65箇所 |
業績 | 2017年3月期
売上高 1兆9,238億円 |
売上高構成 | (2017年3月期)
コンテナ船事業 29.3% 不定期船事業 35.8% 物流事業 23.0% 航空運送事業 4.1% 不動産事業 0.5% その他事業 7.3% ※連結ベース |
関連会社 | NYKバルク・プロジェクト、郵船エンジニアリング、郵船クルーズ、郵船ロジスティクス、ユニエックス、日本貨物航空、ザ・クルーズクラブ東京、NYK Business Systems、郵船アカウンティング、日本海洋科学、NYK Line(North America)など約650社 |