リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査2018」によれば、昨年1年間に、自分の意志で、仕事にかかわる知識や技術の向上のための取り組み（例えば、本を読む、詳しい人に話を聞く、自分で勉強をする、など）をした雇用者の割合は、33.1％という数字になったそうです。つまり7割弱の人が学ぶ習慣を持っていないということです。
また、学生時代からの学び習慣を持っていない人について、自己学習を行っている割合を調べたところ、雇用者全体の30％、約3人に1人という結果でした。
業種別にみると、「教育・学習支援」（49.4％）、「医療・福祉」（43.4％）、「金融・保険業」（37.9％）、「情報通信業」（35.6％）の4業種が突出しています。「教育・学習支援」が高いのはうなずけますが、残る3業種に共通する点は、技術や制度の変化が速いということ。さらには、資格制度が発達し、学びのステップが明確であるという共通性もあります。
どうやって学んでいるのか
職種別でみると、「専門・技術職」（45.6％）、管理職（41.2％）、営業職（38.6％）の職種で自己学習を行う割合が高くなっています。いずれも新しい知識や技術のアップデートが必要で、競争が激しく、複雑で多様な業務と言えます。
仕事の難易度が上がることで、その挑戦に向けて学ぶ意欲も高まるでしょうし、結果として評価につながれば、さらに成果を上げようとモチベーションを保ちながら自ら学び続けられるのかもしれません。
興味深いことに、自己学習をすることで、賃金に対してプラスの影響があるということも明らかになっています。自己学習を実施した場合は、そうでない場合と比べて、2.2％分だけ賃金が上昇する可能性があるというのです。例えば、年収500万円の人であれば、年収が11万円アップする可能性を示しています。
第一生命経済研究所「人生100年時代の働き方に関するアンケート調査」（2019年2月8日発表）によると、「学び直し」の経験者は、そうでない人に比べて、キャリアアップ志向があり、前向きに仕事をしている傾向がみられたそうです。
学び直しをする理由については、「現在の仕事を続けるために必要と思うから」（44.4％）、「長く働き続けるために必要と思うから」（32.4%）が上位を占めています。
他方、自分の職業生活に変化を求めて学び直しをするという側面もみることができます。現在の自分の仕事に悩みがある人の中には、転職に活路を見出し、自己の可能性を広げるために学び直したいと思う人が少なからずいるのでしょう。
では、どのような方法で、多忙なビジネスパーソンは学んでいるのでしょうか。同調査によると、「本などによる自学・自習」（49.6%）が圧倒的に多い結果となりました。
職業技能の専門書のほか、語学、コミュニケーションなどビジネススキル向上のための書籍は、多数発行されています。次に多いのが、「勤め先の人材育成のための制度・取組」です（30.6％）。
