Amazon Web Services(AWS)の同名サービスやMicrosoftの「Microsoft Azure」、Google「Google Cloud Platform」(GCP)など、各社クラウドへのシステムの移行手法は多様化している。本稿では「オンプレミスからクラウドへの移行」「クラウド間の移行」「サーバレスアプリケーションの移行」という3つのトレンドを踏まえ、移行時の留意点を説明する。
クラウドが成長するにつれ、オンプレミスのデータセンターからクラウドにデータを移行する企業が増える可能性がある。移行方法には、データの転送にネットワークを使う「オンライン移行」と、ハードウェアを利用する「オフライン移行」という2つの選択肢がある。
オンライン移行は、データの移行にインターネットまたは専用の回線を使用するため、データ転送にかかる時間は回線のデータ伝送速度やデータ通信容量の影響を受ける。小規模なデータセットを移行する企業は、オンライン移行を選択する傾向がある。
利用できるツールがオフライン移行と比べて多様なことが、オンライン移行の特徴だ。クラウドベンダーやサードパーティーベンダーが提供するパフォーマンス評価ツール、コスト計算ツール、自動化ツールなどのツールが利用できる。クラウドベンダーが提供するツールもあれば、サードパーティーベンダーのツールもある。中には複数のクラウドサービスで利用できるサードパーティー製ツールもある。
オフライン移行では、自社のデータセンターとクラウドベンダーのデータセンター間でデータを持ち運ぶために、物理デバイスを使用する。ユーザー企業は、クラウドベンダーが提供する専用のデバイスを利用しなければならないという制約が課される。データ移行にかけられる時間が限られている場合や、大量のデータを移行する必要がある場合は、オフライン移行が適している。
適切な方法を選択するには、以下の3つの観点から検討する必要がある。
オンプレミスの仮想化環境をクラウドに移行するに当たっては、再設計の手間やクラウド事業者のセキュリティルールに従う必要性など、幾つかの課題が存在する。これらの悩みを解消する選択肢が、専用環境を提供するベアメタルサーバだ。
クラウドをはじめ最新技術を導入するには、まず既存ITインフラを最適化&モダナイズすることが不可欠になる。そこで注目したいのが、オープンソースをベースにした「ソフトウェア定義インフラストラクチャ」だ。
無償版OSSは有償版に対してコストがかからないと思っている企業は少なくないが、実はミッションクリティカルな用途での利用においては、逆転することが多いという。OSや構成管理ツールなど4製品における比較を基に、その真相を探る。
社員教育の一環として普及するeラーニングだが、実践的な教育ができない、受講率が低いなど課題を抱える企業も少なくない。そこで検討したいのが、自社業務に直結した内容でさまざまな工夫も加えることができる「コンテンツ内製」だ。
人材派遣事業を主力とするウィルグループでは、オンプレミス環境で稼働する基幹システムの運用負荷の高さに悩んでいた。そこで同社は、「攻めのIT」への投資を増やしDXを加速すべく、同システムのクラウド化を決意する。
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