マイナー球団１６０→１２０に大幅削減構想　１４００人失業危機

　米大リーグ機構（ＭＬＢ）に、底辺を支えるマイナー球団を大幅に削減する構想が浮上している。マンフレッド・コミッショナーは２１日のオーナー会議後の記者会見で「（現在の）全１６０球団に適用する（メジャー傘下に置くための）基準をマイナー側に提示した。１２０球団は基本的に現状のままとなる」。全体の４分の１が削減対象で、５０００人を超えるマイナーの選手のうち１４００人近くが失業するという。

　メジャーとマイナーの協約は来シーズン後に失効する。同コミッショナーは選手の待遇の低さ、長距離移動、施設の不備などを問題点とし、抜本的改革を迫っている。基準を満たせない球団は除外し、別リーグ（ドリームリーグ）に移すなどとする案まで示した。また、ＭＬＢはドラフト指名数を削減（現在は１球団４０巡を２０巡までに）することも検討しており、選手数の省力化に進む模様だ。

　マイナー球団は親球団から資金提供をある程度受けているものの、基本的に独立採算制。米メディアによると、対象球団には経営が成り立たなくなるとの懸念が広がっている。

　地元に与える悪影響を考慮し、米上院のバーニー・サンダース議員が反対の書簡を送り、連邦下院議員１００人以上が反対する書簡に署名。世界一となったナショナルズの抑え、ドゥーリトルがマイナー削減反対のコメントを出したり、タイガースの１Ａコネティカットのあるノーウィッチのナイストロム市長は、削減の対象になりそうな都市に手紙を書くとＡＰ通信に答えるなど反旗を翻す動きが出ている。

　それでも同コミッショナーは「（マイナー球団の）経営を維持できるかできないかはわれわれが決めることではない。最終的には（ＭＬＢが示した基準で）合意するしかないだろう」と強気。全米の野球ファンを敵に回しての大改革の行方が注目される。