第一は、学部入学時点での、他の国立大学法人での教育課程において
第二は、東京大学大学院に編入後、博士の学位を取得するまでの期間の教程において
第三は、国立大学法人東京大学での採用にあたっての、初任者研修などによって
最低限必要な、グローバルルールを叩き込む必要があり、それを免れていたことが救いようのない書き込みから如実に知れます。
本学としての公的な見解は広報から出されるべきものですし、私たちの部局としての見解は、部局長越塚登教授の名義でつまびらかに（http://www.iii.u-tokyo.ac.jp/news/2019112411004）公開されているとおりです。
大学は何をするべきか？
このような暴走青年の登場を機に、大学としても姿勢を改めよといった指摘がなされているのを目にしました。
もっともな指摘が多数なされていましたが、大半が対症療法的なものでしたので、以下ではこの青年自身を仮想読者として、この専門における研究開発の在り方を簡潔に記してみたいと思います。
彼はブロックチェーン関連の寄付講座で採用されましたが、率直に言ってブロックチェーンは技術としてはあまり「最先端」ではなく、東大ではこれを表に掲げてラボラトリーを立ち上げているところはほとんどありません。
使い古された技術を集めたものであるけれど、次世代の金融、またIoTのセキュリティに幅広く活用されることを念頭にIBMがハイパーレッジャーの取り組みを幅広く呼びかけるなどしていますが、いまひとつ鳴かず飛ばずというのが、日本の現状と思います。
シンガポールなどでは全く状況が違っており、日本がこの分野での競争に参加もしていないことは、知る人はみな知る通りと思います。
