「我々が目にしているのは、HPVワクチングローバル詐欺の崩壊か？」

Are We Seeing A Global HPV Vaccine Fraud Implosion?
9/19/2017

去年の2月にTwitterでご紹介したJaxen氏の記事の和訳を再掲します。

「我々が目にしているのは、HPVワクチングローバル詐欺の崩壊か？」

　世界中の政府と保健当局によって後押しされていた信頼すべきHPVワクチンの安全神話が、さまざまな段階の崩壊を迎えている。公的な広告戦術が失敗している理由は何だろうか？　おぞましい反ワクチン派の仕業だろうか？　恐らく、インフォームドコンセント(以降IC)と親の選択権を望む母親たちが、ワクチンに躊躇しワクチンの正当性の根拠をひっくりかえしているからだろう。　世界中で起きている反HPVワクチンの動きをなんとかして阻止しようと、ビッグファーマとその仲間達が右往左往する無様な姿を目にすれば、むしろ真実がよりわかりやすい形で現れてきていることを、誰もが実感している。

　まず第一に、認可前のメルク・ガーダシルの臨床試験が、安全性試験の基準を満たしていなかったことに留意する必要がある。　プラセボが生理食塩水ではなく、アルミニウム・アジュバントとそのほかのワクチン添加物（Tween80, ヒスチジン）を含んだものを対照にしている(https://youtu.be/AkyjgY70yPA)。　これらの成分は、それ自体生理的反応を引き起こす。言い換えれば、ガーダシルは不適切な安全性試験の結果に基づいて、認可されたのだ。

ビッグ・ファーマは承認後のHPVワクチンのより大掛かりな臨床試験の結果を得るために、インドの小さな貧村でIC無しでワクチン接種を実施した。  メリンダ・ゲイツ財団に資金供給されたビッグ・ファーマが、インドの政府プログラムに滑り込ませて行わせたものだった。　治験に参加した子供たちに重篤な、しばしば致死の副反応が見られたため、インド政府は急遽治験を停止させ調査を開始した。　そして、5年間の法廷闘争の後いくつもの製薬会社と利益相反しているゲイツ財団を国外に追放した。

　2012年後半には、コロンビア政府がHPVワクチンを法定「無料で義務」にした。IC 無しにすべての少女に接種された後、多くの副反応が発生した。  エル・カルメン・デ Bolviar自治体の女子は、最もひどい被害にあった。　ワクチンの被害が隠しおおせなくなると、正義が施され治療が施されるまで立ち去るまいと団結した親たちによって学校はとり囲まれた。　2014年、コロンビア最高裁判所は医療界に対し、HPVワクチン被害者に適切な治療を施すべしという最初の判決を下した。　しかし、親たちの訴えと抗議は止まることがなく、コロンビア政府はHPVワクチンの接種”義務”を取り下げざるをえなかった。　現在、700人の被害者少女たちが、ガーダシルによる被害に対し3,050万ドルの賠償をメルクに求めて集団訴訟を起こしている。

　政府の覚醒という点においては、日本が最も先を行っている。　じょじょに明らかになりつつあるHPVワクチン詐欺への対処の仕方は、日本政府が各国の中では最も秀でている。　日本は予防接種法を変更し、2013年にHPVワクチンを積極的勧奨接種に加えたが、そのわずか2ヶ月後には様々な有害事象の訴えにより勧奨を中止している。
2014年にSin Hang Lee医師 ( 当時エール大学の准教授・現 Milford Molecular Diagnostics Laboratory 所長)ら数名の医師が、日本政府側の医師8名が参加するの意見交換会に出席した。　そこには官僚、医師、テレビ局を含む主要メディアのジャーナリストが出席していた。　 Lee医師と他の研究者は、シンポジウムと記者会見、意見交換会でHPVワクチンのリスクについて研究発表した。　 Lee博士は9カ国から収集した16本の未開封のHPVワクチン(ガーダシル)と、ガーダシル接種後死亡したニュージーランドの18歳少女の検死の際分離した血液と脾臓のサンプルに含まれていたHPVのDNA断片について報告した。

その後、Lee医師は情報公開法に準拠して様々なメールの内容を取得し、各国機関が共謀していることを知った。 そこで、Lee医師はWHOの事務局長　マーガレット・チャンに公開質問状を送っている。その中でLee医師はこう述べている。

「複数の個人と組織が、日本の有力者がHPVワクチン(サーバリックスとガーダシル）を安全と信じ込むように意図的に行動した証拠書類を手に入れています。」

(注：この件に関しては、薬害オンブズパーソンも厚生労働省に対し質問書を提出しいています。　「『子宮頸がん予防ワクチンに関する意見交換会』に関する質問書」提出

質問書の最後に、やりとりしたメールの内容(和訳)が添付されています。
日本としては非常に恥ずかしいことです。
http://www.yakugai.gr.jp/topics/topic.php?id=929 

http://www.yakugai.gr.jp/topics/file/20161102_hpvv_ikenkoukankai_nikansuru_situmonnsyo.pdf ）

　他国が、今だにHPVワクチンを学齢期の少女少年に押し付け、被害者の救済策にほとんど何も手をつけていない一方、日本の研究者は自らの歴史的過ちを認め、研究を開始している点に留意する必要がある。　2017年にはインドの医学倫理ジャーナルに「日本がHPVVの有害反応から学んだこと：医学倫理的展望」という調査を発表した。 

 この研究は、日本と他の国が非倫理的・詐欺的なHPVワクチンのごり押しを通して、市民を欺いたという爆弾発言であり、段階的な分析から成り立っている。  厚労省の発表によると日本のHPVワクチンの接種率は現在そのピークの80%から1%未満に減少している。　現在東京、愛知、大阪と九州で訴訟が進行している。

　さて次はアイルランドである。　この国は、明らかになりつつあるHPVワクチン詐欺に対して最悪な対処法をとっている様に見える。　後ろに引く日本、あるいは議論と訴訟を進行させるコロンビアと違い、接種率の急激な低下を被害者の責任にし、副反応被害者を非難するとともにその存在さえ否定している。　国のメディアも首尾よく援護する中、アイルランドの厚生省（HSE）は被害者少女たちの親を中傷し続け国民に彼女たちの悪印象を植え付けようとしている。　HSEのトップは、被害者の親に対して「感情的テロリスト」とレッテルを貼り、大臣は「他の人の接種の邪魔をするな。」 (注：直訳すると 「どけ！」 )と公言している。
コロンビアと同様にアイルランドでも、HPVワクチンは学校で接種されたが、HSEは繰り返し学校長に両親へのICを控えるように文書で伝えていた。　にもかかわらず、接種率は80％から50％程度に低下している。 　また、最近の世論調査では、自分の娘に接種を許す親は20％になっている。

この10年で１つ明らかになったことがある。    医療関係者がHPVワクチン詐欺を否定すれば否定するほど、国民はより目覚めるということだ。
米国はHPVワクチン被害者に600万ドル(6億5000万円)を超える金額を賠償している。VAERSは全有害事象の1%以下しか報告されていないが、すでに52,000件 (注：2019年7月時点では62,687件) の報告がある。  口コミが素早く拡散される小さな国では、HPVVの接種率は日本の後を追いどこも1%以下に落ち込んでいる。

国民の娘(息子)を傷害する詐欺的なHPVワクチンを、故意に奨励する当局は起訴されるのだろうか？ いずれ明らかになるだろう。　しかし、民衆の間ではHPVワクチンの信用は急速に内部崩壊している。

（昨年2月時点での感想）