がん情報のネット検索で絶対に外せない6原則
信頼できる発信元選び､つけこまれないために
家族など身近な人ががんにかかったという経験がある人は多いはずだ。そもそも遺伝子の変化が積み重なることで発症するがんは、高齢になればなるほどかかりやすい病気で、世界トップの長寿・高齢社会である日本では今後もがん患者が増加することは避けられない。
現に日本ではがんは1981年以降、死因トップである。そして2014年時点において、全国でがんにかかった人の統計や人口動態統計などから編み出した数学的モデルでは、生涯で日本人ががんにかかる確率は男性が62％、女性が47％と試算されている。ざっくり言えば「2人に1人」が生涯でがんにかかることになる。
がんの治療は進歩している
一方で、がんはいまだ完全制圧には至っていないが、ここ四半世紀で治療は進歩してきている。例えばよく知られている乳がんでは、四半世紀前ならば最初にがんが発生した乳房から周辺のほかの臓器にがんが転移してしまった状態だと診断から5年後までに生存している人は4人に1人程度だった。現在はこれが3人に1人まで改善している。
この数字を聞くと「それだけ？」と思う人もいるかもしれない。だが、これは非常にざっくりした数字でこの四半世紀の研究と治療の進歩で、乳がんの増殖を促す遺伝子やタンパク質が見つかり、ある種の乳がんでは5年後までに2人に1人が生存している時代にまでなっている。
治療の進歩でより劇的に変化したのが、がんの告知だ。一部の人は驚くかもしれないが、1990年代前半はがんと確定診断がついた患者本人へのがん告知率は医療機関によって差はあったものの全国的に見れば20％前後にすぎず、当時は専門医の間ですら「患者本人に告知すべきか否か」という議論が残っていた。この時期は家族のみががんという診断を知っていることが珍しくなかったのである。
それが2016年に国立がん研究センターが全国778施設を対象に行った「院内がん登録全国集計」での告知率は94%に達している。この約四半世紀での驚くべき変化は治療の進歩に加え、身体状況を決定づける病名について患者本人に伝えないのは人権上問題があるという意識が高まってきたことも背景にある。
とくに治癒が難しいがんであればあるほど、患者自身が今後どのように生きていきたいかは、家族ではなく患者自身が決定するべきだとの考えが当然となっている。
