最近、HRテック(ヒューマンリソース=人事部)系サービスに注目が集まっている。
その一つ、人事向けSaaS型サービス「jinjer(ジンジャー)」は、日本のプロレス団体である「新日本プロレスリング株式会社」や農業・漁業などの「一次産業」の会社にも導入事例が多く人気が高い。
jinjerの特徴と様々な企業に選ばれている理由について、株式会社ネオキャリアHR Tech事業本部 執行役員 本田泰佑氏に聞いた。
取材・文/高橋暁子
「jinjer」は、勤怠管理・コンディション管理・人事管理・労務管理・経費管理・採用管理・マイナンバー管理など、一つのプラットフォームに人事業務すべてを集約したサービスだ。
3年前にリリースして以来既に8000社に導入されており、従業員数50名以下の中小企業から500名以上の大企業にまで幅広く選ばれている。
人事サービスは多数登場しており、現状400くらいのサービスが存在する。年間100くらいずつ増えており、世界的にも増えている状態だ。
そのような他の人事向けサービスとの大きな違いは、一般的には単機能のものが多い中、人事系機能がすべて入っているオールインワンとなっている点が挙げられるだろう。
オールインワンのため、誰かが入社した際にもすべてに反映され、異動や退職などがあってもそのまま管理できるため、オペレーションが楽になる。
入社で生じる様々な書類を電子上のファイルで管理でき、紙の管理をすべてなくせるのもメリットだ。
「他社から機能別のサービスがたくさん出てくると、むしろオールインワンなのは便利と思っていただけると考えています。jinjerでオペレーションを改善し、データを改善したり活用したりすることで、戦略に時間をかけて業績アップにつなげたり、離職率を改善していけるはずです」