Appleのスマートフォン「iPhone」からさまざまなデータを盗み取れるようになる「iOS」の重大な脆弱（ぜいじゃく）性が見つかり、iOSのセキュリティに対する信頼を揺るがしている。この脆弱性が悪用されると、ユーザーが特定のWebサイトにアクセスしたとき、更新を適用済みのiPhoneであってもスパイウェアがインストール可能になっていたという。これらの脆弱性は、ゼロデイ脆弱性（ベンダーがパッチをまだ配布していない脆弱性）の発見に取り組んでいるGoogleのセキュリティチーム「Project Zero」が発見した。Appleはこの脆弱性に対するパッチを2019年7月に公開済みだ。
スパイウェアがインストールされたiPhoneからは、パスワードやユーザーの位置情報、チャットアプリケーション「iMessage」のメッセージなどのデータを入手できるようになっていた。これはごく一部の標的を対象にした中国政府による攻撃だとみられ、一般企業に重大な影響を及ぼすものではなかったと考えられる。ただし同じ脆弱性が悪用されれば、広範なiPhoneユーザーが標的になったのではないかという懸念は残る。
Appleは2019年2月にProject Zeroから通達を受けた後、10日以内にこの脆弱性を修正したという。「Project Zeroのブログ記事が攻撃の範囲を誇張したため、ユーザーに必要以上の不安を呼んだ」とAppleは声明文に記した。
モバイルデバイスの管理者は、今回のニュースをどのように受け止めるべきか。モバイルOSのセキュリティはどのような現状なのか。押さえておくべき主要なモバイルセキュリティ製品とポリシーは何か。調査会社Gartnerでシニアディレクターアナリストを務めるパトリック・へベシ氏に話を聞いた。
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レガシーWebに手を加えず、モバイル対応やセキュリティ強化を実現できる「コンテンツ変換機能付き中継サーバ」。通常のプロキシサーバとどう違うのか、コンテンツ変換の仕組みはどうなっているのか。4つの技術的特徴を軸に解説する。
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