週刊ポスト 2019年 9/13 号（9月2日発売）に掲載された特集『韓国なんて要らない』が嫌韓を煽っているとの批判を受け、小学館が謝罪をした問題。
　作家らの抗議により新聞各紙もこの問題を取り上げ、毎日新聞や朝日新聞は小学館の認識を強く批判しているが、この２紙にも週刊ポスト当該号の広告が掲載されていたことが話題となっている。

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批判はするが金は貰うダブスタ

　週刊ポストの特集については、内容よりも広告の見出しが批判されている。
　実際の表紙と広告を比較してみると、広告のほうが特集が協調されているのだ。

　作家らが批判している内容は、すべて新聞広告でも確認できるのだが、これを審査通過させて広告料を受け取った朝日新聞や毎日新聞は小学館を批判できる立場にない。また、この特集で「小学館との取引はしない」と宣言した作家や著名人は、この広告を載せた新聞各紙との取引もやめなければならないはずだが、今のところそのような動きはない。

　作家らは激怒しているようだが、Amazonでは同誌が定価以上の価格で取引されジャンルランキングでも1位となっている。内容を確認したいという人が多いのだろうが、売れ行きは好調のようだ。

週刊ポスト 2019年 9/13 号 [雑誌]

• 小学館
• 価格￥ 450(2019/10/08 18:43時点)
• 発売日2019/09/02

　内容について問題視するのも自由だが、取引の停止をちらつかせて言論を封じるのは感心できない。是非とも次の「表現の不自由展」でこの週刊ポストを展示して欲しい。そして広告を掲載した新聞を燃やして灰を踏みつける”芸術”にも期待したいものだ。

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