「なつぞら」 北の酪農ヒストリー 第17回「天陽のベニヤ絵を読み解く」~昭和の牧場風景は宇都宮の遺産
NHK連続テレビ小説「なつぞら」で天陽が描いた十勝の風景画(C)NHK
「なつぞら」の前半で、菓子店「雪月」の壁に飾られていた美しい牧場の絵を覚えているでしょうか。
これは山田天陽(吉沢亮)がベニヤ板に描いた絵を雪月の店主小畑雪之助(安田顕)が気に入り、天陽から譲り受けたものです。
雪月でこの絵を見た十勝農業高校演劇部顧問の倉田隆一(柄本佑)は心を揺さぶられ、戯曲『白蛇伝説』の背景画を天陽に依頼します。倉田は「十勝の土に生きる人間の魂を見事に表現している」と絶賛しました。

確かにこの絵は、昭和時代の牧場の風景がよく描かれています。絵にあるように昭和時代の酪農のシンボルは、キング式牛舎(二階建て腰折れ屋根)と塔型サイロ、そしてホルスタインの放牧です。この風景は北海道酪農の父・宇都宮仙太郎によってもたらされたといっても過言ではありません。
米国における近代酪農乳業は1880年代後半に著しく発展しましたが、ウィスコンシン大学の研究が大きく貢献しました。宇都宮は最初の渡米中(1887~90)、ウィスコンシン大学でヘンリー教授、バブコック教授、キング教授の薫陶を受け、世界最先端の技術を持ち帰りました。
家畜飼料学の権威ヘンリー教授の下では、当時世界で最初に建設された本格的塔型サイロを用いて行った最初のサイレージの研究を手伝ったといわれています。それまでサイロは、地下のトレンチ(堀)サイロが主流でしたが、地上塔型サイロが登場した時期でした。
宇都宮は帰国後、満を持して1902(明治35)年、札幌白石に開いた牧場で我が国最初の地上塔型サイロを建設します。さらに1906(明治39)年、吉田善助(後に競走馬の社台ファーム創業)とともに渡米し、ホルスタイン種乳牛五十数頭購入して帰国、ホルスタイン時代の道を開きました。そして1911(明治44)年に2回目の渡米で持ち帰ったと思われるバブコックの乳脂肪検定器を用いて乳脂肪率を測定し、我が国最初の牛乳検定を行いました。

この年、宇都宮は石造塔型サイロを建設、その翌年には米国・ジェームス社設計の本格的キング式牛舎を我が国で最初に建設しました。赤い壁で緑の屋根の牛舎と塔型サイロ、そして緑の草をはむホルスタインの美しい牧場風景は周囲を圧倒したそうです。
キング式牛舎は、キング教授が1889年に発表した画期的換気方式の牛舎で、1877年にクラーク博士が遺した札幌農学校のモデルバーンにとって代わったのです。天陽の絵にみられるウィスコンシンモデルは、ウィスコンシン大学で学んだ宇都宮仙太郎から塩野谷平蔵、町村敬貴によって北海道に定着、発展しました。
現在、北海道平均の牛の飼養頭数は絵にある4頭から100頭を超えました。サイロはバンカーサイロやロールベールラップサイロに変わり、牛舎は平屋のフリーストール牛舎となり、牛舎の外で牛を見かけることが無くなりました。酪農の技術は日進月歩ですが、昭和生まれの筆者には天陽の絵が懐かしい。
宇都宮仙太郎は、酪農乳業という新しい産業を開拓し、美しい文化をも遺してくれました。
これは山田天陽(吉沢亮)がベニヤ板に描いた絵を雪月の店主小畑雪之助(安田顕)が気に入り、天陽から譲り受けたものです。
雪月でこの絵を見た十勝農業高校演劇部顧問の倉田隆一(柄本佑)は心を揺さぶられ、戯曲『白蛇伝説』の背景画を天陽に依頼します。倉田は「十勝の土に生きる人間の魂を見事に表現している」と絶賛しました。
宇都宮仙太郎
確かにこの絵は、昭和時代の牧場の風景がよく描かれています。絵にあるように昭和時代の酪農のシンボルは、キング式牛舎(二階建て腰折れ屋根)と塔型サイロ、そしてホルスタインの放牧です。この風景は北海道酪農の父・宇都宮仙太郎によってもたらされたといっても過言ではありません。
米国における近代酪農乳業は1880年代後半に著しく発展しましたが、ウィスコンシン大学の研究が大きく貢献しました。宇都宮は最初の渡米中(1887~90)、ウィスコンシン大学でヘンリー教授、バブコック教授、キング教授の薫陶を受け、世界最先端の技術を持ち帰りました。
家畜飼料学の権威ヘンリー教授の下では、当時世界で最初に建設された本格的塔型サイロを用いて行った最初のサイレージの研究を手伝ったといわれています。それまでサイロは、地下のトレンチ(堀)サイロが主流でしたが、地上塔型サイロが登場した時期でした。
宇都宮は帰国後、満を持して1902(明治35)年、札幌白石に開いた牧場で我が国最初の地上塔型サイロを建設します。さらに1906(明治39)年、吉田善助(後に競走馬の社台ファーム創業)とともに渡米し、ホルスタイン種乳牛五十数頭購入して帰国、ホルスタイン時代の道を開きました。そして1911(明治44)年に2回目の渡米で持ち帰ったと思われるバブコックの乳脂肪検定器を用いて乳脂肪率を測定し、我が国最初の牛乳検定を行いました。
キング式牛舎と塔型サイロから成る宇都宮牧場(北海道大学附属図書館所蔵)
この年、宇都宮は石造塔型サイロを建設、その翌年には米国・ジェームス社設計の本格的キング式牛舎を我が国で最初に建設しました。赤い壁で緑の屋根の牛舎と塔型サイロ、そして緑の草をはむホルスタインの美しい牧場風景は周囲を圧倒したそうです。
キング式牛舎は、キング教授が1889年に発表した画期的換気方式の牛舎で、1877年にクラーク博士が遺した札幌農学校のモデルバーンにとって代わったのです。天陽の絵にみられるウィスコンシンモデルは、ウィスコンシン大学で学んだ宇都宮仙太郎から塩野谷平蔵、町村敬貴によって北海道に定着、発展しました。
現在、北海道平均の牛の飼養頭数は絵にある4頭から100頭を超えました。サイロはバンカーサイロやロールベールラップサイロに変わり、牛舎は平屋のフリーストール牛舎となり、牛舎の外で牛を見かけることが無くなりました。酪農の技術は日進月歩ですが、昭和生まれの筆者には天陽の絵が懐かしい。
宇都宮仙太郎は、酪農乳業という新しい産業を開拓し、美しい文化をも遺してくれました。
(酪農学園大学名誉教授・安宅一夫)
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食品ロス削減へ 推進法きょう施行 子ども食堂寄付 「食べ切り」率先 食品ロスを削減する取り組みが、全国のJAや直売所で広がってきた。売れ残りの野菜や畑で取れた規格外品を子ども食堂などの運営団体に寄付、自治体や社協と連携し配送をスムーズに行う直売所もある。1日に食品ロス削減推進法が施行される中、専門家はJAや農家が積極的に食ロス対策を担う重要性を指摘する。 直売所と社協連携 配送スムーズに 神奈川県のJAさがみの直売所「わいわい市藤沢店」では毎月第1、3、最終木曜日に、市内の子ども食堂などを運営する13団体に、売れ残り野菜などを提供する。 直売所は出荷農家に、寄付の日付を告知するだけ。農家は、直売所で売れ残った農作物や畑で収穫した規格外の野菜などを店のバックヤードに用意されたコンテナに詰めるだけで負担が少ない。 第1、3木曜日は、社協の声掛けで集まった市民ボランティアが食材の配送を請け負う。寄付された食材は直売所から約6キロ離れた一時保管所に運んで振り分け、翌朝までに各団体が引き取りに来る。最終木曜日は、子ども食堂を運営する団体が自ら閉店時間に合わせてバックヤードにコンテナを設置する。 コンテナは売れ残りを回収した農家が帰る動線上に置き、野菜一つ、1袋から気軽に寄付に参加できる。月末は団体の代表者らが農家と直接交流できる場にもなっている。 直売所から寄付された野菜を活用する藤沢市の子ども食堂「まりあ食堂」の相澤純子代表は「寄付を頂く前は自費で野菜をスーパーで購入していたので、かなりの経費削減になった。直売所での農家との会話がきっかけで、出荷者の畑に子どもたちを招待してもらい、食農体験にもつながった」と笑顔を見せる。 市内で露地野菜や米を生産する出荷者の市川キヨ子さん(73)は寄付する野菜に簡単なレシピを付け「残り物だけど、簡単な調理で楽しんで食べてくれたらうれしい」と話す。 直売所の寄付は2016年の6月に始まった。市の生活困窮者支援の窓口に、「わいわい市藤沢店」に出荷する農家が「売れ残りが多いときに廃棄してしまうのがもったいないので活用できないか」と提案したのがきっかけだ。同店の山本聡店長は「食品ロス削減が目的だが、おいしいと食べてもらえれば金額のプラスにはならなくても生産意欲が向上する。JAの地域貢献にもつながる」と説明する。 「30・10運動」に協力 長野 食品ロスへの対応は寄付だけではない。JAや農家が運営する飲食店や宴会場の中には、提供する料理の食べ残しを持ち帰りできるよう専用の容器「ドギーバッグ」の使用を勧める所もある。 「食べ残しを減らそう県民運動」を展開する長野県は、小盛りやハーフサイズのメニューの設定、持ち帰り希望者への対応、消費期限間近の食料品の割引き販売などを呼び掛けている。呼び掛けやポスター掲示などに飲食店やスーパーマーケット、宿泊業が参画し、農家やJAも協力している。 JA松本市は、松本市が考案し県全体で取り組む「残さず食べよう!30・10運動」の推進事業所として認定を受けた。JA職員らの宴会で、乾杯から30分、終了10分前は、席で料理を楽しむ時間として推奨する。「司会が乾杯前に声を掛け、職員に協力を仰ぐ。30・10運動について書かれたコースターも活用し、食べ切りを意識している」(総務部)と話す。 食材提供 一層広げて 流通・マーケティングに詳しい愛知工業大学経営学部の小林富雄教授の話 食品ロス削減推進法が施行され、農家もこれからは見栄えだけでなく味(品質)をしっかりアピールし、規格外の農作物でも利益が出る値段で売ることが大切だ。さらに米や野菜が足りないという福祉施設は多く、JAや直売所によるフードバンクや子ども食堂への食材寄付を一層広げてほしい。継続するには、「ありがとう」を伝えるコミュニケーションが大事。提供する側に無理がないよう受け取る側も参加し、流通の仕組みを共に作ることが大切だ。 <食品ロス削減推進法> 食品ロス削減を国民運動として広めるために必要事項を盛り込んだ。政府は施行に伴い、2019年度内に食品ロス削減に向けた基本方針を策定。都道府県や市町村もこれを踏まえて削減推進計画を作り、実施することを努力義務とすることから、今後、各地方自治体で計画策定が進む見通しだ。食品ロスは16年度推計値で643万トンに上る。 2019年10月01日
魅力的な国産果実 日常利用を提案しよう 果実の消費量が減っている。食べにくさや高価格、豊富な菓子類の登場など、消費者の果実離れにはさまざまな要因が挙がる。だが、食べやすく改良した良食味の品種が増え、健康効果の期待できる機能性成分の発見も相次ぐ。国産果実の魅力を伝え、野菜のような日常の利用を提案しよう。 農水省によると、1人当たりの果実消費量は104グラム。生鮮品の他、缶詰やジャム、果汁などの加工品も含む。目標とされる200グラムの半分で、10年前と比べて10グラムほど減った。 国内需要の4割を占める国産果実のうち、9割は生鮮品。輸入果実で生鮮品は4割だ。近年の果実の消費減少で、国産も輸入品も減っている。加工品では国産と輸入の仕入れ価格に大きな差があり、一般の食品企業は国産にシフトしにくい。国産果実の消費を伸ばすには、生鮮需要の裾野を広げることが必要となる。 中央果実協会は昨年末、20~60代の2000人の消費動向を調べた。高年齢層ほど消費量は増える傾向で、消費量が少ない人の多くが「食べ切れない」「他に食品がある」「高くて食費に余裕がない」と答えた。カットした果実など売り方の工夫も行われているが、スイーツなどとの競合もあり、消費の減少に歯止めがかからない。 一方で、果実に良いイメージがあることも分かった。今後の果実消費量を「増やしたい」と考える人は4割近く、「減らしたい」は数%にとどまる。20代の5割超が「増やしたい」で、特に女性は高率だった。その主な理由は「健康に良い」と「おいしい」。果実に機能性表示があれば5割の人が購入するか、購入を増やすと答えた。 食生活での健康志向や簡便化志向といった消費者の関心に合わせ、業界ぐるみで果実の良さを広く訴えていくべきだ。 果実は多くのビタミンやミネラル、機能性成分を含み、健康効果が期待できる。ブドウ糖が多く、脳のエネルギー源として朝食時にぴったりだ。生産・消費者団体などが健康増進で呼び掛ける「毎日くだもの200グラム」運動をもっと広めよう。 良食味で食べやすい果実も相次いで登場した。ブドウがいい例で、皮ごと食べられる種なしの「シャインマスカット」「ナガノパープル」などが人気だ。消費志向に合えば、高値でも売れることを示す好例だろう。値頃な「巨峰」や「デラウェア」といったなじみの品種、古い品種でも高齢者のファンが多い「ナイアガラ」など、品ぞろえの豊富さがブドウ人気を支えていることも忘れてはいけない。 果実の輸入が、環太平洋連携協定(TPP)など大型の通商協定の相次ぐ発効で増えている。だが、おいしい国産を食べたいと考えている消費者は少なくない。産地から販売まで業界が連携し、消費者の好みや要望を踏まえた工夫やアピールをしていくことが重要だ。 2019年09月29日
豚コレラ 関東で感染イノシシ 拡大の懸念高まる 埼玉県秩父市 埼玉県秩父市で、関東初となる豚コレラウイルスに感染した野生イノシシが確認された。関東は1都6県で全国の飼養頭数の4分の1を抱える養豚地帯で、拡大の懸念が高まっている。県は捕獲などの対策を強める考えだ。 陽性が判明したイノシシは19日、秩父市の民家敷地内で発見。駆除が難しく、監視していたところ、20日に死亡した。県が豚コレラの陽性を確認。24日に国の農研機構動物衛生研究部門の検査で確定した。 県によると、イノシシの発見場所は、13日に県内1例目が発生した秩父市の養豚場から3・5キロ地点で、群馬県境から約6キロ。発見地点から10キロ圏内の養豚場は埼玉県内の1農場だけという。 野生イノシシ対策として埼玉県は1例目発生時から、発生農場を中心に半径10キロのイノシシを捕獲、検査に乗り出している。新たに陽性イノシシ確認地点からも同様に範囲を広げる。経口ワクチンの設置では、現段階でどの範囲を対象にすべきかの判断ができないため、今後の発見状況に応じて国と協議を進める。 養豚場での発生時は県内で豚コレラに感染した野生イノシシは見つかっておらず発生地帯から人や車がウイルスを持ち込んだ可能性が指摘されていた。農水省はウイルスが広がった経緯を引き続き調査するとしている。 同省の畜産統計によると、豚の飼養頭数は関東1都6県(茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、東京、神奈川)で227万2120頭(2月1日時点)。全国の24・8%となっている。 2019年09月26日
全国101「平年並み」 9月15日現在作況 農水省は30日、2019年産水稲の作柄概況(9月15日現在)を明らかにした。全国の作況指数は101の「平年並み」。主産地の北海道は105、東北は104で、いずれも「やや良」。10アール当たり予想収量も、全国の536キロ(前年産比7キロ増)を上回った。 北海道の10アール当たり予想収量は573キロ(前年産比78キロ増)、東北は同585キロ(同21キロ増)。北陸は、作況指数101の「平年並み」だが、県によって富山は103、石川は102の「やや良」。北陸全体の10アール当たり予想収量は同543キロ(同10キロ増)。 一方、関東以西は「平年並み」「やや不良」が目立った。特に九州や中国、四国は梅雨明けの遅れで7月上中旬の低温、日照不足が生育に影響した。作況指数は九州が96、四国が97で、いずれも「やや不良」。中国は99の「平年並み」。 2019年10月01日
JA主体 介護底上げ 高齢者福祉ネット体制強化 情報やノウハウ6WGで共有へ 介護事業に取り組むJAなどで構成し、高齢者福祉対策を担ってきた「JA高齢者福祉ネットワーク」が、10月から運営方式をJA主体に見直し、活動を強化する。居宅介護支援など介護保険事業の種類ごとに六つのワーキンググループ(WG)を設置。各JAはWGに参加し、情報やノウハウの共有、課題解決策を探り、事業改善に生かす。WGで出た意見や要望は政策提言し、地域の声を反映した介護保険制度の充実につなげていく。(柳沼志帆)…… 2019年09月29日