日本企業は何を学ぶべきか：デロイト トーマツ「Tech Trends 2019日本版」、次世代のマーケティングについて書いてあること (1/2)

技術そのものよりも、デジタルトランスフォーメーション（DX）に向けて、それらを使いどう経営にインパクトを与えていくか。

　デロイト トーマツ グループは2019年5月24日に「Tech Trends 2019日本版」を発刊した。これはコンサルティングファームであるDeloitteが企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）の動向についてまとめている年次レポートに日本独自の動向と見解を加えて解説したもので、今回が5回目の発行となる（グローバルでは10回目）。発刊の日に開催された記者発表会では、デロイト トーマツ グループ CTO（最高技術責任者）の安井 望氏が各章のポイントを日本市場の現状との対比を交えて解説した。

デロイト トーマツ グループの安井 望氏

DXを巡り世界と日本の差が開く

　DeloitteはこれまでのTech Trendsにおいて、マクロフォースと呼ぶ9つのテクノロジートレンド（クラウド、アナリティクス、デジタルエクスペリエンス、コグニティブ、ブロックチェーン、デジタルリアリティー、コアモダナイゼーション、ビジネスオブテクノロジー、サイバーリスク）が企業戦略を左右するものと述べてきた。

　マクロフォースは互いに切り離せない関係にあり、個別の進化と組み合わせで影響を与え合う。また、今回のレポートでは技術そのものよりも、DXに向けて、それらを使いどう経営にインパクトを与えていくかを主要なテーマとしている。

　Deloitteが定義するDXとは、デジタルテクノロジーを使って企業の競争優位を追求することに他ならない。デジタルはビジネスと融合してこそ意味がある――。しかし、残念ながら日本と世界の潮流は残念ながら違っているというのが安井氏の見解だ。

　日本ではまだ「デジタルはデジタル、ビジネスはビジネス」と、別次元のものとして捉えられ、新しいテクノロジーに飛びつきはしてもPoC（概念実証）で疲弊している現実がある。情報システムの考え方も異なり、パッケージを入れても独自のアドオンでカスタマイズすることに走りがちで、標準化への意識が低い。ツールは取り入れても組織の文化を変えようとまでは考えない。「グローバルのトレンドに本気で学べるかが問われている」と、安井氏は危機感をあらわにする。

　レポートは全体で8章立て。1章が総論で2章から7章までで個別テーマが語られ、8章で全体を踏まえての今後の展望が述べられている。

　ITmedia マーケティング読者に特に関係のありそうな6章「進化するマーケティング」について、少し詳しく見てみよう。