(cache)難病患者支援の会

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緊急を要する肝移植の患者の方は申し出ください。米国・中国・インドの各医療機関に照会します。早い方であれば４週間前後で移植手術の引き受けが可能となります。やはり血液型により待機時間は大きく変わるのでご確認ください。患者様の病状により引き受けできない場合がございます。まずは手元にある診療情報をご提示下さい。原則７０歳未満で自立歩行が可能な方となります。

看護婦の同行や空港から病院まで緊急搬送も安価で手配できます。
世界中から患者が集まる医療機関（有名ブランド）は待機時間も長く費用も高額になります。重い合併症がある方、二次移植（※）・膵腎同時移植・肝腎同時移植など難易度の高い移植治療は世界トップレベルの医療機関を勧めます。

★外国人が多く利用する医療機関や日本語を流暢に話される医師がいる病院への人気が集まっています。私どもスタッフが常時付き添っていますので言葉が通じなくてもご心配はなさらないで下さい。有名病院ではなくとも執刀件数が豊富な医師または医療機関ならば心配はございません。待機時間も短く費用も少なくて済みます。

※二次移植＝既に腎臓または肝臓の移植を過去に行い、今度が２回目、または３回目の方は抗体値（ＰＲＡ陽性）が高く手術前に様々な処置が必要となります。
詳しくお聞きになりたい方ご連絡ください。

米国では毎年３０万人以上の方が海外に渡航し移植だけでなく様々な病気の治療をしています。
これほどまでに多くの人が海外で治療を受けているのは保険会社や企業の保険組合等が海外での治療を患者に斡旋しているからです。例えば心臓弁膜症の患者に「国内で手術したら１５万ドル必要です。あなたに対する保険の支払上限は６万ドルなので残りは自己負担となります。もしインドに行かれたら２万５千ドルで済みます。タイならば３万２千ドルなので航空券や滞在費用も含めても負担は生じません」この様にアドバイスするものですから海外に行く患者は増える一方です。また保険組合も掛け金（保険料）が増額になるのは避けたいので同じく海外での治療を勧めます。

これに対して猛反発しているのが「全米医師会」です。安全性を御旗に帰国後の継続治療に応じないと強硬な姿勢を崩していません。日本同様に医師には応召義務（医師法１９条）を課していますが違法行為であろうが海外に行く事を阻止しようと患者を牽制する医者は相当数います。（※実際は日米ともに帰国後の治療は心配ございません。医師は提訴を恐れて大概は診療に応じます）

話は変わり、米国では移植を希望する患者の受け入れを２００１年７月に禁止しました。その後２００５年６月からはまた再開したのです。名目は「後進国や発展途上国の患者に対して治療の機会を与える」との事ですが現実問題として高額な医療費を払える発展途上国の患者はどの程度いるのでしょうか。実際、多額な治療費を支払ってもらえる外国人患者は医療機関や医師にとって魅力ある存在なので、また患者を取り戻したいとの思惑もあるでしょう。（どの国の医師もお客様（患者）が海外に行く事には反対で、来ることには賛成なのです）

昨今、日本でもメディカル・ツーリズムと称して海外の患者の受け入れを積極的にしている医療機関を見受けます。また地元自治体も支援体制を組み中国などアジア地区の富裕層をターゲットに様々な取り組みがなされています。また渡航治療の増加傾向に対して米国のジャーナリズムや見識者は概ね賛同の姿勢を取っています。患者がどこで治療をするかは選択の自由であり健康を取り戻す為に後進国に行く事は結果的に渡航先の国々に治療費が支払われる事により、その国の医療の発展に寄与するとの考えです。また医師個人への謝礼金に付いても「高額なチップを受け取れる医師に対する憧れから若い人たちが医師を目指されるのは大変良い事だ」と発言されています。

医師に余命数か月と宣告された、国内では病気を治療できない。手術をしたいが金銭的に余裕がない。でも海外に目を向ければ、あなたの病気を治療し健康を取り戻してくれる最適な医師や医療機関があるかもしれません。