(cache)新築マンションで損する人、得する人とは！？購入前に知っておきたい不動産情報

結婚や子供の誕生など、さまざまなライフイベントを迎えるようになると、考えたくなるのが新たな住宅環境です。どうせマンションを買うならやはり新築にしたいと思う人も少なくないのではないでしょうか。
でも、「今は都心部中心にマンション価格が高騰しているから買い時ではない！」とか「購入して損をした！」なんて声が周囲から漏れ聞こえると、不安になってしまう……。
そこで今回は新築マンション購入で得する人と損する人の傾向を解説！マンション選びの参考にしてくださいね。

不動産ポータルサイトの情報は不十分？

インターネットが広く普及する前までは、街の不動産屋に物件相談をすると言うのが当たり前でしたが、今や物件探し初期段階のスタンダードはインターネットが一般的です。
数えきれないほどの情報収集ツール・サービスがある中、多くの人が便利だと感じているのは、やはり不動産ポータルサイトでしょう。不動産ポータルサイトの魅力は、何より掲載情報数が多いこと。
さらに検索機能が付加されているので、希望沿線、価格、間取り、入居条件などさまざまな要望を細かく指定したうえで検索ができるため、条件を絞り込んだ物件探しができます。
しかし、新築マンションにおいては、不動産ポータルサイトに掲載されている情報だけでは、不十分なケースが少なくないのです。

ずばり、新築マンションで得する人、損する人とは！？

新築マンション購入において得する人と損する人の具体的なケースをもとに検証してみましょう。

Case1

結婚を機に、5,000万円のマンション（都心部）を購入したAさん。
1,000万円を頭金にして、残り4,000万円は25年の住宅ローン（金利2％）を組みました。
入居後10年が経ち、子供の小学校入学前に引越しを検討したところ、資産状況は次のようになりました。
・マンション売却査定では5,000万円（購入時同様）
・住宅ローン残元本は2,635万円、売却後、手元に残る金額は2,365万円。

Case2

Aさんと同じ時期に、3,500万円のマンション（千葉県郊外）を購入したBさん。
350万円を頭金にし、残り3,150万円は25年の住宅ローン（金利2％）を組みました。
10年後、子供の教育環境を変えるため引越しを検討したところ、資産状況は次のようになりました。
・マンション売却査定では1,930万円（購入時よりダウン）
・住宅ローン残元本は2,075万円、売却後、手元に残る金額はなくマイナス145万円。

こうして見ると、AさんとBさんでは、入居後10年の間に1,860万円※の収支差が開いたことになり、Bさんは損をしていることがよくわかります。
後日談として、Aさんは売却後の手元資金を頭金にしてマンションを購入。無事引越しができました。一方でBさんは、145万円をどこかで捻出しなければマンションが売れないため、引越しを断念せざるを得なかったのです。

※ 計算式：
（Aさん収支1,365万円）−（Bさん収支▲495万円）＝その差1,860万円　

AさんとBさんのケースからわかるのは、「どのマンションを選んだか」という要素がマンション格差を生み出しているということです。新築マンションに自分が住み続けるとは限らず、転勤、子供の教育環境、親の介護などライフスタイルの変化によって引越しを余儀なくされることもあります。
つまり、「売る」「貸す」「住む」という3つの選択肢を持ち続けられる物件を選べたかどうかが、AさんとBさんの差になっているのです。
ではどのような基準で新築マンションを選ぶとよいのでしょうか。

損しないためにみるべき指標！「騰落率」「マンションの時価」そして「儲かる確率」とは？

今回はさまざまな不動産における指標がある中で、特に注目をしたいのは「騰落率」「マンションの時価」そして「儲かる確率」。
「騰落率」は、あまり聞き慣れない言葉ですが、とても重要な指標の1つです。
次に詳しく見ていきましょう。

ポイント1：騰落率を調べる

騰落率とは特定の期間に不動産がどれだけ値上がり、値下がりしたかを表す指標です。景気と連動する部分もありますが、マンションの資産価値を掴む際には参考になります。
検討中の地域で、類似物件の新築時と中古売出価格を住戸単位で比較調査するなどして騰落率を計算してみると良いでしょう。

ポイント2：新築マンションの時価を調べる

新築マンション価格は、適正価格とは限りません。近隣の新築マンションの価格情報から相場観を割り出すことも大切です。ただ、新築物件だけでは販売戸数が少ないことも多く、サンプル抽出が難しい地域・ケースもあります。
そこで重要なのが過去の中古取引のデータ。
できるだけサンプル数を増やしていくことが適正価格発見の近道となります。

ポイント3：儲かる確率を調べる

儲かる確率とは、マンションの資産性の保たれやすさを確率で示した指数となります。何％の確率で配当がプラスになるかです。
配当とは「含み益」のことで、マンションを購入して、そこに住んで売却した後に、手元に残る金額（頭金を含む）を指します。検討中の物件で、どれくらい含み益がでそうなのか、一度調べてみると良いでしょう。

これらの指標を調べるだけでも損をしないマンション購入につながるかもしれません。ただ、このような情報を自分で調べるのは労力もかかるし大変です。

不動産ポータルサイトだけではなく、見ておくべきサイトとは？

一般的な不動産ポータルサイトには「騰落率」「マンションの時価」「儲かる確率」のようなマニアックな情報はなかなかないですよね。
その中、新築マンションの情報サイト「住まいサーフィン」では、独自の指標を用いて高精度の情報提供をしています。
中古騰落率の情報や「儲かる確率」「沖式新築時価」という独自指標を用いてマンション購入における検証を簡易的に実現しています。もともとこれらの各種調査データ、相場情報などはプロの不動産業者や富裕層、法人向けにクローズドで提供してきたもの。

それを一般ユーザーにも公開したのがこの「住まいサーフィン」です。
会員登録（無料）するだけで、検討物件の儲かる確率、新築マンション時価の指標などが確認できます。購入前に是非チェックしてみてはどうでしょうか？

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