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軍事転用可能な最先端技術の中枢部品が奪われかけた一件には伏線があった。

　７月１９日、Ｋ氏は中国・深センのホテル・ラウンジで旧知の中国空軍の長老Ｈ氏と向き合っていた。Ｈ氏は自分の携帯電話を取り出すと、「中国科学院幹部からのあなた向けのメッセージがある」とショートメールの画面を開けた。

　「日本のＮＩＣＴは３Ｄ立体画像技術開発で多視点型とホログラム方式の２つのグループが技術開発に取り組んでいる。Ｋさんは多視点型でわれわれと組んでくれないか」

　発信者は「阮昊　上海」、日付は６月１４日午前１１時４分となっていた。

ミサイル防御網突破

　ＮＩＣＴは同プロジェクトを「超臨場感映像システム」と名付けている。ＮＨＫはこの技術をもとに、２０２０年東京五輪で３Ｄ眼鏡なしで見られる次世代の立体テレビ試験放送を目指している。いかにも民生用に見えるが、この技術を使えば標的を瞬時に探り当て、距離を寸分狂わず測定できるため、無人偵察機、中距離ミサイル、“空母キラー”といわれる対艦弾道ミサイルの目になる。ミサイル攻撃の際、電波錯乱によるミサイル防御網をやすやすと突破できる。

メールの発信者である阮昊氏は４３歳のエリート技術者。「中国科学院上海光学精密機械研究所（ＳＩＯＭ）室主任」の肩書だが、情報通信技術開発の「中国科学院上海微系統研究所」（ＳＩＭＩＴ）担当を兼務している。

　「科学院」は中国人民解放軍と直結しており、ＳＩＯＭ、ＳＩＭＩＴとも軍事技術開発の中核である。両研究機関は衛星やレーザーを使った地上攻撃、対立国の衛星破壊の技術開発に全力を挙げており、サイバー戦の頭脳でもある。阮昊氏は衛星を使った中国の軍事技術開発のキーマンであり、３Ｄ画像技術開発の先駆者であるＫ氏の取り込み説得工作を依頼したのだった。

　Ｈ氏は「われわれには３Ｄ画像技術に２０億元（約３４０億円）の研究資金がある。中国の対日優位は揺るがない」と強調。さらにＫ氏の両親が南京市出身であることを念頭に「あなたの親は南京事件を忘れちゃいないだろう。日本なんか見切って、われわれに協力しろ」と迫り、ただちに上海に飛んで阮氏に会おうと誘いかけた。これに対し、Ｋ氏は「私は米国人だ。そのつもりは全くない」と席を立った。

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