虚構と欺瞞の世界に生きる

CIAとソロスの主権国家侵略、NWO、シオニズム、世界統一政府、サタニズム

沖縄反基地工作機関がソロス財団のオンパレードである件 #猿田佐世 #ヒューマンライツウォッチ #IPS #タイズ財団 #Veterans for Peace

2016/10/9 の記事から:

当時は沖縄の知事は今はなき翁長さんでした。

 

ソーシャルジャスティ基金 
上村英明氏とタイズ財団
(Tides Foundation)

ソーシャルジャスティ基金(SJF; Social Justice Fund)

http://socialjustice.jp/p/

ちなみにSJFは2019年現在は「移民基本法」制定を推進していた。

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SJFは、上村英明というアイヌ活動家で、SEALDS関係者で、国連で翁長知事と沖縄独立宣言した人がやっている。

その上村氏が、過去にタイズ財団と関係を述べていた。


引用:

市民自らが政策提案に参加できる仕組みづくりを支援する基金がソーシャル・ジャスティ基金(SJF)です。
SJFを運営する認定NPO法人「まちぽっと」は、米国のタイズ財団の創設者であるドラモント・パイク氏を招きお話を伺う会を2009年5月に開きました。

SJFがSEALDSとずぶずぶである件について:

 https://socialjustice.jp/p/2015/12/page/2/

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SEALDSの母体はSAPSLとあるが、実際にはジョージソロスのオープンソサエティ財団のモートン・ハルペリン氏(Morton Harpelin)という、後述する沖縄パヨクの関係者が仕掛けたことと思われる。

https://www.opensocietyfoundations.org/press-releases/japans-new-state-secrecy-law-threatens-public-accountability

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 SJFの上村氏は、自分の勤める大学で、CIAとソロスの人工芝であるSEALDSを奨励して、生徒を洗脳している。

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「国連改革パブリックフォーラム」
ピースボート川崎哲氏 

引用:
「8月1日(水)、NGOと外務省の共催による「国連改革に関するパブリッ 
クフォーラム」(第5回)を三田共用会議所で実施します。 」
 
総合司会が上村氏でした!外務省がパヨパヨとずぶずぶなわけですね。そりゃSEALDSが公安監視対象とか言ってるけど、捕まるわけないわ。
 
参加者 一部抜粋:

上村英明(市民外交センター) 
黒田かをり(CSOネットワーク) 
川崎哲(ピースボート) 
・鈴木達治郎(東京大学) 
・小山謹二(国際問題研究所) 
中村桂子(ピースデポ) 
・芹澤清(外務省軍備管理軍縮長) 
・市川とみ子(外務省不拡散・科学原子力課長) 
寺中誠(アムネスティ日本) 
報告者 
伊藤和子ヒューマンライツ・ナウ) 
・長瀬理英(フィリピン開発問題専門家) 
・大谷美紀子(自由人権協会) 
・木村徹也(外務省人権人道課長) 
武者小路公秀(大阪経法大学) 
パネリスト 外務省 木寺昌人総合外交政策局審議官 
 

 沖縄高江でヘリパッドに反対しているパヨクプロ市民グリーンピース

Tides Foundation > Greenpeace 
タイズ財団がグリーンピースに寄付 キタ━(゚∀゚)━ 

Aug 25, 2009 (10年前の古い記事だが)
Who Funds the Radical Left In America?
(誰がアメリカのラディカ2009ル左派に資金を提供しているのか?

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タイズの資金受益者のもう1つはグリーンピースである。これは、親しみやすい響きの名前はよそに、海上で人間を危険にさらす不法行為で最もよく知られている。グリーンピースはタイズから、$250,000(2500万円)受け取った。
 
ソースウォッチというサイトにもタイズ財団の助成金受益者にグリーンピースが書かれていた。
Recipients of Tides Foundation grants have included Greenpeace
タイズ財団の助成金の受益者には、グリーンピースも含まれていた。
 
Greenpeace < Network for Okinawa < IPS

グリーンピースはネットワークフォー沖縄のメンバーです。前までIPSのサイトの中にあったけど消えた。

ネットワークフォー沖縄は、ワシントンの政策研究所(IPS)が後援。 メンバーは米国保守防衛同盟、米国フレンド奉仕委員会、生物多様性センター、友和会、グリーンピース、公正外交政策、パクスクリスティ、メソジスト連合、平和のための帰還兵(Veterans for Peace) …

7:26 PM - 21 Jun 2016
The Network for Okinawa (http://closethebase.org/) is sponsored by the Institute for Policy Studies in Washington. 
Members include: American Conservative Defense Alliance, American Friends Service Committee, Center for Biological Diversity, Fellowship of Reconciliation, Greenpeace, Institute for Policy Studies, Just Foreign Policy, Pax Christi USA, the United Methodist Chuch, Veterans for Peace, and Women for Genuine Security.
ネットワーク・フォー・オキナワは、ワシントンにあるIPSによってスポンサーされており、メンバーには、グリーンピース、IPS、平和のための帰還兵(VFP)が含まれます。
ここにある「closethebase」というサイトに従事しているのが、ヒューマンライツウォッチの猿田佐世氏。このpeacephilosophyというサイト運営はサヨク活動家 乗松聡子@PeacePhilosophy。
パヨメディアIWJで報じられる:
http://iwj.co.jp/wj/open/archives/tag/%E4%B9%97%E6%9D%BE%E8%81%A1%E5%AD%90
琉球新報社オリバー・ストーンらと本を出したりも。

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新外交イニシアティブ(ND)猿田佐世は、福島みずほの夫(グリーンピース元理事)と同じ弁護士事務所に所属。その事務所はNDの住所。

 2015

2 Nov 2018 なおも健在のご様子 

 

猿田と活動したモートン・ハルペリン氏はジョージ・ソロス関係者
1972年、沖縄が日本に返還され、沖縄の基地負担の軽減が期待されました。しかし、42年の時が経ち、日本、米国、沖縄を取り巻く環境が大きく変化した今でも、沖縄は依然として過重な基地負担を負っています。さらに今、辺野古への普天間基地移設も進められようとしています。米国の戦略上、なぜ大規模な基地を残したままの返還が必要だったのか、その後、何が変わり、何が変わらないのか、新基地は必要なのか沖縄返還交渉の米政府当事者モートン・ハルペリン氏が、沖縄をめぐる現状、米軍基地の存在について論じます。

■登壇者:
基調講演 モートン・ハルペリン氏(元米国家安全保障会議
NSC)スタッフ)
パネルディスカッション
モートン・ハルペリン氏
司会・コーディネーター
潮平芳和(琉球新報編集局長)
猿田佐世(弁護士・新外交イニシアティブ事務局長)

  

【録画配信・IWJ_沖縄1】9月20日(土)18時から、沖縄Ch1では18日に行われた「新外交イニシアティブ(ND)琉球新報主催シンポジウム 基地の島、沖縄の今を考える-返還交渉当事者、ハルペリン氏を囲んで-」を録画配信。沖縄1→

12:32 AM - 20 Sep 2014

  

 yapooさん情報:

新外交イニシアティブ(ND)創設者、猿田佐世氏福島みずほ夫の事務所の弁護士。NDの連絡先はその弁護士事務所
海渡雄一(かいど・ゆういち)
(第二東京弁護士会)
猿田佐世(さるた・さよ)
(第二東京弁護士会)
の名前あり。 
さらにNDのサイトに猿田佐世の紹介:
 
アムネスティヒューマンライツウォッチどちらもソロスですわ。
 
「弁政連」のサイトに、土井香苗、伊藤和子と一緒に。
ソロス財団の仲間たち。
 
イメージ 3

モートン・ハルペリンとソロス

 yapooさんより:
モートン・ハルペリン氏はIPSと深く関わっておられたね。http://www.discoverthenetworks.org/individualProfile.asp?indid=1682 ;…

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  • Morton Harpelinは、ピザゲートでおなじみ、ヒラリーの2016年選挙管理委員長ジョン・ポデスタの「センター・フォー・アメリカン・プログレス(CAP)」の元シニアバイスプレジデントだった。
  • Morton Harpelinは、ソロスのオープンソサエティ財団の元理事だった。
  • アメリカの核兵器廃絶を提案する外交専門家。
Morton H. Halperin, a senior adviser and key player at Soros’s Open Society Institute,who also serves on the J Street advisory council. 
 Morton Halperin remains a key player on their board of directors (of Democracy Coalition Projectan initiative of George Soros' Open Society Institute.

ハルペリンは、ジョージ・ソロスのオープンソサエティ・インスティチュート(OSI)のイニシアチブである、Democracy Coalition Projectの理事会の中心的人物であり続けている(2016年現在)

 

FCCJとハルペリン氏
FCCJで秘密保護法反対会見をしていた。
 
ジャパンタイムズことコリアタイムズも報道
 

IPSのドナーにロックフェラー、フォード財団、ソロスのOSI、タイズ財団など

yapoo Retweeted yapoo

猿田を支援してるIPSもやっぱりタイズとかとつながりありました。なんか消えてるけど、ネットワークフォー沖縄にジャパンフォーカスとかピースボートとかもいます
http://www.sourcewatch.org/index.php/Institute_for_Policy_Studies:_Funders ;…

 

IPSをソースウォッチで調べると:
多々ある資金提供者の中に、
キタ━(゚∀゚)━!

 

猿田佐世氏と伊藤和子氏(ヒューマンライツナウ代表)などで検索してみると、ヒューマンライツナウとSEALDSと反基地運動をやっていた。それプラス、トランプカ゛ー!!も。
 
世界人権デーイベント】12/10(土)「沖縄が問う、人権。~基地問題×報道の自由×トランプ政権~」
挨拶(未定):申惠丰氏(HRN理事長)、伊藤和子氏(HRN事務局長)
 
第1部 ゲストスピーカーによるトーク
島袋 純氏 琉球大学教授・沖縄国際人権法研究会共同代表
小口 幸人氏 弁護士
元山 仁士郎氏 元SEALDs Ryukyu
佐藤 直子氏 東京新聞中日新聞東京本社)論説委員
猿田 佐世氏 新外交イニシアティブ事務局長・弁護士(日本・NY州)

 

Veterans for Peace (VFP)> IPS > Soros

m.Ï ‏
元米軍兵士とSEALDSこのコネクションは背後が米国(USAID・NED/ソロス⇔世界連邦運動)なのだろう。イラク戦争に参加してた兵士、元米軍兵士にしても、国家を挟む問題だから勝手に謝罪できないのではないか。日本国憲法への介入。
 

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東京新聞

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SEALDSとVFP(Veterans for Peace)

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2009年ソロスのオープンソサエティ財団がIPSに助成金を寄付した証拠

 

Network for Okinawaのジョン・フェッファ氏

さらに、ネットワークフォー沖縄のスポークスマン、IPSの米国人、John Feffer氏もジョージ・ソロスのオープンソサエティの人だった。  
 
ネットワーク沖縄の代表の人もオープンソサエティーでした。朝鮮専門の人みたいすね。https://en.wikipedia.org/wiki/John_Feffer …http://www.ips-dc.org/authors/john-feffer/ ;;…
 
 
ジョン・フェッファ氏はIPSのディレクターでもあり、ソロスオープンソサエティのフェローでもある。
John Feffer is an author and currently co-director of Foreign Policy in Focus at the Institute for Policy Studies.[1] He is a fellow at the Open Society Foundations.[2]
ジョン・フェッファは、著者であり、現在IPS(Institute of Policy Studies)の共同ディレクター。オープンソサエティ財団のフェロー。
 
猿田佐世氏は、2011年、このような事件に関与していた:

国務省日本管轄者、キャンベル(国務次官カート・キャンベル氏)が謝罪回りをする中、その職務を失う。

 
2011年このヒューマンライツウォッチの活動家、猿田佐世氏の策略で、国務省のディレクター、メア氏( Director of Japan Affairs Kevin Maher)が、琉球の新聞社2社などによって失言問題を煽られ、辞任に追い込まれ、国務次官のカート・キャンベルが詫びて回るという事件があったそうだ。
State Department Japan hand loses post as Campbell goes on Tokyo apology tour
the alleged statements in no way reflect U.S. government policy, or indeed the deep feelings of the American people towards the people of Okinawa," Campbell said. ""We are deeply saddened by these recent developments and I will in all of my meetings express deep regret for the misunderstandings that have taken place. These statements not only reflect my own personal attitudes, but the attitudes of the American government."

「メア氏が言ったとする陳述は、米国政府の政策を反映するものでは決してなく、また、本当に、沖縄の人々に対してアメリカ国民が抱いている心情を反映するものでは全くない。我々は今回の展開に深く悲しんでおり、これからすべての会合において、起きてしまった誤解に対する深い遺憾の念を述べるつもりだ。それは私個人の態度だけでなく、アメリカ政府の態度を反映するものだ。」と、キャンベル国務次官は言った。

 

国務次官メア氏は、学生グループと沖縄に旅行に行く前に、学生グループに頼まれてブリーフィングを行った。学生の1人が日本のメディアに、会議の議事録を渡した。そこには、メア氏がブリーフィング会合において、次のようなことをオフレコで語ったと書かれていた:

「日米間の海兵隊普天間航空基地を、沖縄の別の地域に移設することに対応することにおいて、沖縄人は操りとゆすりの名人だ。合意に達そうするふりをしながら、人々はできる限り多くの金を得ようとする。沖縄人は、東京(日本政府)を操って金をゆする名人だ。沖縄の政治家は嘘つきだし、沖縄人は怠惰で、社会的問題があり、よく酔ったまま運転する」

Campbell was referring to the controversy over a December meeting at the State Department between Maher and a group of students who asked for a briefing before taking a trip to Okinawa. One of the students gave the Japanese press a memo of notes from the meeting, which stated that Maher said that the Okinawan people were masters of "manipulation" and "extortion" when dealing with U.S.-Japanese plans to relocate the Marine Corps’ Futenma air base to another part of the main Okinawan island.

"By pretending to seek consensus, people try to get as much money as possible. Okinawans are masters of ‘manipulation’ and ‘extortion’ of Tokyo," Maher allegedly said, according to the memo of the off-the-record briefing. The memo also accuses Maher of calling Okinawan politicians liars and saying the Okinawan people are lazy, have social problems, and often drive drunk.
メア氏は、それは正確ではなく、間違って伝えられた(misrepresentation)と主張したが、大騒ぎになり、間もなく辞任が発表された。
メア氏が当時知らなかったのは、このグループがアメリカン大学Wiki:アメリカン大学(American University)はアメリカ合衆国首都ワシントンD.C.にある私立の総合大学。略称は「AU」)全く普通の学生のグループではないことだ。グループのリーダーの1人は、沖縄へのいかなる米軍基地の設置にも反対する活動家勢力を築くために懸命に働く日本の活動家だった。その活動家猿田佐世は、その国務省とのミーティングに参加した、ほとんどがAUの学生から構成されるグループの2人のリーダーのうちの1人だった。

メア氏は、このグループが反基地活動家が率いるグループだったとは知らなかった。国務省は、少し事前に調査をしていれば、猿田のアジェンダ(底意、計略)がわかったはずだ。彼女は米軍基地に対し非常に公然と反対してきた批判者であり、その旅行を企画したWebサイトでは、基地閉鎖を求めるネットワークフォー沖縄のリーダーと明記されていた。
What Maher didn’t know at the time of his meeting was that this was no ordinary group of American University students. One leader of the group was a Japanese activist who works hard to build opposition to any U.S. basing on Okinawa. That activist, Sayo Saruta,  was one of two student leaders for the group of mostly American AU students and participated in the meeting at the State Department. Maher didn’t know that the group was led by an anti-base activist until the memo was leaked this week.

The State Department could have known Saruta’s agenda had they just done a little research. She is a very public critic of U.S. military bases in Japan. Thewebsite for the students’ Japan trip identifies her as "the leader of the Network for Okinawa, an organization calling for the closure of bases in Okinawa."
猿田は、また、ワシントンDCにあるリベラルの政策シンクタンクであるIPSの後援で運営されるWebサイト, closethebase.orgでも仕事をしている。IPSに勤務するジョン・フェッファ氏は、ネットワークフォー沖縄の目的は、沖縄での活動家に匹敵するものを、アメリカにも作ることだ、と述べた。
Saruta also works with the website closethebase.org, which is run with help from the Institute for Policy Studies, a liberal foreign policy think tank in Washington, DC. John Feffer, who works at IPS and is co-director of theirForeign Policy in Focus project, told The Cable that the purpose of the Network for Okinawa "was to have a U.S. counterpart for the activists in Okinawa."
フェッファ氏は、「メア氏の発言が正確に報道されたのかわからないが、もしそうだとしたら、普天間基地を沖縄のどの土地に移転することにも沖縄人が一貫して反対していることと、日本政府がもっと迅速に動かないことに対しての米国政府のいらだちの表明だろうと述べた。

Feffer said he didn’t know if Maher’s remarks were reported accurately but he said that if they were, they were an "expression of frustration among U.S. government officials about the consistent opposition by Okinawans to any plan to relocate the Futenma base on Okinawa and frustration with the Japanese government for not moving more quickly."
お、さすがやっぱり反日朝鮮シンパ?の活動家でも、自分の国のことは擁護して代弁するんだ!すばらしい。ちょっと見直した・・
 
オバマ政権は、普天間問題について、DPJ(民主党)と協力することを願って政権についたが、2009年、鳩山由紀夫総理大臣が、日本人に、沖縄から基地を撤退することを約束し、その後その陳述を翻えしたことで、両国の協調とトップレベルの関係は決裂した。
 
The Obama administration came in hoping to work with the DPJ on the Futenma issue, but cooperation and top-level relations broke down in late 2009 when then Prime Minister Yukio Hatoyama promised the Japanese he would move the base off of Okinawa and then reversed himself.
 
参考記事:
「女弁護士の罠」
 
 以上、Yahooブログ閉鎖に先立つブログ移行のための過去のおさらいでした。
今日、復習がてらツイートしたので、ペタ貼りして終わりにします。
 
今さらですが2016年、香山リカが「沖縄で遭遇した」ベテランズ・フォー・ピース Veterans for Peace(VFP)のマイケル・ヘインズさん
 
は、「テロリストは僕だ」というプロバガンダ番組をCIAテレビ朝日で宣伝された。
 こちらの人はVeteransFor PeaceとOverseas所属。SEALDSとベテラン・フォー・ピースのつながり。
 
VFPの資金提供元はジョージ・ソロスのタイズ財団です。
 

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https://www.influencewatch.org/non-profit/tides-foundation/

タイズ財団の最大出資者の1つがジョージ・ソロスのオープンソサエティ財団

このサイトにある、Past recipients of Tides Foundation grants(過去のタイズ財団の出資先)には、アムネスティインターナショナル、グリーンピースヒューマンライツウォッチ、オックスファムなど、日本でおなじみのソロス財団のオンパレード。さらには、Black Lives Matter(ブラックライブスマター)(人工芝暴動)のスポンサーもタイズ財団である。

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ソロス財団の大邸宅にタダで住む特権貴族、人工芝代表ディレイ・マッケソンさん

ICAN < The Ploughshares Fund <Tides Foundation

2018年に広島に来て「安倍首相は原爆を落としたいと思っている」と発言したICANのドナーのプラウシェアズ財団のドナーもタイズ財団です。 それを韓国人のような口調で載せる毎日パヨク新聞もソロス新聞なんでしょう。

 

被爆者の子孫としては、おまえの金儲けに利用するな、ふざけんな💢、って話です。

お約束で報じるのが伊吹早織ことバズフィード記者、写真は片目の666(イルミナティ)シンボルでお届けします(バズフィードも言わずもがなソロスなんでしょうね)。
 

 ジョージ・ソロスヒューマンライツウォッチに85億円寄付した2010年、同組織の猿田佐世パヨク弁護士が書いた資料によると、ワシントンDCにある「ネットワークfor沖縄」という組織には、グリーンピース、VFP、IPS、ピースボートUSが含まれる。

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https://american.edu/loader.cfm?csModule=security/getfile&pageid=2331425

沖縄パヨクの支援団体IPSのドナーはソロス。 ポデスタのCAPとパートナー。
オバマクリントンと関係が深い。

IPS, funded by George Soros, partners with Center for American Progress Professional Activists Are Behind ‘Chaos’ Plot Targeting Trump Inauguration 201701/18

     

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https://www.breitbart.com/politics/2017/01/18/professional-activists-behind-chaos-plot-trump-inauguration/

 

 ジョージ・ソロスFoEに資金を提供している。

George Soros funds the Friends of the Earth

Is George Soros the Most Influential Man on Earth? Apr 6, 2011      

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http://libertyunderfire.org/2011/04/is-george-soros-the-most-influential-man-on-earth/

 の  は、FoEの事務局長である。2017/5/29(ちょうど伊藤詩織クライシスアクターが登場した頃)のFoEの「市民を抑圧する共謀罪反対声明」に、海外のFoEから署名が集められていた。日本人はこの人たちに抑圧されているのに誰も味方してくれないのにぃ羨ましい 

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http://www.foejapan.org/infomation/news/170529.html

FoEのパートナーであるメコンウォッチのドナーはジョージ・ソロスのオープンソサエティ財団。

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http://www.mekongwatch.org/about/partner.html
 そこにあるOXFAMオーストラリアはわからないが、OXFAMアメリカはジョージソロスがドナーである。
「タイズの合法ロンダリング:左翼の培養器」という記事に、グリーンピースもタイズの資金を受けているとあり  Greenpeace has taken Tides money. Tides’ Legal Laundering: An Incubator for the Left

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https://capitalresearch.org/article/tides-legal-laundering-an-incubator-for-the-left-three/
 While Tides legally has to reveal its grantees, it doesn't reveal which donors supported which grantees. That's the very definition of the dark money group. 
タイズは法的にドナーを公開しなければならないが、どのドナーがどの受領者に寄付したかは開示しない。ダークマネーグループのの定義そのものである。
 パヨクが資金源を追及した人に訴えんぞごるぁー(゚皿゚メ) ウラァァアア!! と脅したり本当に訴訟を起こすのは、「ダークマネー」に触れられたくないということだろうか?