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最近テレビを見ていると、重大事件に至っていないのに、危険行為があったとして、あっさりと実名報道される事例があったかと思えば、何人もの人を殺害しているのに、実名が報道されず「５０歳・男性」のようにしか報道されない人がいます。
なぜ、重大犯なのに実名報道しないのでしょうか。
事実は事実として、２０歳を過ぎたら、名前くらいはちゃんと報道すべきです。そしてその際には、米国と同様、◯◯系日本人◯◯（通名：何野タロベイ）、あるいは◯国籍◯◯◯等と、その人物の系譜を共に報道すべきです。
改革は、事実を知ること、そこが開始時点です。 |
帝国日本の最大版図
（画像はクリックすると、お借りした当該画像の元ページに飛ぶようにしています。
画像は単なるイメージで本編とは関係のないものです。）上にある図は、帝国日本の最大版図です。
この時期の日本は、間違いなく東亜最強の大国でした。
そして世界から植民地支配を失わせ、人種の平等を実現する有色人種の希望の国でした。
一方、この頃のChinaは、統一王朝であった清国が勢力を失い、その後に生まれた中華民国も中華帝国となって崩壊し、地方では軍閥が力を得ていました。
Chinaでは古来、軍と暴徒とヤクザは同じものです。
ですから美しく語れば「軍閥が」となりますが、実体は暴力団が割拠していたと述べたほうが実態に近いといえます。
暴力団に支配されたら、庶民の安全と安心の暮らしは失われます。
ですから日本が、南京政府を補助してChinaの治安を保持していました。
このため日本軍が入り込んだ地域では、治安と秩序が保たれ、Chinaの庶民たちは安全に暮らすことができました。
いまではいろいろと言われている南京にしても、当時は日本人の女性が夜間に独り歩きしても何の心配もないほど、治安が回復していたのです。
ところがこの頃の日本は、５００年続いた植民地統治を前提に世界を覆う白人植民地主義者たちからみれば、あからさまな敵です。
そしてChinaの支配を目論む彼らにしてみれば、このまま親日政権である汪兆銘の南京政府がChinaにおける唯一の正統な政府となれば、彼らはChinaにおける権益を失うだけでなく、その影響は他の植民地にも及び、植民地を支配する彼らの社会のなかの１％の大金持ち層の人たちは財産を失うことになります。『ねずさんのひとりごとメールマガジン』
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そこで英米独仏が支援したのが、蒋介石率いる軍閥の国民党、ソ連が支援したのが毛沢東率いる共産党（八路軍）でした。
彼らに軍事支援を与えたところで、強大な日本に勝てるはずもなく、できることと言ったら、何十万もの兵力を保持しながらテロ活動くらいしかできない。
けれども、テロを行って日本の統治によって秩序が回復し、世情が安定し、人々が平和に暮らしているところが紛争地帯になってくれさえすれば、その裏にいる彼らは
「日本の統治はうまく行っていない」
と、Chinaに介入できる機会を得ることができ、また他の植民地としての支配地域を守ることができたのです。
一方、蒋介石はChina国内で麻◯を取り仕切る集団の支援を得ていました。
日本がChinaにおいて治安と秩序を取り戻すことは、彼らの商圏を奪うことになります。
麻◯売買の元締めにしてみれば、日本はまさに麻◯取引に対する侵略者でした。
そうした背景を持つ蒋介石に、支援のための人材や物資の支援をすることは、英米仏独と蒋介石の双方にとって、まさにWin-Winの関係であったわけです。
Chinaでは、古来、軍が民衆から食料や金品を徴発します。
すると食えなくなった若者が、食うために軍に入ります。
すると軍の人数が膨れ上がります。
軍は、その若者たちを食べさせるために、更に徴発を行います。
ますます軍の人数が増える。
こうして軍の勢力が増すと、軍閥の長は、その若者たちを食べさせなければなりませんから、その軍閥を利用しようとする外国人たちから支援を得るようになります。
武器を持った彼らは、ますます暴徒化し、凶暴化する。
こうして泥沼のような内乱が続いたというのが、簡単に描いた図式です。
少し考えたら誰にでもわかることですが、軍の兵になるのは、若い男性です。
老人や女子供は、兵にはなれませんから農地で農業を営んで、なんとか生計を立てます。
ところが農作物ができると、そこをまた軍が襲ってくる。
日本軍がヤクザ者たちを追い払った地域では暴徒の凶行が許されません。
このため治安が保たれ市（いち）も立ち、比較的平和が保たれました。
比較的というのは、その日本軍の虎の威を借りて凶行を働く、日本人のような顔をした日本語を話す日本人でない人たちがいたからです。
彼らは生粋の日本人ではなく、あとから日本人になった人たちでしたが、清朝時代に漢族よりも下層に位置づけられ、抑圧されていました。
清王朝というのは、女真族の王朝でしたが、「女真族が最上位、その下に漢族があり、その漢族は、他のどの民族よりも上位にある」というのが、いわゆる中華思想です。
そうした思想下にあって、大陸と陸続きながら漢族ではなかった彼らは、清朝時代には下層民として抑圧されていたのですが、日本に併合され、その日本が東亜最大の強国となったことから、自分たちは日本人であって漢族よりも偉いのだと履き違え、日本という虎の威を借りてChineseに対する強姦や強盗など働く者が一部にあったのです。
Chineseにしてみれば、犯人を捕まえると「俺は日本人だ」と言い張る。
たしかに国籍は日本人なのです。
すると日本人に対する怨嗟の声が生まれる。
するとすかさずそこに国民党や共産党が、「やっぱり日本人は・・」と敵意を駆り立てる。
日本が治安を保持した地域では、なるほど平和が保たれていましたけれど、今度は別な意味での火種がくすぶり出してもいたのです。
このことは、現代でも同じです。
Chinaの農産物といえば、おそらく日本人の誰もが「安全面で問題のある農薬まみれ」といったイメージを持っておいでのことと思います。
けれど、その農薬は、Chineseにしてみれば、「日本から日本人によってもたらされたもの」です。
ですからChineseにしてみれば、
「日本人は自分たちで農薬を持ち込んでおいて、
China産の野菜は農薬まみれだと言う。
まったくわけがわからない民族だ」
となります。
ところがこの話もまた、やっかいなことなのです。
我が国は、農家と農地の数が極端に減少し、しかも農家のほとんどは７０歳以上の高齢です。
できる限り効率的な野菜の生産をしなければなりませんから、安全が確認された農薬は、農協を経由してさかんに農地で使われることになります。
海外の諸国に比べて、日本での農薬の使用量が極端に多いのはこのためです。
ところが諸外国で、当該農薬のひとつが、安全面で問題があると指摘される。
これを放置したら行政は責任問題になりますから、国内でも当該農薬を使用禁止にします。
ところが、その禁止令の前までは、さかんに国内で使われていた農薬なのです。
農協には大量の農薬がストックされているわけで、高いお金で買い取ったそれら農薬は、禁止令のあとは、産廃業者にお金を払って引き取ってもらうしかなくなります。
その産廃業者と結びついているChinaとの輸出入業者が、産廃業者からその農薬を買い取り、これをChinaで、
「日本で安全が確認されて日本で使用されていた農薬」
として、Chinaに安く供給します。
なるほど、少し前まではまさしく「日本で安全が確認されて日本で使用されていた農薬」であることは間違いないことです。
こうしてChinaの農地に大量の「危険な」農薬が散布されます。
そこで育てられた野菜を日本人が買い付けるのですが、「農薬まみれだから日本国内で流通させるのがむつかしいので」と称して、野菜を安く買いたたきます。
Chineseの農家からしてみれば、
「その農薬を売ったのは日本人じゃないか」
ということになる。
もうお気づきと思いますが、農協から処分農薬を引き取ったのも、それをChinaに持ち込んだのも、日本国籍を持ち、日本語を話し、日本人のような顔をした日本人でない人たちです。
もっとも、もともと廃棄処分の農薬を大量に買い付けてChinaに散布したのです。
処分品ですから在庫限りで、Chinaではいまでは農薬が入ってこない分、いまではオーガニック野菜に生産を完全にシフトするようになりました。
その方が付加価値が付いて高く売れるし、儲かるし、しかも安全だからです。
このオーガニック野菜つくりの指導は、もとからのちゃんとした誠実な日本人が行っています。
日本のいまの保守系言論人のなかに、
「日本は品性の高い道義国家を目指すべきだ」
とおっしゃられる人たちがいます。
もちろんそれには賛成です。
けれど、全部とはいいませんが、金儲けのためなら道を踏み外すことをなんとも思わない日本人のような顔をした日本人でない人たちと、そういう人たちに影響され、染まることを美徳と履き違えた生粋の日本人がいることもまた事実です。
そうした非行を許さない、そのためには強権発動さえも辞さない日本社会を実現しなければ、その言論は空論にしかなりません。
なぜなら日本人だと称して国の内外で悪さをする悪党が現実にいるからです。
このことは、戦前も戦後も変わりありません。
まさに歴史は繰り返されています。
最近テレビを見ていると、重大事件に至っていないのに、危険行為があったとして、あっさりと実名報道される事例があったかと思えば、何人もの人を殺害しているのに、実名が報道されず「５０歳・男性」のようにしか報道されない人がいます。
なぜ、重大犯なのに実名報道しないのでしょうか。
事実は事実として、２０歳を過ぎたら、名前くらいはちゃんと報道すべきです。
そしてその際には、米国と同様、◯◯系日本人◯◯（通名：何野タロベイ）、あるいは◯国籍◯◯◯等と、その人物の系譜を共に報道すべきです。
改革は、事実を知ること、そこが開始時点です。
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