在日企業と戦う

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さて、「戦う」といっても何をすればいいのか。

伊丹十三や石井紘基、坂本堤、朝木明代のように戦って殺されては意味がない。

大袈裟に考える必要はない。
一人一人が認識を変え、『少しだけ行動できればいい』のである。


もちろん「休日はパチンコに行って、勝ったら焼肉、負けたらサラ金」などという
遊び方をしてる人は、どれだけ自分が反日に貢献しているかを認識するところから
始めなければならないだろうが、一般には『避けるべき企業名を覚える』程度で良い。
(※ちなみに焼肉屋というのも在日朝鮮人が数多く在籍する職業である)

うっかり使ったその金が北朝鮮で「核兵器」になり、金正恩の食べる「メロン」になる。
その金が日本の各政党の「朝鮮の肩を持つ議員」に献金され、
彼らだけが有利になる「新しい法律」が実際にいくつも生まれている。

不買運動の第一歩はそういった“危機感”を持つことから始まると言っていいだろう。

まずはネット上のあちこちでみかける不買運動のリストからみてみよう。

 

《韓国企業、在日企業、朝鮮企業製品不買運動》

【 娯楽 】
パチンコ、パチスロ店の7割~8割が在日朝鮮企業
・歌広場(カラオケ)  ・千葉ロッテ(プロ野球)
・漫画広場(漫画喫茶) ・ソープなど風俗店の7割

【 金 融 】
・サラ金の殆どが朝鮮系、武富士、アイフル、商工ファンド、日栄
・青空銀行 ・朝銀(破綻後は「ハナ信金」)・Eトレード証券

【 量販店 】
オリンピック  ・ドンキホーテ

【 飲食系 】
ロッテ(ガム、アイス等のお菓子) ・ロッテリア(ファーストフード)
・JINRO(焼酎、「真露」グループ焼酎メーカー)
・白木屋、笑笑、魚民、笑兵衛、暖暖、和吉(居酒屋、モンテローザ系列店)
・安楽亭(焼肉、飲食店)  ・モランボン(焼肉調味料)

【 電化製品、IT系 】
サムスン(電化製品) ・LG電子(電化製品)
・DAEWOO(電化製品)  ・ソフトバンク Yahoo! BB

【 TV、出版、書籍系 】
・ソフトバンクパブリッシング(書籍、雑誌、「ネットランナー」など)
・イエローキャブ(セクシータレント事務所)

【 交通 】
・大韓航空  ・アシアナ航空  ・MKタクシー

【 車メーカー 】
・ヒュンダイ(自動車)

北朝鮮や、北朝鮮を援助している韓国や朝鮮総連や韓国民団に対して怒りを
感じている人は、抗議活動としてこれらの商品を「買わない・利用しない」
という「不買運動」で抗議しましょう。
中韓では日本製品不買、日本文化輸入禁止は当たり前の行為です。

(不買運動は森山眞弓(もりやままゆみ)元法務大臣が公式サイトで推奨
している効果的な抗議方法です)

 




少し話題が逸れるが、関連してこんな話題もある。
 

◆「ビックカメラ」「ヨドバシカメラ」への要請について 平成16年2月14日

北朝鮮に拉致された日本人を救出する福岡の会
代表・青木英実


■本会は代表名で以下の内容で、「ビックカメラ」「ヨドバシカメラ」両社に
 誠意ある対応を求める要請文をメールにて2月15日、リサイクル担当窓口へ
 送付しました。

株式会社「ビックカメラ」御中
株式会社「ヨドバシカメラ」御中

福岡県における、リサイクル家電横流し・対北朝鮮不正輸出について
強く抗議するとともに、真相の究明を求める。

 貴社から委託を受けた、福岡県太宰府市の運送業者「司商運」が、家電
リサイクル法に違反して、大量の家電製品を他の運送会社「ウイロージャパン」に
横流しし同社はこれを在日朝鮮人系商社「カナイ商事」を通じて北朝鮮へ
不正輸出していたとされている。

 われわれはこれに強く抗議したい。

 長期にわたり組織的に行われていた疑いもあり、貴社関係者がこれに全く
気づいていなかったのかどうかも明らかではない。
 不正輸出された家電製品が、貧しい北朝鮮民衆を救うはずもなく、特権階級の
手に入るか、転売等による外貨稼ぎに利用されていることは明らかである。

 日本国民が限りある資源の有効活用のために費用を負担してリサイクルに
協力しているのに、これを悪用して、核など大量破壊兵器で国際社会を恫喝し、
拉致犯罪で日本国民の人権と日本の国家主権を蹂躙するばかりか、強制収容所の
自国民を生物化学兵器の実験台にする(英国BBC報道)等
最悪の人権侵害を続ける
独裁国家と不正な取引
をするなど、まったく言語道断である。

 先の大野城市の中古車業者によるトレーラー不正輸出、朝鮮総連幹部による
盗難車不正輸出などとともに、福岡県が対北朝鮮不正輸出の拠点と思わせるに
足る事件であるが、貴社においては環境省、経済産業省、福岡県警などと積極的に
協力して事件の背景と全容解明、責任者の厳正な処分に当たるべきである。

 
ttp://sukuu-kai.ram.ne.jp/basic/20040214-3.html



日本人が環境や資源への配慮で自腹を切ってリサイクル費を負担しているのに
その家電をよりによって北朝鮮に不正に横流ししている。

これは「北朝鮮に拉致された日本人を救出する福岡の会」の抗議文である。
こんなことをされれば拉致被害者たちは心中穏やかではないだろう。
 
ちなみにビックカメラなどのいわゆる“体育会系”の量販店の幹部には
在日朝鮮人が多く、労働基準局の摘発を受けても絶対にマスコミには
名前が出ないという噂も耳にする。

この他にも朝鮮系の企業はたくさんあるが、ここでは割愛させて頂く。



生活の中にいろいろな朝鮮系のものがあることを見てきたが、
一度に「完全に」不買を遂行するところまで気負う必要はない。
急に徹底しようとすると「面倒だから“もう、いいや”という結論を導く」からである。

だから、このように考えて欲しい。
全部は無理にせよ、できる範囲で行えば
『敵国への支援を“減らす”ことは可能である』
と。


難しく考えないで頂きたい。

ただロッテリアの前を通過してマクドナルドに入ればいい。
サムスンよりも東芝を選べばいい。それだけである。


何かを購入・利用する時の「商品や店の選択基準」として
ぜひ覚えておいて頂きたいものである。



ttp://www.ch-sakura.jp/bbs_thread.php?ID=169152&GENRE=sougou
ttp://plaza.rakuten.co.jp/789456/diary/?ctgy=0
ttp://nvc.halsnet.com/jhattori/rakusen/AntiSouka/souka.htm
ttp://japanese.yna.co.kr/service/article_view.asp?News_id=200509090857301&FirstCd=04
ttp://d.hatena.ne.jp/keyword/%A5%B5%A5%E0%A5%B9%A5%F3



不買運動のリストは、

ネット上で検索すればたくさんあります


私も知らなかった身近な企業も入っていて、

いささか困惑もしましたが、日本のためです。


日本を取り戻す戦いは、日本人一人一人の微力が大きな力となり、

取り戻していくのだと思ってます。


我々一人一人は無力ではない


微力でも、力はあるんだ

リブログ(1)

  • [リブログ]北朝鮮にリサイクル家電横流し

    ちょっと前の記事にになりますが、初耳だったのでご紹介します。「ビックカメラ」「ヨドバシカメラ」が北朝鮮と繋がっている、家電のリサイクル料金を払わせといてリサイクルせず北朝鮮に送っていたという話!環境省のホームページに、に係る 「ビックカメラ」「ヨドバシカメラ」 に不正処理事件への勧告があり、それを受けて、北朝鮮に拉致された日本人を救出する福岡の会 代表・青木英実 が、「ビックカメラ」「ヨドバシカメラ」のリサイクル家電横流し・対北朝鮮不正輸出について 強く抗議したとのこと。福岡市における家電リサイクル法対象機の不正処理事件に係る勧告等についてhttps://www.env.go.jp/press/4879-print.html1.経緯・事実関係等 ・福岡市の(株)ヨドバシカメラマルチメディア博多店及び(株)ビックカメラ天神店において、特定家庭用機器再商品化法(家電リサイクル法)に基づき収集運搬業者が引き取った廃家電の一部が製造業者等に引き渡されていなかったことが判明した。経済産業省及び環境省は、本年2月13日に両店に対する立入検査を実施し、その後も両社から事情聴取等を行ってきた。   ・その結果、ヨドバシカメラマルチメディア博多店は平成14年11月から平成15年12月までに引き取った廃家電のうち1,311台が、ビックカメラ天神店は平成13年4月から平成15年12月までに引き取った廃家電のうち1,331台が製造業者等に引き渡されていなかったことが明らかとなった。 ・また、福岡市以外の店舗においても平成13年4月以降、平成15年12月末までに引き取った廃家電について、ヨドバシカメラで7,722台(総引取台数約50万台)、ビックカメラで581台(総引取台数約40万台)の家電リサイクル券の回付が確認されなかった。2.家電リサイクル法による勧告等について ・小売業者は家電リサイクル法第10条の規定に基づき、引き取った廃家電を製造業者等に引き渡すこととされており、本件は、小売業者の引渡義務違反である。 ・ヨドバシカメラについては、昨年12月に収集運搬業者から連絡を受けた後、当局に報告する等の対応を行わなかった。したがって、家電リサイクル法第16条第1項に基づき、下記のとおり、勧告した。ビックカメラについては、収集運搬業者から事件の報告を受けた後、当局に相談の上、放置廃家電の処理を指示するなどの自発的な対応を行ったことを勘案し、厳重注意をした。   ・また、両社には管理体制の猛省を促し、再発防止等万全の対策を要請するとともに、今後、1年間、家電リサイクル引取、引渡状況等を経済産業省、環境省に毎月報告することとした。記(1) 勧告の名宛人   (株)ヨドバシカメラ(本社:東京都新宿区)  代表取締役 藤沢昭和(2) 勧告内容   家電リサイクル法第16条第1項に基づく勧告(3) 上記勧告の原因となった違反内容      家電リサイクル法第10条に規定する特定家庭用機器廃棄物の 引渡義務違反これを受けて、平成16年2月14日、「北朝鮮に拉致された日本人を救出する福岡の会」が「ビックカメラ」「ヨドバシカメラ」のリサイクル家電横流し、対北朝鮮不正輸出に対して抗議文を出しているとのこと。↓リグログさせて頂きます。

    バビル3世

    2019-03-18 07:49:11

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