リスモン調べ

第８回「お子さん／お孫さんに勤めてほしい企業」調査

2019年4月22日発表
第８回「お子さん／お孫さんに勤めてほしい企業」調査のランキング１位は「国家公務員」でした。次いで「地方公務員」が２位、「トヨタ自動車」が３位となりました。
業種としては、製造業が13社（トヨタ自動車、味の素、パナソニック、本田技研工業（ホンダ）、タカラトミー、アップル（Ａｐｐｌｅ）、任天堂、キヤノン、資生堂、サントリー、武田薬品工業、デンソー、日立製作所）と最も多く、その他交通インフラ系４社（全日本空輸（ＡＮＡ）、東海旅客鉄道（ＪＲ東海）、日本航空（ＪＡＬ）、東日本旅客鉄道（ＪＲ東日本））がランクインし、人気の業種となりました。

第６回「離婚したくなる亭主の仕事」調査

2019年3月27日発表
第６回 「離婚したくなる亭主の仕事」調査において、夫の仕事に対して妻の約半数近くは不満をもっており、妻の３人に１人が夫に転職して欲しいと思っていることが明らかになりました。また、業種別に集計したところ、「不満」、「転職希望」、「離婚意識」のいずれにおいても全体平均を超える回答率となったのは、「農業」、「運輸業」、「卸売業」、「不動産業」、「飲食店・宿泊業」となりました。

第５回「就職したい企業・業種ランキング」調査

2019年2月27日発表
第５回「就職したい企業・業種ランキング」調査のランキング１位は「地方公務員」でした。次いで「国家公務員」が２位、「Google」が３位となりました。
業種としては、公務員が１位と２位を独占したほか、医療関連が４社（大塚製薬、日本赤十字社、アステラス製薬、武田薬品）がランクインし、人気の業種となりました。

第１回「不動産王ランキンキング」調査

2019年1月28日発表
第１回「不動産王ランキング」調査において、１位は「住友不動産」、次いで２位が「東海旅客鉄道（ＪＲ東海）」、３位が「三菱地所」となりました。業種としては上位を「鉄道業」と「不動産業」が占めており、２業種の土地保有額は他業種と比べて高い結果となりました。

第10回「格付ロジック改定によるＲＭ格付変動の影響」調査

2019年1月28日発表
2018年12月16日に実施された「格付ロジック改定」に伴い、1,548,058件が変動しました。
今回の格付ロジック改定においては、西日本豪雨、北海道地震など相次ぐ自然災害の影響、 米中貿易摩擦激化や2019年10月の消費税率引き上げなど外部環境の変化を前に、 倒産のトレンドを左右する経済環境や景気動向に合わせ、格付と倒産確率の乖離が生じないよう調整を行いました。
格付変動企業のうち、２ランク以上の変動企業は少なく、全体の92.9％は１ランク以内の変動に留まる結果となりました。

第５回「企業の取引リスクに対する意識」調査

2018年12月21日発表
第５回「企業の取引リスクに対する意識」調査における業況判断ＤＩは、＋6.6となりました。日銀が10月1日に発表した全国企業短期経済観測調査（短観）における業況判断指数（ＤＩ）と比較すると、やや失速感が表れる結果となりました。

過去の調査結果はこちら

第２回「若手社員の仕事・会社に対する満足度」調査

2018年11月26日発表
第２回「若手社員の仕事・会社に対する満足度」調査において、「３年後も勤務し続けていると思う」が「３年後は勤務し続けていないと思う」をわずかながら下回り、半数以上の若手新卒社員が３年以内の転職を意識していることが明らかになる結果となりました。

第１回「隣の芝生（企業）は青い」調査

2018年10月19日発表
第１回「隣の芝生（企業）は青い」調査において、自身が働く職場と比べて、どれほど「隣の芝（企業）が青く見えているか」という観点で調査を行いました。約二人に一人が知人や友人の勤め先について「羨ましいと感じたことがある」と回答しており、「30代」、「既婚」、「女性」にその傾向が強いことが表れる結果となりました。

第５回「100 年後も生き残ると思う日本企業 」

2018年9月21日発表
第５回「100年後も生き残ると思う日本企業」アンケートのランキング１位は「トヨタ自動車」でした。
次いで「本田技研工場（ホンダ）」が２位、「パナソニック」が３位という結果となりました。
一方、業種としても上位５位は、自動車製造業および、電気機器製造業が独占しました。高品質・高機能の日本ブランドを確立し、今日まで日本経済を牽引してきた自動車、電機メーカーに対し、引き続き期待が寄せられていることがうかがえる結果となりました。

第４回「大学１、２年生が就職したいと思う企業・業種ランキング」調査

2018年８月24日発表
第４回大学１、２年生が就職したいと思う企業・業種ランキング１位は「地方公務員」でした。
次いで「アップル（Ａｐｐｌｅ）」が２位、「国家公務員」が３位となり、今回初めて民間企業が２位に割り込む結果となりました。
上位にランクインしている業種は「食料品製造業」の５社が最も多く、次いでテレビ放送業から新たに３社がランクインするなど、学生にとって日常生活で接点が多い商品・サービスを扱っている企業に人気が集中していることが表れる結果となりました。