（社説）若者の自殺　ＳＯＳの出し方伝える

　若者の自殺が減らない。

　他の年代は２０００年前後をピークに改善傾向にあるが、若者層は様子が違う。昨年は２０歳未満の自殺者が５５６人と、前年に比べて７％増えた。２０代も減り方が鈍く、なお年間２千人を大きく上回る。先進国の中で日本の若者の自殺率は高く、深刻な状況にある。

　考えられる原因は、家庭内の不和、進学・就職の失敗、いじめ、性の問題と多岐にわたる。学校、自治体、警察などの連携を、さらに強めてほしい。

　難しいのは、本人が周囲になかなか悩みを打ち明けないことだ。国立大生の過去２３年分の自死事例を分析した福島大の内田千代子教授によると、ほとんどが学内の相談窓口も、精神科の医者も訪れていなかった。

　追いつめられたときに助けを求めようと思えるかどうかが、生死を大きく左右する。

　その観点から「ＳＯＳの出し方教育」に注目したい。

　先がけは東京都足立区だ。９年前から特別授業「自分を大切にしよう」を小中高でおこなっている。相談窓口の連絡先一覧を配り、心が苦しいときの対処法を保健師が教える。

　「信頼できる大人に話して」と伝えるのがポイントで、少なくとも３人に相談するように勧める。家庭環境に恵まれず、大切にされている実感のない子にも「範囲を広げれば聞いてくれる人が見つかるかもしれない」と思ってほしいからだ。

　授業後のアンケート結果や保健室への相談件数の増加などから、手応えを感じている。東京都教委はこれを手本に、新年度から小中高全校で同様の取り組みを始めることにした。

　「ＳＯＳの出し方」は、思春期に限らず、将来においても役に立つ。自殺対策基本法などでも推進がうたわれているが、まだ浸透していない。他の道府県にも授業を広げていきたい。あわせて、相談窓口をネット空間に設け、具体的な支援につなげるなど、若者の生活様式や特性に応じた対策も急がれる。

　もちろん、学校や地域、相談窓口の先に、知識を備え、ＳＯＳを受けとめる態勢が用意されていなければならない。

　スクールカウンセラーの充実、若者の居場所づくり……。

　自殺対策にとり組むＮＰＯ「ＯＶＡ（オーヴァ）」の伊藤次郎さんの言葉は示唆に富む。「助けを求めるのは弱い人間のすることだ、という周囲の意識が、相談に向かう足を引っぱっている」

　大人が率先して、弱みも見せあえる寛容な社会を築く。それが何よりの対策だ。