人工地震の存在について

人工地震のような兵器はいつからあるのでしょうか。
それは７０年以上前です。つまり太平洋戦争の時に作られています。作った国はもちろん米国でありどこで使われたかと言うと、我が国日本です。
1944年終戦間際のこの年、関東大震災に匹敵する程の地震が発生しています。昭和東南海地震です。最大の被害があったのは愛知県です。そこには当時ゼロ戦などの世界最高水準を誇る戦闘機を作っていた中島飛行機製作所や三菱重工、安立電機などの軍需工場が並ぶ地域が地震や津波により壊滅的な打撃を受けました。
当時熟練の職人は出兵し人手が足りなかった為、学徒動員として全国から集められ学生は愛知県の半田市に送られ、戦闘機の製造にあたっていました。劣悪な環境での長時間労働に従事していたなか、地震に見舞われたのです。
死者1500名を超えたうちの多くに学生も含まれます。しかしこの震災が国民に知らされることは無く、学徒たちにはかん口令がしかれました。被害が知らされなかったことで被災地は孤立無援となり、悲惨な状況は続きました。
なぜ政府はこの被害を知らさなかったのかというと、戦力低下が米国に知られることを恐れたからです。こうしてこの地震被害は長いこと忘れられていたのです。
 
 
2011年8月10日NHK名古屋放送局の制作した『封印された大震災～愛知・半田』という終戦記念日特集NHKスペシャル番組が深夜全国ネットで放送されました。
インタビューに答えた土屋嘉男さんは「数日たったら、B29が来て 見たら空からビラを撒いていた。 拾ってみたら ショックだった 毛筆で、地震の次は 何をお見舞いしましょうか って書いてあった。」と証言しています。
 

その時に撒かれたビラがこちらです。

 

 

 

 

 

 

伝単（宣伝謀略ビラ）の内容

1923年諸君の国に大損害を及ぼした、かの大地震を記憶しているか。米国はこれに千倍する損害を生ぜしめる地震をつくり得る。かくのごとき地震は、二トン半ないし四トンの包みにして持ってこられる。これらの包みはいずれも数年間をかけた苦心さんたんの賜物を二、三秒間内に破壊しうるのである。米国式地震を注目して、この威力が放たれた際に大地の震動を感知せよ。諸君の家屋は崩壊し、工場は消失し、諸君の家族は死滅するのである。米国式地震を注目せよ―諸君はそれが発生するときを知るであろう。 これの事ですね       そしてこのNHKの特番のあと取材にあたった嘱託職員は変死しているのです。 男女死亡：ＮＨＫ元アナ夫婦か…東京・大田の住宅　 毎日新聞　2011年8月10日　21時38分 （最終更新　8月10日　23時05分）   １０日午後０時半ごろ、東京都大田区上池台３、ＮＨＫ嘱託職員、五十嵐忠夫さん（７５）方２階建て住宅で、男女が死亡しているのを警視庁田園調布署員が見つけた。同署は五十嵐さんと妻栄子さん（７６）とみて身元確認を急ぐとともに、詳しい死因を調べる。   捜査関係者によると、五十嵐さんは栄子さんと ２人暮らし。ＮＨＫ職員から「五十嵐さんと連絡が取れない」と通報があり、署員が訪れたところ、家は施錠されており、男性は１階、女性は２階で床に倒れて いたという。目立った外傷や、外部から侵入されたような形跡はなかった。　遺体はともに死後１０日～２週間ほどたっているとみられ、１１日に司法解剖する。   ＮＨＫ広報局によると、五十嵐さんは１９６０年に入局。名古屋や横浜などの放送局でアナウンサーを務め９３年に定年退職。現在はＮＨＫ放送博物館（東京都港区）で案内役を務めていた。 米国OSS（戦略諜報局）によって作成された、OSS機密文書には日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦と、地震と津波を起こすための技術を確立していたことが書かれています。   その機密文書とは2005年4月に米国が公開したPROJECT SEALです       「日本人の間に集団ヒステリーとパニックを起こすのに大きな歴史的役割を果たしてきた２つの顕著な要素がある。 それは、『火山の噴火』と『地震』。 この２つが経済的にひどく追い詰められた時に起こると、その後に社会的混沌が続いた。 そこでアメリカは、日本人は地震と火山の噴火でパニックに陥り、自国アメリカのように社会秩序も乱れ、暴動が起き、統治不能な状態になると考えたらしい。 アメリカＯＳＳ「戦略事務局」（ＣＩＡ「中央情報局」の前身）作成機密文書「日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦」（「原本資料」全１４ページ中１０ページから抜粋）によると、「THE FINAL REPORT OF PROJECT SEAL」と書かれた「テキスト資料」のタイトルの意味は、「封印計画の最終報告」というもの。 この全３０ページほどの中にニュージーランド沖で実際に繰り返された人工地震に連動して起こされた巨大津波の写真と分析データが詳細に記載されている。 これらの津波写真は他ではない、日本本土に対する攻撃のためにシミュレーション実験され、データ収集された報告書ということになる。 これらの資料は１９４５年にＣＩＡの前身である米戦略事務局ＯＳＳによって作成された機密計画書で、いずれの内容もアメリカが日本を人工地震兵器で襲うことに言及している。 「PHYCHOLOGICAL WARFARE EARTHQUAKE PLAN AGAINST JAPANESE HOMELAND」と書かれた「原本資料」のタイトルの意味は「日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦」。 米国は既に、６６年以上前から地震兵器を研究、所有しており、この機密計画書は２００５年４月に米国で公開された。 この報告書によれば、第二次大戦末期の１９４４年にカリフォルニア大学のバイヤリー教授を中心とする地震学者たちが総動員され、「日本近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ、人工的に巨大な津波を起こせるかシミュレーションを繰り返した」と書かれています。 ここでいう「強力な爆発物」とは、もちろん当時開発まもない「原爆」のこと。 この文書には「日本本土攻撃作戦」の副題が付けられ、「悪魔の攻撃」と呼ばれる章では、「日本人の目を覚まさせるには地獄に飲み込まれたと思わせる必要がある。 そのためには、地震を恐れる日本人の特性を徹底的に突くべし。 地震攻撃に勝るものはない」と定義し、この一連の報告書には第二次大戦の終戦方法について「人工地震兵器で津波を起こして日本を降参させて終戦するか、原爆を落として終戦するか」と会議された記録もある。 当時の米軍における研究開発部門の責任者であったスタンレー・ロベル博士やマーシャル・チャドウエル博士の分析によれば、「日本の周辺にある海底のプレートをピンポイントで爆破すれば、巨大な津波を発生させることが可能となる。 目標とすべきプレートの周囲８Km内に爆弾を仕掛ければ、１年以内に狙った場所で地震を起こすことができ、津波も誘導できる」と結論付けている。 東南海地震、三河地震――第二次大戦末期、「地震・津波兵器」は、日本の軍需工場地帯を襲っていた この機密計画書の最後には「地震・津波攻撃の目的は日本人をパニックに陥れることで、神国日本や軍部独裁に対する不信感を醸成することにある。日本人が国家を捨て、個人の生存を第一に考えるようにするためのショック療法ともいえる」と記され、その会議以降、その年の内に地震兵器はそれが強大な兵器による人工的な日本への攻撃であることを知られずに、あたかも自然災害でもあるかのようなふりをして終戦直前ついに実用化された。 その実用が１９４４年１２月７日です。 志摩半島南南東沖約２０Kmを震源として発生したＭ７・９の「東南海地震」。 愛知、三重、静岡などで１２２３人の死者・行方不明者が出ています。 米国の新聞は、「観測史上最大規模の大地震」、「大阪から名古屋にわたる軍需工業地帯に大損害」と誇らしげに戦果を報じている。 このときの津波は１５ｍにも達し、志摩半島南岸などで村々を壊滅させたといいます。 当時、米国が攻撃目標としていた、三菱重工、安立電気、中島飛行機などの工場乱立地帯がピンポイント的に壊滅的打撃を受けました。 大地震が起こったのがちょうど軍需工業地帯だとは、いかにも出来すぎた話でおかしいと当時から度々うわさされていたようです。 まして後日、「地震の次は何をお見舞いしましょうか？」と毛筆で書かれたビラがB-29からまかれたとなると、多くの人は「アメリカがやった」と思った事でしょう。 さらにこの地震に追い打ちをかけたのが、Ｂ２９爆撃機編隊による名古屋空襲でした。 これが、ビラによる「地震の次のもの」だったのでしょう。 終戦の年、１９４５年（昭利２０年）の１月１３日にも愛知県で直下型の「三河地震」が発生しました。 Ｍ６・８、死者２３０６人に達する大地震でしたが両方とも当時の日本政府が全てを隠蔽し、被災地以外に知られる事はありませんでした。 １９４５年、すでに日本が攻撃を受けた地中からの爆破である人工地震で弱体化し、勝算なきを悟って敗戦を意思表明していたにもかかわらず、それをあえて無視してＢ２９による広島・長崎への原爆役下が強行された。 ことの真相は、完成した原爆の威力がいかほど強力であるのか、データ収集になる形で空中使用するという、格好の人体実験としてあらかじめ決めていたからだ。 不可視な地中からの爆破と可視な上空からの爆破とを織り交ぜて、大きな成果を上げ、特に地中からの爆破である人工地震においては正体を隠したまま後々までも原爆のように人道的観点から国際的非難を浴びることもなく、爆撃機による爆撃以上に多大な損害を標的に与えることに成功したわけだ。   米国の軍事機密会議では「人工地震兵器で津波を起こして日本を降参させて終戦するか、原爆を落として終戦するか」と決めかねていたが、結局その両方が使用されたのです。 彼らはこの戦争であらゆる兵器を駆使し日本人を大量虐殺し、国際法を無視して民間人居住地区への空爆を行い、広島・長崎に原爆を落としました。そしてこれらの無差別的な攻撃に対する国際的非難を黙殺したのです。 結果として、上空爆破よりも地中爆破、すなわち人工地震のほうが効果絶大で国際的非難を一切受けることなく、敵国を思いのまま攻撃あるいは脅迫さえできる有効手段であるということを学んだのです。   日本の新聞社の記事も残っています

 

 

 

2003年のインド洋における壊滅的な津波、そしてまた2011年の日本の沿岸で数千の命を奪った殺人津波の発生以来、津波の破壊的な威力を兵器として利用するという発想は誇大妄想もしくは馬鹿げた科学ファンタジーとして片づけられていたかもしれない。 

しかし1944年のニュージーランドにおいて科学者たちが実現しようとしていたのはまさにそうした津波兵器であった。場所は、オークランドはハウラキ湾のワンガパラオア岬の沖であった。 

これはニュージーランドで最もよく隠蔽されてきた軍事機密で、その内容は原爆に匹敵する大量破壊兵器であった。その名は「プロジェクト・シール」で、津波爆弾を作る最高機密計画であった。 

今日、オークランドの北のシェークスピア湾はウィンドサーファーやパドルボーダーで週末はにぎわって、名物の孔雀を見にくる人々もそれに加わる。しかし、去る第二次世界大戦中、ここの静かな海は4,000回の爆破実験でかき乱されていたのである。 




「プロジェクト・シール」は、巨大な津波を人工的に起こして沿岸の防御や都市を破壊することができるかどうかを試験する最高機密に属するプロジェクトであった。 

その構想自体はアメリカ海軍中佐、E.A.ギブソンによるものである。彼は太平洋の島々の周囲の水没したサンゴ礁を撤去するための爆破作業によって時々思いがけないほどの大きな波が生じることを観察していた。 

ギブソン中佐は、ニュージーランド軍のエドワード・パティック参謀総長と連絡を取り、自らの構想を述べた。エドワード・パティック参謀総長はそれを当時のニュージーランド戦時内閣で提案した。 



ノウメア沖実験 

同戦時内閣において、アメリカとニュージーランド双方からなる合同チームがニューカレドニアにおいて予備実験を実施することで同意が得られた。 

その合同チームの一人にオークランド大学の科学開発部長のT.D.リーチ教授がいた。同教授は、のちにこの研究を仕切ることになるニュージーランドでは高名な科学者であった。 

この最初の予備実験の報告書は非常に前途有望な内容であったため、アメリカ海軍太平洋艦隊ハーセイ中将はニュージーランド政府にニュージーランド海域におけるさらなる調査の遂行を求めた。 

軍事用語で表現されてはいるが、ハーセイ中将がニュージーランド軍の参謀長に送った、敵の居住施設を巨大な人口津波によって水浸しにできる可能性についての電信中の言及は弾んでいる。 

「わたしの意見として、今回の実験結果は、陸海戦における洪水攻撃は攻撃兵器として確実に長期的展望を持つものと思われます。 

攻撃的戦争における実用的方法及び手順として確立するためにさらなる開発がなされることが望ましいと考えます。 

この開発がニュージーランド側によって完成の域にまで継続されるならば、この上なくありがたく存じます。今回のこのプロジェクトに必要となる物的及び人的なあらゆる実際上の援助はすべて米国側で提供いたします。」 

1944年5月5日にニュージーランド戦時内閣は、米軍のハーセイ中将の要請を受けて、リーチ教授率いる研究チームを編成し、この有望な新型爆弾の最高機密レベルの試験を実施することにした。 

同チームには150名ほどが割り当てられ、彼らはオークランドから車ですぐのワンガパラオア岬の要塞に詰めることとなった。 

このプロジェクトの大半はニュージーランドの技術者によってなされたが、爆薬、爆発物に関しては米国海軍が提供した。 



特殊な装置 

このプロジェクト・シールには大量の特殊な装置が開発される必要があった。波の状態を記録する遠隔的な装置や電波による起爆装置や海中に使用する特殊な爆薬などである。 

「プロジェクト・シール」は1944年6月6日に始まり、翌1945年1月8日に終了するまで継続された。その間、3,700回の実験的爆破が実施されたが、その規模は数グラムから300kgの爆薬にわたった。ＴＮＴ火薬が標準的に用いられたが、ニトロ化澱粉、旧式のゼリグナイトも時折使用された。 

当初、研究チームは誤った前提で実験を重ねていた。イギリスの研究によれば、爆薬は非常に深海であるほうが、海中爆発によるガス気泡が攻撃的な洪水をひき起こす上においていちばん効果があるということであった。 

しかし、この前提は誤っていることが証明された。それは、「プロジェクト・シール」の試験によって水面下の水面に近いところで起爆したときが最も効果的な波が発生することが明らかになったからである。 

「プロジェクト・シール」の実験によって、単一の爆破によっては十分に大きな波を生じず、いわんや敵国の沿岸守備を水攻めにして破壊することはできないということを証明した。 



一斉爆破 

十分に破壊的な威力を伴った効果的な波の発生には、かなりの数の爆薬が一斉に起爆されなければならなかった。 

ハウラキ湾にいた科学者連中の結論としては、総量200万kgにおよぶ膨大な爆薬を10等分くらいにして海岸から8km沖合に一列に設置して爆破すると、高さ10～12mの波が生じるということであった。 

この実験プログラムによって明らかになった一つの問題は、爆薬の設置の水面からの深さが決定的であるという点であった。最適な水深からわずかなズレによって波のエネルギーは奪われてしまい、怒涛の津波になるはずのものがさざ波に終わってしまうのであった。 

当初、津波爆弾は原爆に匹敵する兵器としての能力を秘めていると見られていた。当時、原爆はアメリカにおいてまだ秘密裏に開発中であった。 

しかしながら、1945年初頭に連合軍が太平洋戦争において勝利を収める兆しが出てきて、「プロジェクト・シール」の実戦的な優先順位は低下した。 

1945年初頭に「プロジェクト・シール」が廃止されたとき、実験プログラムは未完成の状態で、兵器としての軍事的能力の全貌もまだつかめていなかった。 

しかし、実験は大きな成功とみなされて、1947年にリーチ教授は米海軍次官補によって招聘され、ビキニ環礁でのアメリカによる核実験のデータ解析に協力した。 

1950年代になってもまだオークランド大学の工学部の大学院生が1940年代の「プロジェクト・シール」の総括の作業に取り組んでいた。 

その作業が完了すると、「波システムの発生」と題された報告書は「プロジェクト・シール」の統計的、科学的データを図表化し分析したものとなった。そしてこの報告書は今日でも、波を起こす方法についての興味深い手引書となっている。 


著者略歴：レイ・ワル氏は30年以上にわたってニュージーランドのテレビ・ラジオ業界の仕事に携わってきた。1977年にTVNZ（テレビ・ニュージーランド）に入社し、「フェアゴー」「カントリー・カレンダー」といった人気番組を手掛けてきた。本書は同氏の初めての著作である。 

また、日本国内でもこうした人工地震の研究と実験は行われてきました。そして1980年代初頭まで当たり前のように新聞社は記事にしていました。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

現在でも人工地震を用いてマグマの状態を調査したりしています。

2016年12月9日03時00分 

鹿児島市の桜島で８日未明、京都大や気象庁などが、ダイナマイトを使って人工地震を起こし、地下のマグマの状態を探る「構造探査」を実施した。 
揺れの伝わり方を分析してマグマの深さや供給路などを探り、今後の噴火予測に役立てる。 
　 
京大や鹿児島大、九州大など９大学と気象庁が実施し、今年で７回目。 
約４０人が調査に参加した。

実験の様子

 

 

日本で人工地震はタブーとされマスコミは沈黙していますが、国際的にはこうした旧型の兵器があるということは周知の事実といったところであります。

国際政治経済学者であり、参議院議員国民新党代表幹事長、総務大臣政務官、外務大臣政務官を歴任した浜田和幸氏も国会で人工地震について言及しています。

 

浜田和幸

 

 

 

1978年10月5日、日本をはじめ、米国ロシア中国など48ヶ国が署名76ヶ国批准し締約したものが環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約です。
環境改変技術（environmental modification techniques）とは、「自然の作用を意図的に操作することにより地球（生物相、岩石圏、水圏及び気圏を含む。）又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術の事です。

環境改変技術敵対的使用禁止条約は、「現在あるいは将来開発される技術により自然界の諸現象を故意に変更し(地震や津波を人工的に起したり台風やハリケーンの方向を変える)、これを軍事的敵対的に利用すること」の禁止を目的とする環境保全と軍縮に関する条約。具体的には「津波、地震、台風の進路変更等を人工的に引き起こして軍事的に利用すること」を禁止する内容となっており、条約を遵守する締約国のとるべき措置や、違反の際の苦情申し立ての手続きを規定する。ただし、罰則規定はない。また、有効期間は無期限と規定されている。

 

 

 

 

禁止にしているということは理論上可能であるか既に開発されているということです。特に米国のNASA（航空宇宙局）や軍産複合体が中心となり研究がなされてきました。
それは地球の環境そのものを破壊しかねない危険な兵器であり、この条約が結ばれるに至ったきっかけは、米国がしかけたベトナム戦争で使われた環境改変兵器です。
 

 

それはポパイ作戦と名づけられました

 

 

 

写真では町がまるごと水没しています。これは1967年5月20日から1972年7月5日にかけて東南アジアで行った、極秘の気象操作計画です。
合衆国政府の戦況を有利に進めるため、ケムトレイルと呼ばれる飛行機に化学物質を積み空から散布することで人工的に雨を降らせたのです。ホーチミン・ルート地域のみならず、タイからカンボジア、ラオスの雨季を長引かせました。ヨウ化銀とヨウ化鉛を混合させる事で雲を発生させ、対象地域において平均30日間から45日間と長期に渡り雨を降らせたのです。

 

またケムトレイルから生物兵器ともいえる枯葉剤も撒かれました。

 

ケムトレイル

 

 

 

現在もケムトレイルは存在しています

 

 

 

 

 

 

ケムトレイルについてはまた別に記事とさせていただきますが、今では衛星による気象兵器や、オーロラ観測という名目で建設されたHAARPと呼ばれる電磁波技術を用いた恐ろしい装環境改変装置があり、人類全体が人質のような状況なのです。

これだけ聞くとまるでSF映画のような夢物語に聞こえますが、隠されてきたテクノロジーやエネルギーというものがあるのです。その技術を正しく使えれば私たちの生活は一変しますが、民衆をコントロールする為や政治的圧力を与える事に悪用しているのです。

到底想像もつかないような恐ろしい兵器は他にもあるのです。

 

次回は現代地震学の崩壊について記事にします。