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教員プロフィール
経済経営学部 経済学科／教授岩間 剛一 イワマ コウイチ研究分野…資源エネルギー論、マクロ経済学、ミクロ経済学、産業組織論最終学歴…東京大学法学部卒業、法政大学大学院社会科学研究科経済学専攻修士課程修了 学位…修士（経済学） 和光大学リポジトリ 和光3分大学 | |
（最終更新日：2017-03-21）
【教育活動】
・2003年4月、和光大学経済学部経済学科教授として着任
・2008年10月～2011年9月、和光大学経済経営学部経済学科教授経済学科長
・2014年4月～2018年3月、和光大学大学院研究科委員長
経済学科において，主に資源エネルギー論、マクロ経済学、ミクロ経済学を担当している。
「資源エネルギー論」 私たちの豊かな生活（夏に涼しい生活、冬に暖かな部屋、自動車による自由な移動）の基礎は石油、天然ガスをはじめとした炭素と水素の化合物である炭化水素エネルギーを基盤に成り立っている。しかし、日本の石油の99.6%、天然ガスの96%、石炭の100%は海外からの輸入に依存し、エネルギー自給率は、わずか6%と先進国の中で最低である。日本は中国に抜かれたとはいえ世界第3位の経済力を持ちながら、資源エネルギー小国という米国や英国とは異なる脆弱性を持っている。日本が太平洋戦争に突入したのも、石油が原因である。日本は安くて、大量の石油を消費することによって、高度の繁栄を達成してきた。他方、石油、石炭、天然ガスの大量消費は炭酸ガスの排出を通じて地球温暖化をもたらす。これからの人類は生活の豊かさと地球環境保護をどのように両立させるかという難しい問題に直面している。そうした人類的課題をやさしく講義の中で解説していく。
「マクロ経済学」 100年に1 度といわれる不況から、米国、欧州をはじめとした世界経済が脱しつつある状況において、原油価格の下落をはじめとした資源価格の下落による資源国危機、欧米諸国に広がる反グローバリズム、保護貿易主義というマクロ経済学の枠組みを根本から揺るがす状況に直面している今、マクロ経済学の在り方が、根本から見直されている。マクロ経済学は、一国全体、世界全体の経済活動水準、雇用、物価、為替相場等の巨視的な動きを分析する学問である。そもそもマクロ経済学は、1929年の世界大恐慌への処方箋として誕生した、景気回復の経済学としての歴史を持つ。多くの学生は、経済学は難しいと感じる。しかし、日々の生活とは経済そのものであり、政府から支給される子ども手当てが、景気回復にどのような影響を与えるか、為替相場と企業業績、学生の就職活動はどうなるのか。アルバイトでもらったおカネを消費したほうが良いのか、貯蓄したほうが良いのか、そうした身近な問題から経済学の基礎をやさしく解説していく。なお、東京大学工学部、東京大学大学院工学系研究科で非常勤講師、衆議院客員調査員を兼任している。
【研究活動】
第一は、石油をはじめとした化石燃料の需給関係と原油価格動向の分析を行っている。現在の極度に金融化した原油先物市場においては、旧来の石油需給に基づくファンダメンタル（経済の基礎的条件）分析だけでは、原油価格の動向を十分には把握することはできない。現在の原油先物市場参加者の90%以上は、石油を現物としては取り扱わない、ヘッジ･ファンド、商品インデックス・ファンドをはじめとした投機資金である。投機資金は、実際の石油実需とは関係なく、米国のガソリン在庫水準、アラブの春といわれる中東における地政学リスクという心理的要因によって原油先物市場における巨額の投機マネーの流出入を行い、原油価格の乱高下を引き起こす。そうした原油市場を巡るダイナミックなパラダイム･シフトの分析を行っている。第二は、米国のオバマ大統領が誕生してから、地球温暖化防止と景気回復を両立させたグリーン・ニューディール政策が世界各国で進められている。エネルギーの世界は、これまでの石油、石炭、天然ガス、原子力という在来型エネルギーに加えて、太陽光発電、風力発電、地熱発電をはじめとした再生可能エネルギーの時代に急速に変貌を遂げている。特に、福島第一原子力発電所事故を契機とした世界的な原子力推進政策見直しという状況と、米国を震源地としたシェール・ガス革命という新たな局面において、再生可能エネルギーの現状と今後の可能性について、経済学的視点から分析を行っている。第三に、世界が、反グローバリズムという従来のマクロ経済学の理論を根本から揺るがす動きを見せる状況において、マクロ経済学の視点から、70億人を超えた地球の人口をどのように豊かにし、また同時に地球のエネルギーと資源の枯渇を防ぎ、地球環境をどのように守っていくか、その有効な理論構築を研究している。
【国際学術交流】
米国マサチューセッツ工科大学エネルギー研究所とのエネルギー政策共同研究、米国ライス大学元米国国務長官ジェームス・ベーカー研究所とのエネルギー政策共同研究
【学外活動】
東大化石燃料研究会会員（99年～）、石油技術協会会員（99年～）、石油公団経産省資源経済委員会委員長（00年～）、日本金融学会会員（00年～）、経営行動研究学会会員（03年～）、日本経営教育学会会員（03年～）、英国Energy Exploration and Exploitation誌編集委員（03年～）、アジア市場経済学会会員（04年～）、石油技術協会理事（04年～）、アジア市場経済学会理事（07年～）、財務省コモディティー研究会委員（07年～08年）、経済産業省革新的次世代石油精製評価委員会委員（09年～）、経済産業省アジア原油価格形成研究委員会委員(11年～)、経済産業省低品位炭評価委員会委員（14年～）
【著作・論文（及び作品）】
（最近のもの）
［2014年］7月号エネルギー総合工学エネルギー総合工学研究所「シェール・ガス革命、シェール・オイル革命の2014年における動向」、7月29日号週刊エコノミスト第92巻第33号毎日新聞社「電気料金を下げる新手法、LNGはスポットで買う」、8月5日号化学工業日報「シェール革命、日本も米国進出を」、8月号中東協力センターニュース中東協力センター「シェール・ガス革命でも競争力のある中東産油国の石油の魅力 - The Great Competitiveness and Attractiveness of Middle East Crude Oil in Spite of Shale Gas Revolution in the United States of America - 」、8月26日号週刊エコノミスト第92巻第36号毎日新聞社「シェール革命、革命はこれからが本番」、2014年8月号第182号石油開発時報石油鉱業連盟「資源経済から見たパイプライン - Oil and Natural Gas Pipeline from the View of the Economics of Natural Resources and Energy - 」、10月28日号週刊エコノミスト第92巻第46号毎日新聞社「原油急落、商品市況下落が狙い撃ちする中東・新興国・資源関連株」、10月号中東協力センターニュース中東協力センター「エジプト経済の現状とLNGプロジェクトが将来的に日本に与える影響 - The Present Outlook of Egyptian Economy and the Future Impact on Japanese Economy of LNG Project in Egypt - 」、10月号研究開発リーダー技術情報協会「10年後のエネルギー情勢と日本経済への影響」、11月号第183号石油開発時報石油鉱業連盟「金融工学的リスクから見た石油・天然ガス開発 - The Oil and Natural Gas Development Risk from the View of Financial Technology - 」
［2015年］2月号中東協力センターニュース中東協力センター「中東産原油と米国シェール・オイルの攻防の行方- The Future Outlook of Economic War between the Crude Oil produced by Middle East Oil Producing Countries and the Shale Oil Produced by the United States of America - 」、2月号第184号石油開発時報石油鉱業連盟「21 世紀前半のエネルギー経済見通し－シェール、深海部油田、プレソルト、経済制裁の影響－ - The Outlook of the First half of 21st Century’s Energy Economics – shale, Deep Water, Pre-salt and Economic Sanction - 」、5月号中東協力センターニュース中東協力センター「原油価格下落の状況における中東産油国のインフラストラクチャー整備の動向 - The Downturn of Crude Oil Price and the Outlook of Infrastructure Project in Middle East Oil Producing Countries - 」、5月号第185号石油開発時報石油鉱業連盟「LNG価格の決定方法－変わりつつあるLNG購入契約での値段の決め方 - The Currently Changing Formula of Liquefied Natural Gas Price in Japan - 」、5月26日号週刊エコノミスト第93巻第21号「国際石油資本の再編第2 幕苦境の英BPが台風の目に」、 7月号エネルギー総合工学エネルギー総合工学研究所「シェール・ガス革命、シェール・オイル革命の2015年における最新動向」、 8月号第186号石油開発時報石油鉱業連盟「低油価時代を生き抜く－メジャー（国際石油資本）、独立系の経営戦略 - The Future Strategy of Oil Majors and Independent Oil Companies under the Low Oil Prices Era - 」、9月号第729号エネルギーフォーラム「本格的な競争時代に突入LPガスの生き残り策を探る」、9月8日号週刊エコノミスト第93巻第35号「米シェール企業とサウジの消耗戦」、9月号中東協力センターニュース中東協力センター「制裁解除が近づくイランの石油・天然ガス開発の現状と今後の可能性 - The Present Condition and the Future Potentiality of the Oil and Natural Gas Development of Iran under the Termination of Economic Sanction in the Near Future - 」、11月号商工ジャーナル第41巻第11号「原油価格の今後の見通しとその背景」、11月号第187号石油開発時報石油鉱業連盟「欧米の石油メジャーは、再び原油価格決定者となるのか - The Future Outlook of Oil Price Maker from the View of Oil Majors in the United States of America and European Countries - 」、第155号日本アラブ協会「米国シェールオイルに戦いを挑んだサウジ」、12月号中東協力センターニュース中東協力センター「中東産油国と米国のシェール・オイルとの消耗戦の今後の行方－中東産油国の影響力は戻るのか－ - The Future Outlook of the One Year Battle between Middle East Oil Producing Countries and Shale Oil in the United States - 」、12月31日号週刊エコノミスト第93巻第52号「世界の原油・天然ガス 可採年数」
［2016年］1月5日号週刊エコノミスト第94巻第1号「減産見送りで20ドル台突入へ16年春までは底見えず」、2月号第188号石油開発時報石油鉱業連盟「2016年における原油・天然ガスの需給動向と価格の見通し－米国、中国という二大経済大国の経済動向と原油価格－ -The Present Outlook of World Demand and Supply of Crude Oil and Natural Gas and the Future Price Forecast - 」
主要著書（最近のもの）…「地球環境時代の経済と経営」共著 白桃書房 2011年、「17歳からはじめる経済・経営学のすすめ－21世紀に入ってからの原油価格と米国におけるシェール・ガス革命」共著 日本評論社 2016年
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