専業主婦と兼業主婦のメリットデメリットを徹底比較!
仕事
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専業主婦と兼業主婦。
同じ主婦でも、生活スタイルは大きく違います。
そこで今回は、
・専業主婦と兼業主婦の割合は?
・環境面で見る専業主婦と兼業主婦それぞれのメリット
・経済面で見る専業主婦と兼業主婦それぞれのメリット
の3点から、専業主婦と兼業主婦を徹底比較してみたいと思います!
専業主婦・兼業主婦 その割合は?
2014年に発表された総務庁の統計によると、
兼業主婦は約60%、専業主婦は約40%
となっています。
現在では、兼業主婦の割合のほうが圧倒的に多いといえます。
高度経済成長期には、終身雇用、年功序列が機能していたこともあり、
男性が外で働き、女性はそれを支える役目として
専業主婦であることが一般的であり、
専業主婦家庭の方が優遇されてきました。
※専業主婦は年金保険料を払わなくても、
老齢年金がもらえる、所得税に配偶者控除があるなどメリットがありました。
しかし、終身雇用や年功序列といったシステムの行き詰まりとともに、
雇用・収入ともに不安定となり、
男性1人の収入で中長期的に生活を維持するのが難しくなってきました。
そしてバブル崩壊を機に兼業主婦と専業主婦の割合はほぼ同率となり、
以降、兼業主婦の割合が上回るという流れで逆転しました。
近年では、
・女性の社会進出が加速化している
・女性自身が働きたいと思っている
・女性が働きやすい環境が整ってきた
などの理由から、どんどん女性が仕事を持つようになってきました。
専業・兼業それぞれのメリットデメリットは?
専業主婦と兼業主婦、それぞれの環境メリットを見ていきましょう。
【専業主婦の場合】
・家事や育児に費やせる時間がたっぷりある
→当然、子どもの面倒も、家事もしっかりできるので、
その分、夫は仕事に集中ができます。
・仕事がらみの悩みがない
→仕事に絡む人間関係のストレスやノルマのプレッシャーに
悩まされることがないことは、大きなメリットと言えます。
ただし、子育て中であれば、子どもとの時間が中心で
「社会との繋がりが実感できず焦燥感を覚える」
ということもあるでしょう。
また、ママ友との人間関係にストレスを覚えることもあるかもしれません。
他にも、仕事から離れている期間がブランクと見られ、
社会復帰が難しくなるという側面もあります。
【兼業主婦の場合】
・経済的に余裕がある
→夫の収入のみに頼るシングルインカムに比べ、
やはり経済的に余裕がある家庭が多いようです。
・仕事を通して社会との繋がりを実感できる
→妻や母親以外の自分の存在意義を
実感できやすいのも大きなメリットといえます。
・ブランクが少ない
→仕事から離れている期間=ブランクが少ないので、
社会復帰や就職がスムーズにいきやすい傾向があります。
ただし、家庭と仕事の両立は、やはり簡単とは言えないもの。
時間的な余裕のなさが多くの兼業主婦を悩ませています。
妻、母としての顔だけではなく
仕事人としての顔を持っていることで、
どうしても子育てや家事に費やせる時間が制限されがちという実情は否めません。
専業主婦・兼業主婦 金銭面のメリットデメリット
次に、専業主婦と兼業主婦、
それぞれの金銭面のメリットを見ていきましょう。
【専業主婦の場合】
配偶者控除など、優遇措置が多い
自分で年金保険料を支払っていなくても老齢年金がもらえる、
夫の所得税から配偶者控除があるなどの優遇措置があります。
ただし、年金に関していえば、
将来、受給できる老齢年金の額は、
兼業主婦世帯に比べると、少なくなります。
また、専業主婦は自分自身で自由になるお金が少ないが故に、
お友達と食事に行ったり、
旅行や欲しいものを買うのにも躊躇しがち、という傾向もあるようです。
【兼業主婦の場合】
世帯の家計に余裕が生まれやすい傾向がある
→子どもが小さいうちは保育園代などの支出がありますが、
長い目で見れば、世帯の家計に余裕が生まれやすい傾向があります。
一説によると、専業主婦世帯とフルタイムで仕事を続けた兼業主婦とでは、
生涯年収に数千万円~億もの格差が生じるそうです。
家計に余裕があれば、例えば、子どもの習い事、
教育費にお金をかけられるので、自ずと選択肢は広がります。
旅行やマイホームの購入など、
さまざまな点で、ワンランク上を叶えられる可能性が広がります。
自分が稼いでいるので、もちろん、自分が使える額にも余裕があります。
友達からの誘いにも喜んで出かけていくことができますし、
趣味や勉強、自分磨きにお金をかけて、
ますますキャリアアップしていく、といった
プラスのスパイラルを生みやすい傾向があります。
まとめ
専業主婦と兼業主婦には、それぞれいいことも悪いこともあります。
ご自身の性格、考え方や、お子さんの年齢、夫の収入によっても、
どちらがよいか変わってくるでしょう。
自分ひとりでは決められないことだと思いますので、
中長期的な家族のマネープラン、
ライフプランなども併せながら、ご家族でよく話し合ってみるとよいでしょう。