安全・安心、そしてスムーズな大会運営に、
最先端の顔認証システムで貢献

人が集まることで増すリスク

　東京2020大会には世界から観客が集まり、首都東京は一層、祝祭感を増す。一方で、テロの脅威や雑踏事故など安全・安心を脅かすリスクが高まることも事実だ。

　NECは「パブリックセーフティ先進製品」「ネットワーク製品」における、東京2020ゴールドパートナーとして、多くのパートナーと共に世界一安全・安心かつ快適な大会の実現に貢献し、熱気や感動を守りたいと考えていた。

安全・安心と快適を両立する難しさ

　大会運営のなかで、各会場の重要エリアにも出入りをすることになる、選手やスタッフ、ボランティアなど大会関係者の入場には、より高いセキュリティが求められる。大会関係者はIDカードを身につけているが、入場時に確実な本人確認を行い、なりすましやIDカードの偽造による不正入場を防ぐことが重要となる。

　これまでの大会では、IDカードの顔写真をチェックし、それが通行する本人のものに間違いないか「人の目」で見比べてきた。大会関係者は約30万人にものぼる。大勢が入場ゲートを通過するなかでストレスなく、しかも厳格に本人確認を行うのは容易でない。

　従来よりもスムーズで高精度な本人確認を実現するために、どうすればいいか。そこでNECは、自社が開発した認証精度世界No.1^※1の顔認証技術が活かせると考えた。

※1 米国国立標準技術研究所(NIST)における動画顔認証技術の評価に基づく。

先端技術によるさりげない警備を2020年の先にも

　東京2020大会では、43の競技会場のほか、選手村、IBC/MPC^※2などすべての大会会場において、大会関係者の入場ゲートに顔認証システムを設置し、厳格かつスムーズな本人確認を実現する。人の目に比べ、より高精度に確認ができ、従来と比べて確認時間を大幅に短縮できる。そうすることで、大会関係者の快適な活動を支援する。

　大会関係者の入場に顔認証システムを活用するのはオリンピック、パラリンピック競技大会で史上初めてだ。この取り組みには、大会組織委員会警備局で局長を務める岩下 剛氏も期待を寄せている。

　「関係者の入場時に顔認証を導入し、人間の目に代わって確実な本人確認を行うとともに、暑さ厳しい中での迅速な入場も実現します。安全・安心とともに、アスリートのパフォーマンスの発揮にも効果を期待しています。」

　前回の東京1964大会で整備された社会インフラは、その後、現在に至るまで日本が発展する礎となった。NECは東京2020の成功に貢献した経験を、その先の都市づくりにも生かすべく取り組んでいる。

※2 IBC/MPC・・・国際放送センター/メインプレスセンター