創価の集団ストーカーって嫌がらせしないと社会から相手にされないの？

犯罪者には犯罪者なりに、犯罪を犯す理由があるのです。

厄介な邪魔者を抹殺したい、脱会者を見せしめにしたい、理由は様々です。


世間の注目を集めるための炎上商法的なヤツではありません。

本当は漏らさず隠蔽したいところが、手違いで流出した結果です。
隠したいのに手管がチンパンジーだから、傍から見れば真面目に隠したいのか疑わしいほど、やり口が稚拙に見えるだけなのですよ。

創価学会幹部の出した本に答えがあります。

「誰も書かなかった 池田大作創価学会の真実」
元創価学会教学部長 原島嵩（著）

『言論部員によるいやがらせの投書は、段ボール数箱文に及んだといわれます。また、出版社にも毎日のようにハガキ、手紙、電話による脅迫が続いたそうです。こうした投書や電話攻勢は「言論部員」が、会館に集まれて、上からの指示で書かされたり電話をかけたものです。こうした圧力は、藤原弘達氏に対してだけではありません。あらゆる学会批判出版物に対してなされたのです。

それでは、この事件（註釈：言論出版妨害事件）を通じて、創価学会の何が変わったのでしょうか。このころから、池田はよく「外部豪華客船、内部戦艦」と口ぐせのように語るようになりました。その意味は、外から見た日には反戦、平和団体のように装い、その中身は、より強力な独自の官僚機構を構築し革命集団としての機能を充実させることにありました。

月刊ペン裏工作、電話盗聴や謀略、他教団や学会批判勢力の分断工作、世論操作、買収に多額な金が使われたことも、各種批判で明らかになっています。それとて氷山の一角でしょう。池田の豪華な海外旅行、著名人や文化人との対談にいたる工作資金、海外マスコミへの金のばらまき、暴力団への裏工作など、洪水のように金がつかわれています。

池田（池田大作）は込んで、謀略ができる人間を登用してきました。後に、渉外三局や篠塚八州師団、山崎師団、文京グループのような謀略グループなどがその典型です。彼らは、謀略そのものに少しの罪の意識はありません。むしろ、そこには池田大作に直結し、選ばれた人材として、英雄を気どり、エリート意識が発達しているだけです。

池田は、創価学会を批判する者に対して、これを徹底的に痛めつけることを青年たちに教えました。
昭和三十三年の四月、戸田会長の死の直前に起きた池田による僧侶リンチ事件も宗門への見せしめであり、青年たちの教訓として起こしたものです。』
http://cultbokumetsukonzetsu.web.fc2.com/04s06.html


創価学会「日本占領計画」の全記録
元公明党委員長 矢野絢也（著）
『今、距離を置いて振り返ってみると、恥ずかしながら、当時の私はマインドコントロールにかかっており、創価学会によって操られていたと思わずにいられない。池田大作名誉会長の野望ー学会の「日本占領計画」を成就させるため、その計画のど真ん中で働いていたのではないか、との思いが日増しに強くなっているのだ。
（中略）
私はかつて、学会内のハイテクを担当する部屋を案内されたことがあった。コンピューターなどのハイテク機器にはあまり詳しくない私でも、ずらっと並んでいるのが最新設備だとわかった。これが一〇年以上も前の話だ。今は、学会のハイテク技術は、当時よりはるかに進歩しているはずでえある。
創価学会がハイテク強化に注力しているのは、ひとつには敵対者や敵対組織の情報収集の大きな武器となるからだ。これまでも、学会は盗聴事件など数多くの非合法活動を行い、世間から非難を浴びた。
監視、尾行、嫌がらせ、ゆえなき誹謗中傷などの違法行為は学会のお家芸ともいえるほど、常套手段化している。

『ＦＯＲＵＭ２１』の座談会記事に対する提訴もこの一連の訴訟のひとつで、司法解剖に基づき、他殺の疑いがあると指摘した朝木市議の遺族、朝木直子市議、矢野穂積市議を名誉毀損で訴えるとともに、同誌に対して謝罪広告を求めた。この訴訟は、一審の東京地裁判決では学会側の主張が認められたが、被告側の東京高裁に控訴、二〇〇七（平成一九）年九月、逆転勝訴となり、学会側は最高裁に上告したものの棄却され、判決が確定している。

言論に対して言論では応じず、誹謗中傷で相手をなじる。これが学会の常套手段であることがおわかりいただけるだろう。
さらに、既に述べた日蓮正宗妙観講に対する誹謗中傷のビラ作成と配布に関する判決も有罪が確定している。

一九七一（昭和四六）年頃、青年部の最高幹部の間で過激なクーデター計画が話し合われていたという証言もある。学会の人材を密かに送り込んで、自衛隊と放送局、電波を全部押さえ、クーデターを決行するという内容だったらしい。

学会員で大型トラックを所有する者を都市部に集結させ、トラックを路上に倒して交通を遮断する。たくさん消火器を買い込んでおき、向かってくる警察官にぶっかけ、動けないようにする、といった具体的な作戦まで練られたという。』
http://cultbokumetsukonzetsu.web.fc2.com/04s07.html


日刊ゲンダイ
『ジャーナリストの乙骨正生氏は、自自公に猛反対の立正佼成会の幹部のインタビュー記事を週刊誌に掲載した直後から自宅に無言電話がかかるようになり、何者かに車のガラスを割られた。

また、「公明党の政権参加は民主主義に反する」と新聞にコメントした日大教授の北野弘久氏は、無言電話が殺到しただけでなく尾行もされたという。

国会で自自公連立の問題点を追及した民主党議員のケースも同じだ。国会図書館で創価学会に関する書物をまとめて借りたとたんに、自宅に無言電話や暴力電話がかかり始めたというから恐ろしい。』
http://www.geocities.co.jp/WallStreet/6694/nikkangendai7.html


回答：
創価学会の邪魔になる人物が手段を問わず排除する性質ある。暴力、つきまとい、盗聴盗撮、悪評の流布、暴力電話だけではない。ときには、自殺や病死に見せかけて殺害することもある。
創価のいう「仏敵」を痛めつけ、虐待することが正義であり、殺害しても「聖戦に犠牲はつきもの」程度にしか思っていない。
逆に、世の中が真の平和になってしまったら、教団の存在価値はなくなり、自分の存在価値を見いだせなくなる。だから、常に敵がいなければならない。
他人を悪者に仕立て上げ虐待することで満足感を得て、世間から英雄として賞賛を浴びようと目論む。
つまるところ、創価学会や創価学会員のマスターベーションのために、被害者は虐待され、地域社会は創価学会の虚言に翻弄され、嫌がらせに荷担させられることになる。

殺人カルト政党（公明党＝創価学会党）に政治権力を持たせてしまった日本人の愚かさは計り知れないものがある。

集団ストーカーはドイツのシュタージｭ( 秘密警察)が開発した民管理法です。

敗戦後、12万人のナチスが秘密裏に米国 に移民しこの民管理を米国で実施しまし た。

米国は隠れナチス国家なのです。

アイリスチャンもこの集団ストーカーで最終的には処分しました。

そして日本でシュタージｭと似た活動をしているのが公安です。

公安は国家体制、政治組織の安全に対して危険と障害のための予防、除去、鎮圧 を行っている秘密警察です。

全国8ヵ所に公安調査局、府県丁所在地43ヵ所に公安調査事務所が置かれています 。

調査対象にしているのは、反米主義、共産党 、日本人です。

シュタージが調査対象にしたのが、反ナチス主義、共産党、ユダヤ人でした。

調査内容にしても非常に類似していますね 。

公安は米国の為に動いているマイノリティ警察(同和在日)ではないでしょうか。

集ストを指導しているのは警察です。

秘密警察が力を発揮する国家には絶対してはいけません。

言論の自由のあるところには独裁は成立しません。

言論の自由を少しでも制限しようとする マイノリティの動きには過敏になる必要があります

その芽が見えたらすぐに潰さないと 、大きくなってしまう。

日本でその芽がどんどん大きく伸びているので要注意。

警察国家は典型的な官僚統制国家です。

官僚は制度に忠実でいったん法律などの 制度 ができると意欲的に体制にたてつく人やその可能性のある人を排除する。

集団ストーカーを統合失調症など否定するような書き込 みをする輩がいるが、思慮が浅く知的ではない欲求不満分子と推定するしかないが 、ごく一部の加害者であると思いたい。