企業が創価学会に嫌がらせを依頼して社員を退職に追い込む、新手のリストラ方法が...
ID非公開さん
2018/7/115:56:38
企業が創価学会に嫌がらせを依頼して社員を退職に追い込む、新手のリストラ方法があるとマスコミが報道。
創価学会はもともと、脱会者や敵対者に対して組織ぐるみで嫌がらせをするカルトとして知られていますが、非合法活動を商売にしていたとは。
嫌がらせを商売にするエセ宗教をどう思いますか。
この犯罪を利用してしまったオリンパス社は、まともといえますか。
~ここから転載~
私が相談を受けた集団ストーカーは、かなり大手の外資系会計事務所の法務部が、ある宗教団体の行動部隊へ委託して行われたという、かなり悪質な一件でした。
信じ難いことですが、一部の教団にはそういう"業務"を請け負う部隊があり、各企業の法務部とパイプを構築しているのです。裏仕事を暴力団に頼むのと構図は同じです。しかもそのときは、顧問弁護を務めていた女性弁護士も承知していたというのだからひどい話です。
道ですれ違いざまに『山田一郎(仮名)、死ね』とささやいたり、ホームの対面からじっと視線を合わせたりするわけです。ノイローゼになって産業医に相談に行くと、『最近、人の視線が気になりませんか』とか、『幻聴は聞こえますか』と誘導する。で、私に相談してきたのは、その集団ストーカーをしたひとり。『上からの指示でこんなことをしたが、もうやりたくない、死にたい』とメールで泣きついてきました。やる方もこたえる。負の連鎖ですよ」
また、別の産業医(40代開業医)も集団ストーカーについて次のように言う。
「企業の法務部と教団ラインの集団ストーカーは、最近はあまり行われなくなったとも聞いています。人を多く使うので、どうしても情報が漏れやすいですからね。やる側も罪悪感から精神を病む人もいますし」
引き受ける教団も教団なら、そんなところへ"業務"として下ろす企業も企業。ここまでブラックな手法が一部の大手企業で常態化していた事実に驚くしかない。
~転載終了~
https://www.excite.co.jp/News/society_g/20111026/Cyzo_201110_post_8...
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2018/7/422:00:01
編集あり2018/7/420:27:07
2018/7/415:20:06
不適切な内容が含まれている可能性があるため、非表示になっています。
2018/7/411:17:40
集団ストーカー隠蔽工作員の特徴
・集団ストーカーが妄想だと思うなら相手にしなければいいだけなのに、わざわざ時間と手間をかけ、自分がリクエストを受けた訳でもない質問に必死になって「妄想です」・「病院に行け」などの否定回答をする
・集団ストーカーが妄想だと思うなら相手にしなければいいだけなのに、無関係の人間とは思えないほど手のこんだ回答や長文回答をして、「質問者の言っていることが妄想である」ことを必死に訴える
・「集団ストーカーの存在を証明しろ」などと求めるが、自分自身は「集団ストーカーが存在しない証明」は一切出さない
・「集団ストーカーが存在しない証明」を求められるのは非常に都合が悪いので、なるべく「存在する証明を出す・出さない」の議論や「あなたを付けまわって誰が得するのか?」などと関係無い議論にすり替えようとする
・集団ストーカーが存在しない証明を求められると、「存在しないことはどうやっても証明できない」などとごまかすが、「証明できないのになぜ存在しないと分かるのか」については一切答えない
・My知恵袋(プロフィール)を見ると、質問はほとんど(もしくは全く)していないのに対して、回答は異常な数・異常な頻度でしており、いつ働いているのか分からないほどヤフー知恵袋に張り付いている
・My知恵袋の回答一覧には過去のおびただしい数の回答が並び、そのほとんどが「病院に行け」・「証拠を出せ」などの否定回答であることから、「否定回答をするためだけにヤフー知恵袋をやっている」ことが分かる
・回答には同じ内容のコピペを使っていることが多く、その内容は例によって「妄想です」・「病院に行け」などのワンパターン回答
・集団ストーカーに関する質問をすると統合失調症、質問に回答しても統合失調症、彼らにとっての「統合失調症」とは、「インターネット上など多数の人間の目に触れる場所で、集団ストーカーに関する有益な情報交換をする者」のことを指す
2018/7/407:55:29
アンチ創価の悪徳記者〔ジャーナリスト〕がデッチ挙げた、空想、妄想
記事〔リンク〕です。
なお、退陣に追い込まれた社長やオーナー、CEOなどが、被害妄想を
持ち、創価学会員〔勢力〕に落とされた、追い込まれたなどと思い込め
ば、一部の人達は信じる、肯定もするのです。
しかし、確かな根拠、証拠、裏付けも無いのです。
以前なら、日本共産党と組合は、中・大企業の不正をキャッチすると、
組合〔労働組合組織〕を挙げて、追求し、証拠を提示し、経営陣など
を退陣に追い込み、更には企業を倒産させた実績、経歴も多いですね。
組合が存在する企業では、共産党系の労働組合〔組合員〕には、絶え
ず、注意喚起、監視強化を行使しています。
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