集団ストーカーは「組織的な監視・嫌がらせ犯罪」

　初心者向けに集団ストーカー・テクノロジー犯罪を一言で説明すると、「組織的な監視と嫌がらせ犯罪」だと言えます。犯罪組織は様々な方法で監視と嫌がらせを行い、人によっては30年以上も被害を受け続けていて、決して終わることはないとも言われています。また、官僚や警察などが主導しているとみられていますので、政治家や議員・地方の有力者などに頼むことで被害が終わったという人もいるそうです。

　現代の通信・電磁波技術を悪用し、集団で計画的に行われることから、「ハイテク差別」、「ハイテクいじめ」、と言ってもよいでしょう。

　監視は24時間行われ、嫌がらせは偶然を装い証拠が残らない方法で行われます。

　犯罪組織による被害が悪化すると、被害者に対して偶然を装うことが少なくなります。偶然を装うよう気を付けるのは、被害者ではなく周囲の人間に対してだけになります。犯罪組織はもっともらしい理由で加害行為を正当化し、実行犯となる加害者もだまして利用しています。

　そして、被害を自覚した被害者の精神や健康に堂々と危害を加えてくるようになります。犯罪組織は、通行人や音・光などを悪用します。また、それらによる睡眠妨害など、証拠が残らない嫌がらせを続け、被害者を精神病や犯罪・自殺などに追い込みます。

　犯罪の流れとしては、まず、被害者の信用を奪い、孤立化させます。そして、嫌がらせを続け、心身共に傷つけ、最後には自殺や犯罪を起こさせたり、精神病を偽装します。

　犯罪の最終目的は犯罪の二大利権、監視の防犯利権、精神病の医療利権の維持拡大とみられています。その他にはカルト宗教への入信工作、リストラ、地上げ、監視圧力による情報の隠蔽や告発者の社会的信用低下による告発内容の無害化など、様々な理由から個人の排除や破滅を目的とした犯行が行われています。

　遠隔テクノロジー犯罪、つまり科学技術を利用した犯罪ですが、すべての物体を透過するとされる電磁波による、かなり高度な技術が使われています。それがさらに一般には隠蔽された技術であるため、決定的な証拠が確保できていません。

　そのため結果として被害が出ているのだから、原因としての技術もあるはずだといった程度のところまでしか説明できません。現状では、何かしらの方法があるらしい、といった理解でよいでしょう。技術問題は証明できない以上、不毛な議論になりがちです。

　被害を体験したことのない人には理解できず、空想上の夢物語のようにしか感じられないことは、われわれ被害者一同にはよく分かっていることですが、あえて説明しておきます。

　実際に、マイクロ波などの電磁波や低周波などを利用した、BMI盗聴・攻撃、人の五感・三欲への干渉や人体の無断解析は行われています。いわゆる思考盗聴・思考送信がこれにあたります。NPOテク犯ネットの調査でも、被害者が特に多い被害としてあげているのは、思考盗聴と睡眠妨害です。

＜　参考　＞
電磁波技術、電磁波被害と対策

　個々の技術の存在は科学的に証明できますが、実際にどこで誰が使っているかは証明することがほぼ不可能に近い状態になっています。被害者以外には理解しにくいため、これらの被害は被害者を精神病扱いする根拠として悪用されていますが、この事実を証明することも現状ではほぼ不可能となっています。

　テクノロジー犯罪に使われている技術は民生利用もされていて、ネズミを追い出すための電磁波照射機器なども存在します。本格的なEMP機器は兵器として自衛隊にも配備されています。また医療機器に思考盗聴にあたる技術が使われていますので、将来的には電波犯罪機器についても情報公開されていくことでしょう。

　電子レンジのマグネトロン技術も元々は軍事兵器として開発されましたが、今では民間企業によって何千万台も生産され、生活必需品のように普及しています。高度な技術というのは、軍や警察が隠れて独占するよりも民生利用して人々の生活に役立てたほうがよいのです。

　初心者の集スト・テク犯理解の第一段階としてはこれくらい理解しておけばよいでしょう。例外もありますが、集ストは「組織的な監視・嫌がらせ犯罪」と覚えておいてください。2016.3.25, 2016.9.28