以前からコミケへの民事介入を企んでいた極左勢力が、コミケの中韓お断り貼り紙事件に待ってましたとばかりに食いついている。画像のような確たる証拠がなく事実関係があやふや、あるのは伝聞情報のみ。利用しやすい環境が整っている。彼らにとっては、この件がもはや事実である必要すらない。
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表現物そのものへの介入とコミケ準備会への介入、そこから手間賃としての金銭を要求することが彼らの目的だから、そのために利用できるものは利用するというだけのことである。むしろ事実関係がクリアになってしまうと困るのは彼らではなかろうか……？
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一連の件に便乗して、若林宣、瀬川深、北守、墨東公安委員会、後藤和智の5名が同一歩調をとってコミケ絶滅を主張してきた。そう遠くない時期にフェミニズム団体、レインボー・アクションなどのLGBT団体、部落解放同盟が話を聞きつけて合流してくるだろう。2019年のコミケ界隈は早くも修羅場である。
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