研究費低迷に危機感＝中独にも抜かれ４位—地方の研究者「悲惨」・ノーベル賞

　【ストックホルム時事】京都大の本庶佑特別教授（７６）がノーベル医学生理学賞の受賞が決まった直後に明かしたのは、若手研究者の支援を目的とした基金の構想だった。主要国が軒並み大学の研究費を増やす中、横ばいが続く国内の現状に危機感を募らせていたといい、授賞式に向けて日本をたつ際にも「若い人への支援が細っている」と訴えた。
　関西地方のある国立大准教授は「悲惨です。若い人が夢や希望を抱けない。今後１５、２０年続いたら、残るのは荒涼とした景色しかない」と話す。
　１９９０年代の政策転換で大学院生は増えたが、多くは博士号を取っても大学で安定した職に就けず、任期付きの助教などを更新して食いつなぐのが実情だ。「学生は、優秀な先輩があんなに苦労するのかとよく見ている。ポストを得られても雑用に振り回され、研究に専念できない。自分がやってやろうとは思わないだろう」と漏らす。
　科学技術白書によると、大学部門の研究開発費は米国が圧倒的で、日本が長年２位を維持していた。しかし、２０１１年に中国に抜かれ３位に転落すると、１６年にドイツの後塵（こうじん）も拝し、４位に落ち込んだ。
　研究成果のバロメーターとなる論文数は、日本は１０年前と比べ、主要国で唯一減少。引用件数が各分野で上位１０％に入る論文の数は、０３〜０５年は平均４位だったが、１３〜１５年は同９位となった。
　本庶さんは「ずっと（国の）科学研究費に支援されてきた」と振り返った上で、がん免疫療法の開発を「基礎研究が応用につながると実証できた」と強調する。資金の配分について「生命科学は未来への投資だ。今もうかっている所に注ぎ込むのでは後れを取る」と訴える。
　大阪大の仲野徹教授（分子生物学）は「生命科学分野は高度化、高速化、高額化が進んでいる」と指摘。研究費の在り方について、「うまくいかないかもしれない研究に資金を投下できるかどうかだ。研究は継続性が重要で、いったん落ちると追い付くには努力がいる」と話した。　

［時事通信社］