ソニーと任天堂の株価が明暗、「ＰＳ４」好調際立つ－勝負は年末商戦

家庭用ゲーム機を展開するソニーと任天堂の株価の明暗が分かれた。

　　前日発表の７－９月期決算を受け、31日のソニー株は一時7.1％高の6275円と大幅続伸し、上昇率は昨年11月１日（12％）以来、１年ぶりの大きさを記録。任天堂は一時4.7％安の３万3610円まで売られ、昨年６月13日以来、１年４か月ぶりの安値を付けた。

　　ソニーは30日、2019年３月期の営業利益計画を6700億円から前期比18％増の8700億円に上方修正した。２期連続で過去最高益を更新する見通しだ。ゲーム＆ネットワークサービスは、プレイステーション４（ＰＳ４）の販売台数見通しや有料会員サービス「ＰＳプラス」の売り上げ見込みを上積みし、部門では最大の3100億円の営業利益を見込む。

　　任天堂の７－９月期営業利益は309億円と前年同期比で30％増えたが、アナリスト予想の379億円は下回った。アナリストの一部からは本体2000万台、ソフト１億本とするスイッチの販売計画に疑問の声が出ており、株式市場は先行きを否定的に捉えた格好だ。

　　米国モーニングスターの伊藤和典アナリストは、ソニーについて「ＰＳ４の売れ行きは期初の印象よりだいぶ強い」と指摘し、自社ソフトやＰＳプラスを使って「ハードのサイクル延長に成功している」と評価した。任天堂に関しては、スイッチ本体の販売が目標の「2000万台に届くかどうか、若干怪しい部分がある」とみている。

　　ただし、ゲームビジネスの成否は年末商戦で決まる。ソニーも任天堂も人気ソフトを投入し、売り上げを伸ばす考えだ。

　　ソニーの十時裕樹最高財務責任者（ＣＦＯ）は決算会見で、「下期にかけても強力なソフト販売が控えている」と述べた。年末商戦をにらみ、今月に入り人気シリーズの「コール オブ デューティ ブラックオプス４」や「レッド・デッド・リデンプション２」を投入した。

　　任天堂の古川俊太郎社長はスイッチについて「順調に推移している」としつつ、「これから迎えるホリディー商戦が本番だ」と話した。12月７日に発売予定のスイッチ向けタイトル「大乱闘スマッシュブラザーズ スペシャル」の初動に注目が集まっている。