【業種別リフォーム売上ランキング2018・総合リフォーム部門】1位のニッカホーム、地域1番の安さ追求・仕入れに自信

水まわり工事、粗利3割超え

　独立系総合リフォーム店で2017年度に最も売り上げたのがニッカホーム（愛知県名古屋市）だ。2位以下に４倍の差をつけて、しかも同社として初めて300億円を達成した秘密は、創業時から一貫した水まわりリフォームの徹底追求にあった。

ニッカホームの店舗

4業態を展開

　現在同社はリフォームを内容に応じて4つに細分化して業態を展開している。具体的には、水まわり設備機器のリフォームを行う「ニッカホーム」を70店舗、大型リフォームの「マニカホーム」4店舗、給湯器の「大問屋」31店舗、「ニッカホーム不動産」4店舗を運営しており、前期はそのいずれも好調だった。

　事業の主力は「ニッカホーム」で、売り上げの大半が同業態だ。ビジネスモデルは明快で、人口15万人程度のエリアにメニュー型チラシを配布し、顧客から得た反響に対してリフォームを提案していくというものだ。

表裏併せて80種類以上の価格を掲載し、安さをPR

　同社の強さは「地域一番」の価格で住設機器を提供できる安さにある。それは既存店のエリアでも、新規に出店したエリアでも徹底されている。

　一般的に低価格で商品を提供すると粗利は下がる。しかし、同社は「地域一番」の安さでありながら、粗利率が30～35％確保できている。

　中間コストを削減では、なぜ商品を安く提供できているのか。西田裕久社長は理由を２つ挙げた。

　「1つは300億円売るスケールメリット。この規模で流通会社に交渉しますので、当然、他社の仕入れよりもはるかに安く仕入れられます。そして2つ目が営業マンによる、提案と施工管理の一気通貫サービス。ある程度規模のある地域の工務店では設計、積算、現場管理など縦割りでさまざまな人材が1件の工事に関わりますが、当社は、営業マン1人で完結させます」

　1案件に加わる人材が少なければ人件費は削減できる。同社は、西田社長が「中間コスト」と呼ぶこの費用の削減に取り組んできた。

　「創業時から、他のビジネスによそ見をせずに水まわりリフォームの質を高めてきた。そうすると、どうやればお客さまに安く提供しつつ粗利を確保できるかが見えてくる。それを愚直に追求してきた結果なんです」（西田社長）

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