会場の熱気には韓国雇用労働部（省に相当）の職員も驚いた。同部関係者は「首都圏から遠く離れた釜山での開催にもかかわらず、これほど熱気を帯びるのは、韓国の青年たちの間で日本への就職に対する関心が高いことを示している」とし、7日のソウル会場はさらに混雑すると見込んだ。

　大田市在住の大学生Kさん（24）は、日本のIT企業のブースで面接を受けた。日本人の人事担当者は専攻を尋ねた上で、「なぜ日本で働きたいのか」と質問した。Kさんは「韓国ではますます就職が難しくなっているが、日本は余裕があるように思えたので志願した。日本の貿易商社でインターンとして働いた時の社内の雰囲気も良かった」と答えた。忠北大に通うキム・ミンギュさん（24）は「日本企業に就職すれば、月30万ウォン（約3万円）ほどで寮が提供される。ソウルで就職すれば、月給と大半が住居費に持っていかれるが、日本ではそんな心配がない」と話した。

　日本の厚生労働省の調査によれば、昨年時点で従業員1000人以上の大企業の初任給は月額21万1100円だった。韓国の大企業の新入社員は300万ウォン（30万円）の初任給を受け取れるが、それでも韓国の青年は日本企業に関心を向けた。

　日本の9月の有効求人倍率は1.64倍で、1970年代の高度成長期以来44年8カ月ぶりの高水準となった。日本のIT企業担当者は「人手が足りないので、言葉が通じ、能力もある韓国の青年を多数採用している。時々会社を突然辞めて姿を消すケースもあるため、面接で長期間勤める人物かどうかを見極めようとしている」と説明した。