当会は、故東久邇宮盛厚殿下と、創設者、豊澤豊雄の思想・哲学である
「大きな発明ばかりを尊ぶのではなく、小さな発明やアイデアも同じように尊ぶべきである。おいしいお味噌汁を考えて、みんなが喜んでくれるなら、その人も同じように尊ぶべきである。」
「発明には上下貴賎の別はない、みんな尊い。ノーベル賞を百とるより、国民一人一人が小発明をすることの方が大切だ。一億総発明運動を起こしたい。」
という理念を継承し、昭和38年に東久邇宮記念会を発足し、平成14年10月よりNPO法人発明知的財産研究会の事業となりました。
終戦後の昭和21年、当時衆議院議員だった私は、発明振興の為、発明振興議員連盟をつくって幹事長になり、尽くしていた。
その時たまたま東久邇宮盛厚殿下にお目にかかった。
殿下の発明哲学は、
「発明には上下の別はない。ノーベル賞を100とるよりも国民一人一人の小発明が大切だ。旨いミソ汁を考えた人には『文化勲章』を与えたい。」という思想だった。私は痛く感激した。
この「文化勲章論」は、議員連盟75人の心を打った。
それから、殿下と私の二人三脚の運動が続いた。科学技術庁に社団法人発明学会を創ると、殿下はすぐ名誉総裁になってくれた。
すると、このミソ汁文化勲章論は全国の発明界に広まった。それが発明人口600万人に広めてくれた。そして、日本は発明世界一になり、貧乏国日本はやがて経済大国になり、各国から妬まれるほどになった。ミソ汁発明家もだんだん成長して、国家褒章の黄綬褒章や紫綬褒章を賜るようになった。
私でさえ、藍綬褒章を賜った。それを機会に、私は科学技術庁の中に褒章クラブを創った。この褒章クラブは科学技術庁長官が顧問、私が幹事長となり、35年も続き、科学技術庁公認の団体となった。当時、この褒章クラブの450人が言ったのが、
「勲章で最高なのが文化勲章である。それなら褒章で最高なのは文化褒賞でなくてはならぬ。それを我々が創って与えよう。」と創ったのが始まりで、その第一号は日刊工業新聞の白井十四雄社長である。
東久邇宮記念賞は、評議委員会によって選ばれます。
受賞の目安は、原則として次のいずれかに該当する人です。
①産業、特に発明活動に従事し、その振興に携わっていること。
②産業、特に発明活動における社会的評価を受けていること。
③人格的にも優れ、将来への展望を持ち、努力を怠らない者。
東久邇宮文化褒賞は、評議委員会によって選ばれます。
その受賞の目安は、原則として次のいすれかに該当する人です。。
①文化的活動(芸術、美術、音楽,医療、福祉等)に従事し、その振興に携わっていること。
②文化的活動における社会的評価を受けていること。
③人格的にも優れ、将来への展望を持ち、努力を怠らない者。
受賞には、東久邇宮記念会の役員及び会員からの推薦が必要です。
当会の指定する期限までに、推薦書をご提出頂きます。
その後、東久邇宮記念会幹事による評議委員会にて、推薦書に基づき精査を行い、受賞者の選定がおこなわれます。
評議委員会の結果、受賞資格を有すると判断された方には、東久邇宮記念会事務局より、受賞の決定のご案内を送付させて頂きます。
【受賞者への豊沢豊雄翁の想い】
豊沢豊雄翁曰く「人は偉くなればなるほど孤独になり、そして誰からも褒められなくなる。そのような人を誉め称えるのがこの賞である。どんなに孤独で暗い夜道もこの賞は貴方を照らしている。そして、貴方自身の光りが周りを照らす時、貴方がこの日本を光り輝かせることになる」 (豊沢豊雄先生のことばより一部抜粋)
受賞された皆様の今後益々のご健勝を心より祈念しております。
(役員、事務局一同)
【受賞後の注意点と取り消しについて】
各賞名の表記方法につきましては、特に決まりはございませんが、東久邇宮記念賞・文化褒賞の両賞は、個人に与えられる賞であり、その個人が行う団体、ビジネス(商品・サービス)に与えられる賞ではございません。また、それらを保証するものでもございませんので消費者の誤解を招かれぬようお願い申し上げます。(尚、当会では受賞に関し受賞時の記念品以外、一切物販は行っておりません)
また、受賞後、推薦内容の虚偽、受賞者の非社会的行為または法律違反等が判明した場合、当会の規約に基づき受賞の取り消しを受けることがあります。(東久邇宮記念受賞規約 会則第6条)
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※当会は、皇籍離脱後の東久邇宮盛厚殿下と豊澤豊雄名誉会長が設立した団体です。宮内庁や国の機関とは一切関係がございません。
※当会は民間の非営利団体です。(国や都からの補助金・支援等は一切ございません)当会は皆様のご協力やご支援(受賞費用のご負担、無償ボランティア活動、ご寄付等)により運営されております。
※受賞者確認のお問い合わせにつきまして
当会の受賞者名簿等は「個人情報保護法」により公開・公表はしておりません。予めご了承下さい。
(例外:公的機関等による取材、またはその必要性を認めた場合)
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