都心のオフィス街にある24時間営業の神田小川町店。コンビニと同様のサービスを提供（写真=竹井 俊晴）

　7月下旬の平日、正午を過ぎたころから、東京都千代田区のオフィス街にあるガラス張りの店に続々と客が入っていく。入り口の近くには、ペットボトル入りの飲料が並び、2台のワゴンには弁当類が30食ほど積まれていた。セルフサービスのいれたてコーヒーのマシンや銀行のATMもある。そして24時間営業だ。ほとんどコンビニエンスストアの機能を満たしているが、最大の違いは、店頭に掲げられた「薬」という大きな表示。大衆薬だけでなく、病院からの処方箋も受け付ける。

　昼休みに訪れた20代の会社員の女性は、「弁当もあるし、日焼け止めなどコスメも充実していて便利」と話した。

　この店を経営するウエルシアホールディングス（HD）は2017年度の売上高が6953億円。ツルハホールディングスの追い上げをかわして、2期連続で業界首位を守った。関東を中心に、28都府県で1747店舗（18年5月末時点）を展開する。

　そんなドラッグストア最大手が今、ビジネスモデルの大転換に挑んでいる。

　埼玉県が発祥のウエルシアはこれまで主にロードサイドなどに、600～1000m²程度の広い売り場を備える郊外型店舗を運営してきた。

　だが最近、冒頭の神田小川町店のような小型の店舗を都市部に積極的に出し始めた。今後、人口減少が加速することを見越し、人口の厚い都市部でも店舗網を広げる必要があるとの判断だ。

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