「新潮45」休刊　社員に説明はなし　メールだけで通知

LGBTに関する差別的表現に批判が殺到し、9月25日、休刊を発表した新潮社の月刊誌「新潮45」。社員に事前の説明はなく、休刊を知らせるメールが届いただけだった。ニュースで休刊を知った社員もいたという。

現役社員がBuzzFeed Newsの取材に語った。

休刊は突然一斉メールで知らされた

休刊はどのように社員に伝えられたのか。社員によれば、総務部から25日夕方、メールが一斉に届いたという。

「【緊急】新潮45の休刊について（総務部だより）」

この件名で、公式サイトに掲載されたものと同じ発表文が添付されていた。社員に事前に告知はなく、ニュースで休刊を知った社員もいた。

ある女性社員はこう話す。

「一部の社員は事前に知っていたかもしれませんが、大半の社員はこのメールで知ることになりました。社長の声明後、休刊の可能性は見えていたので、驚きはしませんでした」

朝日新聞によれば、新潮社では25日朝、50人ほどの社員有志が取締役会に要望書を提出し、謝罪の言葉を発表することや、再発防止策を求めたという。

休刊が発表されたのは、この日の夕方のことだった。

新潮45の休刊について、前出の女性社員は、その経緯に疑問を感じるという。

「ここまで騒動が大きくなれば、休刊でしか騒ぎが収められないと判断したのでしょう。一連の論考には賛同はしませんが、『十分な編集体制を整備しないまま』というなら、まず、それを立て直すことを考えなかったのでしょうか」

「次はどこの部署が潰されるのか」

別の男性社員は「『言論弾圧だ』という議論よりも、社長に生殺与奪を握られていることを改めて実感した一件だった」と語る。

新潮45は部数が低迷しながらも、発行を続けてきた。それが批判の広がりを受け、突然、メール一本で社員に休刊が知らされた。

「次はどこの部署が潰されるのかと、社内は戦々恐々としています」

複数の社員によれば、新潮45編集部は、若杉編集長を含めて6人体制。部員らの今後の人事などは、社内でも発表されていないという。