調査レポート
デジタルメディア利用実態調査 2018 ―日本編―
Digital media trends survey 2018
「デジタルメディア利用実態調査」は、映像コンテンツ、ニュース、ソーシャルメディア、広告、ゲームなどに関して、メディアサービス・デバイスを消費者がどのように利用しているのかを分析するため、デロイト TMTプラクティスがグローバルで実施している消費者調査です。
デジタルメディア利用実態調査 2018 ー日本編ー
2018年は日本、中国、オーストラリア、米国、ブラジル、英国、フランス、ドイツ、ノルウェーで調査を実施しました。本レポートでは、日本で2083名を対象にオンラインアンケート形式で実施した調査の結果を「日本編」として取りまとめました。
今回のレポートからは、10代~30代半ばまでのZ世代・ミレニアル世代がもたらす変化が様々な分野で起こっており、ソーシャルメディアの影響がニュース取得、企業コミュニケーション、商品購入時の意思決定などで強まっていることが分かります。また、新しいメディア・サービスであるeスポーツ、音声対応デジタルアシスタント、AR/VRにも着目し、消費者動向を分析するとともに、デジタル化の中でその取扱いがますます注目されているパーソナルデータについても取り上げています。
■レポート掲載データ
【映像コンテンツ】
・テレビ視聴時のコンテンツ別割合
・ビデオストリーミングサービス利用動向
・有料放送/有料ストリーミングサービス利用動向
・スポーツ視聴動向
【ニュース】
・ニュース取得手段(メディア別比較)
・ソーシャルメディア経由のニュース取得
・有料オンラインニュース利用意向
【ソーシャルメディア】
・ソーシャルメディア経由の企業接触
・企業のソーシャルメディア利用に関する評価
【広告】
・購買行動に影響を与える要素
・オンライン広告の影響度
・広告ブロックソフトウェア利用状況
【ゲーム】
・ゲーム利用率/アプリ内課金利用率
・eスポーツ参加・視聴経験
【音声対応デジタルアシスタント】
・音声対応デジタルアシスタント利用率/ホームデバイス保有率
・デバイス別音声対応デジタルアシスタント利用割合
・音声対応デジタルアシスタント機能の評価
【AR/VR】
・VRヘッドセット保有率/利用用途
・AR/VR用途別関心度
なお、レポートのニュースリリースはこちらをご覧ください。
調査レポートのサマリー
- 映像コンテンツ(P9~)
映像視聴におけるストリーミングサービスの存在感がますます高まりつつあり、特にミレニアル世代ではテレビ視聴全体におけるストリーミング番組の割合が15%を超えている。
- ニュース(P15~)
若年層で、ニュース情報を得るためにソーシャルメディアを頻繁に使用する割合が増加している。Z世代では、ニュース取得にソーシャルメディアを最も頻繁に利用すると回答した割合(28%)がテレビのニュース番組(30%)に迫っている。
- ソーシャルメディア(P19~)
全体の2割がソーシャルメディア経由で企業と接触した経験があり、若年層を中心に、企業のソーシャルメディア利用に一定の評価がされている。企業がソーシャルメディアを利用することで情報をより詳しく知ることができる、ブランドへの認知が向上するといった回答が特にZ世代で多く見られた。
- 広告(P22~)
若年層は商品購入の際にソーシャルメディアやインフルエンサーの影響を重視する傾向が見られた。広告ブロックソフトウェアについては、Z世代ではスマートフォンでの利用が多い一方、20代以降では主にPCで利用しており世代で差が出ている。
- ゲーム(P26~)
ミレニアル世代のモバイルゲームユーザーのアプリ内課金経験率は、ミレニアル世代では5~6割と高くなっている。eスポーツのイベント参加・視聴経験がZ世代、ミレニアル世代で1割を超える結果になっている。
- 音声対応デジタルアシスタント(P29~)
Z世代の利用経験率は半数に迫り、スマートフォンでの利用が中心になっている。50代以上のユーザーの間で、「メッセージ・電子メールを読む/送信する」のニーズが高い点も注目される。
- AR/VR(P33~)
ヘッドセットの保有率は3%と多くないが、コンテンツ視聴、ゲーム、情報取得等幅広い用途が注目されている。
- パーソナルデータ(P36~)
個人情報の流出への懸念がある一方、個人情報の提供意向を持つ人の割合も徐々に増加している。閲覧・購買履歴などについて許容度が高い一方、個人固有の情報と紐づくマイナンバーや生体認証の提供などには消極的な傾向にある。
世代別メディア利用動向の概況
各世代ともにニュース・情報を取得する際にテレビ(ニュース番組)が最も利用されているが、Z世代ではそれに次いでソーシャルメディアが多く、世代で特徴が出ている。