そよ風

ということは、45に掲載の広告主が降りたところで全く影響ありません。むしろ、広告が減ったからといって自社広告をあまり増やすわけにもいかないので、編集ページが増え、より害悪な記事、著者原稿が増えると思います。 ではどうするか。出版社がされるとひとたまりもないことを羅列します。(つづく)

1: 会社の稼ぎ頭となる媒体の広告を撤退させる 新潮社の場合、週刊新潮、ニコラ、エンジン、WEBのデイリー新潮の4媒体。ここに掲載されている広告の出稿主が降りたら、部数の少ない45を継続できません。稼ぎ頭をつぶしてしまっては社員を養えませんから。(つづく)

2: 会社の稼ぎ頭となる著者を担当編集ごと他社が引き抜く 文芸の新潮社ですから、影響力ある大物作家の力は編集者よりも上です。ですが、だからといって、作家は編集者との強いつながりを重んじますので、簡単に降りることはありません。ではどうするか。(つづく)

文藝春秋や講談社、ポプラ社などの文芸系競合他社が、売れっ子作家と担当編集を引き抜けばいいんです。良識ある編集者と著者ならば、今が動きどきということはわかるはずですし、文芸系編集部は売れる作家さんとそれを抱える編集者をセットでコンテンツと考え、チャンスあれば引っ張ります。(つづく)

3: 組合を動かす 編集部と上層部が沈黙しているので、組合を動かすべき。会社は一枚岩ではありません。組合が動けば、異論を持つ社員が声を上げることができます。組合に直接抗議を入れ、社としての見解が出ないことに組合としてどう考えるのか、社会的責任をどう考えるかを問う。(つづく)

この3つをやられると、雑誌やWebの広告が稼ぎの中心の出版社はひとたまりもないでしょう(本や雑誌の実売収益自体は、どんなに売っても編集費ですっ飛ぶくらいのものなんです)。(つづく)

これを言いたくなかったのは、新潮社内には45に関わる人員より何百倍もの正社員、それに契約社員、プロジェクト契約、外注スタッフ、派遣社員など、会社自体がなくなってしまっては困る人が大勢いるからです。もし会社が傾いたとしても正社員は手厚い支援があり、新天地も見つかるでしょう(つづく)

が、そうはいかない厳しい状況下にいる人が大半。45編集部とその上層局だけにお仕置きすべきだと思うのですが、いかんせん45自体が雑誌としては特殊なものなので、会社全体にダメージを与える方法しか思いつきませんでした。 (つづく)