横河レンタ・リースの「Win10運用マスターへの道」（7）：Windows 10のアップデートに合わせた「動作検証」が面倒すぎる件 (2/3)

　今後、われわれソフトウェアベンダーが経験を積み、Insider Previewの品質も向上すれば変わるとは思いますが、今のところは正式リリース後に動作テストを行います。特にウイルス対策や多要素認証（生体認証）、ドライブ暗号化、デバイス制御などのアプリは注意が必要でしょう。これらのアプリは、Windowsカーネルの深いところに関与するため、Feature Updateの影響を大きく受けます。ソフトウェアベンダーも慎重にならざるを得ません。

　そのため、CB相当といわれている（それもMicrosoftからすると迷惑？）Target表記をなくしたところで、その期間にソフトウェアベンダーが対応の準備をしているというところはあまり変わりません。私の感覚だと早くて数週間、長いときには3カ月くらいで対応しているソフトウェアベンダーが多いように思います。

　当面は新バージョンがリリースしてから3～4カ月後くらいで互換情報を確認し、自社内で動作テストをしていくことになるでしょう。もちろん、今後この期間はどんどん短縮されていくとは思います。

　この対応が遅かったり、互換情報を曖昧にしたりするソフトウェアベンダーは注意が必要です。受託開発のアプリはともかく、市販されているパッケージであれば、Windows 10のアップデート対応と、そのための体制を整えることはベンダーとしての責務といえます。ところが、これをないがしろにしている小規模ソフトウェアベンダーが意外と多い。これからは、このような点も選定の基準に含めるべきかもしれません。

鉄則その2：OSのデフォルト設定の変更を最小限にする

　もう1つの鉄則が、OSの設定をなるべく簡素にすること――つまり、なるべくデフォルト設定を標準として作り込まないことです。

　以前、この連載では、マスターPCを基準としたイメージを作成し、OSを展開する「クローニング」を紹介しましたが、マスターPCに、信じられないくらい細かな設定を入れている企業がかなりあります。

　「そんなのユーザー任せでいいのでは？」「なぜIT部門で決めているの？」というものから、「それはActive Directoryのグループポリシーで配布するのが一般的だよ」「何で個別にPCに設定しているの？」「そもそもなぜ設定しているか管理者も分からない！」というものまでさまざまです。

　Windows 10の仕様には、「アップグレードと同時に多数のアプリケーション、ファイル、設定が移行されますが、一部のアプリケーションや設定が移行されない場合があります」とはっきりと書かれています。