■現場仕切る存在

　「破片は土（ど）嚢（のう）袋に入れて運んでください」

　建物のがれきが散らばる熊本県益（まし）城（き）町の住宅街で、初対面のボランティア１２人を統率する大分県日出町の元建設作業員、尾畠春夫さん（７６）。平成２３年の東日本大震災、２６年の広島土砂災害、昨年の東日本豪雨と数々の災害現場に赴き、今回も車中泊しながら連日の作業に参加する。

　被災地ではこうしたベテランのボランティアの姿が多い。益城町役場で炊き出しのテントを運営するＮＰＯ法人「キャンパー」（埼玉）代表理事、飯田芳幸さん（６１）もその一人。東日本大震災では５０日間で４万食以上を振る舞った。今回は４月２２日から毎日、１日１２００食を配った。

　食材を熊本県内で調達する一方、燃料は自前で用意。同行するボランティア７０人分の保険も事前加入して現地入りした。「突然の震災に遭えば誰もが慌てふためく。万全の準備をしている私たちのような団体にしかできないことがある」と飯田さんは強調する。

　■人手たりない

　被災自治体は慢性的な人員不足で、ボランティアの手を借りざるを得ないのが実情だ。県ボランティアセンターによると、１３日時点で延べ４万５４９７人が参加。１日当たりでは大型連休中の４日に３５５８人だったのをピークに減少しており、１３日は１４０６人だった。

　継続的に活動するベテランは貴重な存在だ。益城町だけで「少なくとも１０人以上」（尾畠さん）が活動しており、同町ボランティアセンターの国元秀利センター長は「運営全体に助言できるベテランも多く、心強い」と話す。

　■「判別難しい」

　熊本県の蒲島郁夫知事は「訓練されたボランティアには、一般人と別に早く来てもらわなくてはいけなかった」との見方を示す。今回、被災地での受け入れは益城町から始まったが、発生１週間後の４月２１日だった。ただ、県ボランティアセンターの角田信也副センター長は「経験者の判別は難しい。経験者がどれだけいるのかも把握できていないのが実情だ」と話す。

　神戸大学の室崎益輝名誉教授（防災計画）は避難者数が一時約１８万人に上ったことを踏まえ、「本来は避難所だけで１日５千人規模の人手が必要だが、行政職員では足りない。ボランティアの力を積極的に借り、ノウハウを共有すべきだ」と指摘している。