一九四五（昭和二十）年八月九日に長崎市に二発目の原爆を投下した米軍が、三発目の原爆を日本に投下する具体的な計画を立てていたことが、米軍の公文書から裏付けられた。長崎と同型の爆弾をすぐに製造し、予定を早めて十七日以降に標的に投下するという内容。広島、長崎での惨状を知った当時のハリー・トルーマン大統領が中止命令を出したことで計画は止まったとみられるが、長崎の次の投下を性急に実行しようとする動きがあったことがうかがえる。

　米国が原爆開発を進めた「マンハッタン計画」の公文書のうち、「グローブズ文書」と呼ばれるかつての最高機密史料を本紙が分析した。史料は現在、米国立公文書館が開示している。

　文書は長崎への原爆投下翌日の八月十日付。マンハッタン計画を指揮した米陸軍のレスリー・グローブズ少将から、陸軍全体の作戦を立案していたジョージ・マーシャル参謀総長に宛てた報告とみられる。

　「爆縮型（長崎と同型のプルトニウム型）の次の爆弾は」という書き出しで始まり、四日程度で製造し、最終部品を米ニューメキシコから船で発出。天候が良ければ、十七～十八日以降の最初の好天の日に投下できると記している。二十四日だった投下予定を早めるとした記述もある。

　文書には投下の予定地を記していないが、米軍は七月時点で原爆による攻撃目標を広島、小倉、新潟と決めていた。小倉については八月九日、前日の空襲による視界不良で長崎に標的を切り替えた経緯がこれまでの研究で知られており、三発目は新潟を狙っていた可能性がある。

　グローブズ少将の報告が軍上層部や政府関係者にどのように伝わったかは不明だが、投下への準備は十日のうちに止まった。当時の米閣僚が残した日記などによると、一発目の原爆投下で破壊された広島の惨状を写真で見たトルーマン大統領が衝撃を受け、閣僚会議を開き、これ以上の原爆投下を禁じる決定をしたという。

　（中尾吟）

　＜原子力政策に詳しい名古屋大大学院の高橋博子研究員（米国史）の話＞　核開発を巡る歴史の研究はさまざまな面で進められているが、今回の文書は米軍によって、日本への三回目の原爆投下がかなり現実的に練られていたことが分かる。

　＜原爆投下に詳しい明治大の小倉康久講師（国際法）の話＞　原爆使用について、米軍内には慎重な姿勢を取る勢力もあったが、マンハッタン計画の責任者として、グローブズ少将は原爆投下に積極的だった。今回の文書ではそうしたグローブズの姿勢がよく表れている。

　参謀総長へ

　爆縮型（＝長崎型）の次の爆弾は、１９４５年８月２４日以降の最初の好天の日に投下される予定となっていました。われわれは製造に４日をいただき、最終部品を８月１２か１３日にニューメキシコから送る見込みです。製造や、戦地への輸送、もしくは戦地に到着後に予期できない困難がない限り、爆弾は８月１７か１８日以降の最初の好天の日に投下できる見込みです。

　グローブズ少将