集団ストーカー・テクノロジー犯罪が実在する事を証明する！！
今回の記事は、こちらの記事の続きです♪
証明７ 企業でも集団ストーカーが行われている。その事実を、ブラック企業アナリストが認めている
証明８ 集団ストーカーは実在しない…というデマ情報を流しているのは、極めて怪しい人たちばかり
集団ストーカーに関するデマ情報を流しているサイトを調べると、探偵業者や自称元統合失調症のブロガー、モルモン教徒のブログなど、怪しいものが多いです。特に多いデマは、被害者は統合失調症だという説です。
指向性エネルギー兵器による攻撃は、各種測定器で計測できています。科学的に計測されている数値を無視して、被害を訴える人を統合失調症と決めつけるのは、酷すぎます。
統合失調症説を広めているのは、何故か探偵業者のサイトが多いです。集団ストーカーと呼ばれているシステムは、秘密警察ネットワークであり、探偵がそこに協力してデマを流す理由も、今ではよくわかります。
集団ストーカー被害者さんは、くれぐれも探偵を頼らないようにしましょう。
統合失調症の患者がカモにされる現状に憤り…探偵会社が医療機関につなぐ新たな試み
そこで、家族がいる人なら、まずは家族に連絡して、「おたくの息子さんが当社に相談にこられたのですが、精神疾患かもしれません。病院に連れて行かれてはどうでしょうか」などと持ち掛けます。一方、独身や一人暮らしの人だと、僕が自らクリニックや病院まで連れて行くしかありません。
（略）
【取材協力】
重川亮（しげかわ・りょう）
「総合探偵社フォーチュン広島」代表取締役社長。広島県調査業界協会専務理事。
もし仮に、広島に住んでいる私が、この探偵業者に調査を依頼していたら、家族を通して私は精神病院に入院させられていた可能性もあるということでしょう。探偵業者は警察や諜報機関とつながりが深いです。集団ストーカーシステムは、警察ネットワークが主体であり、そこに宗教組織が協力しています。探偵も協力者です。気を付けましょう。
問題がややこしいのは、本当に精神に病を持った方が自身を集団ストーカー被害者だと思い込んでいるケースも実在する事です。私の体感では、本物かつ理性的な被害者さんは、全体の３割程度だと思います。
自称 集団ストーカー被害者の内訳
集団ストーカー被害を訴える人たちについて、ためしに細分化してみました。
A. 本物の集団ストーカー被害者
B. 偽物の集団ストーカー被害者（工作員）
C. 偽物の集団ストーカー被害者（心や脳に問題を抱えた人が自分が集団ストーカーにあっていると思い込むケース）
D. その他
ニコニコ大百科の背後に、麻生グループ、カドカワ、オリンピック利権の繋がり
「集団ストーカー」とネットで検索すると、必ずニコニコ大百科の記事が1番にヒットします。
集団ストーカー のデマ情報を流す ニコニコ大百科 と 未来検索ブラジル
私が集団ストーカーの被害に会うきっかけとなったコメントに、東京オリンピックと麻生氏への批判があります。
ニコニコ大百科は、2017年7月よりカドカワ子会社の大百科ニュース社に事業移管されました。脅威深いのは、東京オリンピック利権とカドカワの関係です。
カドカワ川上社長、東京五輪の文化事業統括プロデューサーを辞任 ニコ超スタッフ使えず「無理だと思った」
東京オリンピック・パラリンピック組織委員会理事や、ドワンゴ、カドカワの取締役にも麻生家の人間がいます。すべては繋がっている気がします。見方によっては、オリンピックの簿外資金に群がるクロカモという構図ですね。
証明９ この被害に関する理性的な証拠を、世界中の人たちが拡散している
キャサリン・ホートン博士が心臓を狙った電磁波攻撃被害を自撮り ビデオを実況公開！
世界中の被害者が、ツイッターで情報を拡散しています。
Karen Melton Stewart
Ramola D
指向性エネルギー兵器の被害を訴える人は、統合失調症というデマに騙されないでください。
証明１０ 追加資料
集団ストーカーと呼ばれているシステムは、世界政府樹立のために共闘する、各国ディープステートの傭兵連合による、世界規模の秘密警察ネットワークだった！
集団ストーカーと呼ばれているシステムの解明のために、2年近くブログを書いてきました。その結果、たどり着いた答えは
、集団ストーカーは、先端テクノロジーも活用した『新世代型の秘密警察ネットワーク』だという結論です。
集団ストーカーという造語自体が、情報工作の側面をもっていたのです。ふつうに、秘密警察システムです。何故マスコミが徹底的に情報操作しており、大企業や地域ネットワークがこの犯罪に関与しているかわかりました。
戦時中の特別高等警察や、東ドイツのシュタージの進化版のようなものです。この犯罪の核には、公安を含む警察ネットワークが存在します。そこにあらゆる宗教団体が協力している形です。創価学会も、協力組織の１つに過ぎません。
コメント：記事を書きながら、自分の力量不足を痛感しました。時間をかけて、少しずつ資料を追加して、修正していきます。私は、２０２０年以降、日本の警察国家化が加速すると考えています。今は信じられなくても、この犯罪の存在を頭の片隅に置いておいて頂ければ幸いです。何故なら、私たちはシステムの実験台であり、本番は全ての一般の方々がターゲットなのですから…。
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