オフィス環境の満足度が働き方改革の評価に繋がる--働く環境の変革には世代差

　イトーキは、全国の従業員規模500名以上の企業に所属しているワーカーを対象に、「働き方とオフィスに関する意識調査」を実施。7月31日に結果を公表した。調査期間は5月12～14日で、男女計400人を有効回答としている。

　自社の働き方改革に対する満足度を質問したところ、「大変満足している」が3.3％、「やや満足している」が40.0％で、「あまり満足していない」が43.4％、「全く満足していない」が13.3％と、過半数のワーカーが満足していないという結果に。

　「自社の『働き方改革』に満足しているか」という質問と「自社のオフィス環境に満足しているか」という質問をクロス集計したところ、オフィス環境に満足しているワーカーの約70％が、自社の働き方改革にも満足しているという結果となった。

「自社の『働き方改革』に満足しているか」と「自社のオフィス環境に満足しているか」をクロス集計

　今後取り組みたい働き方改革の施策は何か、という質問については、「休暇取得の促進（育児・介護休暇、有給休暇など）」「テレワークの導入（自宅、コワーキングスペースなど）」「オフィスの改善（集中スペースなどの新たな「場」の設置、レイアウト変更など）」が上位に。40代以上の回答と、20～30代の回答を比較すると、「テレワークの導入」「オフィスの改善」といった、働く場所や環境の変革に取り組みたい意向は、20～30代のほうが10％以上高い結果となり、世代による意識の差があるとまとまている。

自社で行われている「働き方改革」について

今後取り組みたい働き方改革の施策について