日本ボクシング界…在日コリアン出身会長の不正判定と横領疑惑に揺れる

【ニュース提供＝スポーツ・ソウル】ジャカルタ・アジア大会を控えた日本ボクシング界で、日本ボクシング連盟会長の横領及び審判判定の疑いが浮上し、波紋を広げている。

日本ボクシングを率いているのは、在日コリアン出身の山根明会長だ。

日本ボクシングに大きな影響力を発揮してきた山根会長は釜山（プサン）に兄弟がいる。

世界チャンピオンを育成するエリートボクシングと生活体育の底辺拡大に貢献し、日本ボクシングを一段階レベルアップさせたと評価されている。

特に2011年から男子・女子日本代表チームを率いて韓国で転地トレーニングを実施。貧しい家庭の韓国ボクサーが小銭をためて日本に練習に来たときは、食事と寝床を用意するなど、我が子のように迎えたこともある。

そんな山根会長の地位が、アジア大会を控えて揺れ動いている。

日本の報道によれば、「都道府県協会役員や元五輪代表などボクシング界333人が集まった“日本ボクシングを再興する会”が、日本ボクシング連盟の不正行為に対する告発状を作成し、日本オリンピック委員会（JOC）に提出したという。

彼らの主張の核心は、山根会長が主要大会で判定に影響力を行使し、一部補助金を横領したということだ。

日本のボクシング関係者は、「（不当に）代わった審判は、自身の役割が“奈良県出身の選手が勝つように判定を下すこと”であることを理解できなかったという。奈良県出身選手が敗れれば、（山根会長が）すぐに審判に大きな声を張り上げて叱った」と話した。

告発状の証言者は、大半が審判だという。

彼らは「山根会長が（大会を控え、一部の審判に）自費での大会参加を指示した」として、補助金の横領疑惑にも言及した。

また、山根会長の指示に背くことができなかった理由についても、「今後の試合で審判を務められなかったり、昇給試験の資格を得られなかったりした」と話した。

JOCも告発状を受け取り、「内容の確認後、立場を発表する」と伝えた。

ただ、山根会長をめぐる論争をめぐって、反対勢力の横暴と見る見方もある。

日本ボクシングに詳しいある関係者は、「山根会長に独善的な性向があるのは事実だ。しかし、20代の若い選手を育て、日本ボクシングを世界でも注目に値するレベルへと導いたのも事実」とし、「現在、有望選手や関係者が集まって、山根会長の反対側に立っているように見える。一部の選手に良い食べ物を振る舞ったことも、横領としてまとめて告発したという話も耳にする」と話した。

（構成＝S-KOREA編集部）