従業員が今後も使いたいICTツールはノートPCに接続するPCモニタ--IDC調べ

　IDC Japanは、日本国内における働き方改革関連ICTツールの利用動向調査を実施。7月25日付での結果を公表した。

　この調査は、従業員数100人以上の企業で働く経営層、IT部門の従業員、および工場や販売といった現場以外の部門に勤務する従業員（オフィスワーカー）に対してアンケート調査を実施。IDCがオフィスでの働き方改革に貢献すると判断したICTソリューションを中心に、導入や利用状況、ソリューションの評価、今後の導入予定について質問したものとなっている。

ICTツールの導入率

　導入率が高いものについては、「旅費／経費精算」（47.5％）、「勤怠管理」（43.8％）、「ワークフロー」（42.5％）としている。また大企業においては、リモートアクセスや会議システムの導入も進んでるという。

　従業員が現在使用していて、今後も使いたいツールとしては、PCモニター（ノートブックPCに接続）（74.0％）、ビジネスチャット（73.8％）が上位に。PCモニタとビジネスチャットの利用率は低めではあるものの、実際に使用するとビジネスの必須アイテムとなるツールであると分析している。

　テレワークの利用状況と評価についても分析しており、テレワークを実際に体験した従業員は、時間が有効利用できることを評価している一方で、社内ネットワークへのアクセスの制限や、コミュニケーションが十分／タイムリーに取れないといったことを課題として挙げているという。

　さらに、大企業での導入率は50.0％で中堅企業は22.5％と、企業規模による格差があると指摘。そして調査の回答者自身の体験率は、企業での導入率をかなり下回っているとし、テレワークを導入している企業であっても、実際に利用する従業員は一部に留まっているという実態があるという。

　また、IDCが働き方改革の進行程度を示す指標のひとつと考える、テレワークの利用状況と評価についても分析している。実際にテレワークを体験した従業員は、時間が有効利用できることを評価している一方で、社内ネットワークへのアクセスの制限やコミュニケーションが十分/タイムリーに取れないなどの問題を挙げている。さらに、導入率は大企業が50.0％なのに対し中堅企業は22.5％と、企業規模による格差があることもわかった。加えて、調査の回答者自身の体験率は企業での導入率をかなり下回っており、実際に利用する従業員は一部に留まっているという実態も指摘している。