ちなみに所有者別状況で見ると、「個人その他」が持ち株比率37．4％を占めている（自社株含む）。仮に時価総額が1兆円になれば、個人その他だけで3700億円超の資産を持つ勘定である。
今、リクルートに対しては、株式上場で“株長者”が多数生まれれば、「それまでハングリーだった社員のモチベーションが下がるのではないか」、といった懸念が消えない。反対に、高齢化する社員の平均年齢を一定以下に保つため、「会社が調達資金を原資に一気にリストラに乗り出すのでは」と、うがった指摘も聞こえてくる。いずれにせよ、リクルート上場を前に、社内外が大きく揺れ動いているのは間違いない。
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