どの大学の学内セミナーに参加するかなど、「ターゲット校」を定めて採用活動をしている企業は少なくない （写真：tkc-taka / PIXTA）
学生アンケートを読むと、「学歴フィルター」や「ターゲット採用」の評判が悪い。特に学生が怒りを見せるのが、会社説明会の予約だ。本選考で落とされるのは仕方ないとしても、説明会予約であからさまな差別をする企業に対しては、憎しみに似た声をあげている。
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だが同時に、こんな疑問が生まれる。「そんなにたくさんの企業がそれほどあからさまに学歴で差別しているのか？」
今回はそれをデータで確認していこうと思う。HR総研では、2018年3月に企業の採用担当者向けに、「2019年新卒採用に関する調査」を行っている。回答企業は上場及び未上場企業の採用担当者145社だが、実名を公表しないことを条件にしているので、より本音の回答が得られている。
企業がターゲット層の学生を採用したいと考えているのは確かだ。2019年卒の新卒採用の課題を複数回答で聞いてみると、最も多いのは、「ターゲット層の応募者を集めたい」で54%だった。「応募者の数を集めたい」（40%）や、「大学との関係を強化したい」（39%）、「内定辞退者を減らしたい」（29%）、「学内企業セミナーの参加大学を増やしたい」（26%）といった課題よりも、頭ひとつ抜けている。
大企業に限れば｢半数｣がターゲットを設定
しかし、実際に何か特別な施策を実施しているかというと、そうではない。「ターゲット大学を設定し、特別な施策を講じているか」という設問に対して、「している」と回答した企業は39%であり、残りの61%はしていない。これを多いとみるか、少ないとみるか。
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