集団ストーカー 思考整理メモ その１ の続き…。
コメント２ キーワード 2013年09月08日 12:20
東京オリンピック 生コン 福島の復興 福島から東京へ作業員の移動 広瀬隆 私物国家 巻末家系図 政治家と大手土建業所の血縁 国内外の投機家による投機による物価上昇 自民党 放射線被害 山本太郎 国家存続の危機 宮崎駿と広瀬隆の対談の提案 カジノ法案 オリンピックの裏で重要法案 ナチスドイツ
コメント２の書き込みの翌日から被害が始まったので、それ以前からマークされており、この書き込みが決定的なものになったと考えるのが自然だ。まだ途中だが、コメントを分析するだけで、関与している勢力が浮かび上がってくる。
※英国ワンワールド勢力（東インド会社系列含む）、一部の皇族関係者及び旧華族、満州人脈、戦後アメリカ勢力。薩長土肥テロリスト末裔の政治家。政治家と血縁を結ぶ大手ゼネコン勢力。バチカン勢力。
※興味深いのは、集団ストーカー創価学会単独犯人説を唱えているの多くは、アメリカ（ディープステート勢力）の関与に言及していない。集団ストーカー被害者は、よく上空にケムトレイルを巻かれるが、ケムトレイルは米軍が巻いている可能性が極めて高い。（ケムトレイルの中には、微細なアルミ粉末も含まれており、これによりレーダーの精度を飛躍的に高めることが出来る）また、被害者の自宅上空に飛来してくる戦闘機をフライトレコーダーで調べると、米軍基地から来るものが多く含まれている。誰が日本を支配しているか？ 集団ストーカーの本質を知るには、日本の支配構造を知る必要がある。アメリカ（ディープステート勢力）の関与も確実だと私は考えている。
東京オリンピック
オリンピック買収誘致 図
画像引用元：【汚リンピック】東京五輪招致で買収があった可能性があるとブラジル司法当局が結論！ネット「中止！中止！中止！」
2011年4月10日、石原慎太郎は2011年東京都知事選挙で4選を果たし、2020年オリンピック開催地への立候補を表明。電通から6億9,000万円を借り入れて活動費の不足を補い、2020年東京オリンピック構想に基づき、9月15日、会長を石原慎太郎、理事長を日本オリンピック委員会の竹田会長とする特定非営利活動法人東京2020オリンピック・パラリンピック招致委員会を設立し、第1回理事会が開かれた。
※オウム真理教とも関係の深い石原慎太郎が、電通から金を借りて設立ｗ
関連記事：オウム死刑執行 ＋ ツイッターメモ
電通の前身は、満州国通信社。
戦後、電通はGHQから影響を受ける、現在ではCIAか…。
関連記事：電通の正体はイルミナティ下請け 日本人洗脳機関 所有者はカナダのブロンフマン一族
※ハザールマフィアというミスリードに引っかかっていた頃に書いた古い記事なので、内容に多少問題があり。
生コン
東京五輪特需の大手ゼネコンが恐れる深刻な“生コン問題”。開催危機のリアルとは…
２０２０年７月に開幕する東京五輪。都内各所で公共工事や駅前の再開発が始動する中、大手ゼネコンは空前の“好決算ラッシュ”に沸いていた。
大成建設、大林組、清水建設、鹿島のスーパーゼネコン４社が今年２月に公表した昨年４～１２月の連結決算は全社が純利益で過去最高を更新。さらに、来年度の業績でも過去最高益を更新するとの見通しを各社が発表している。
※２０１６年の記事
特にオリンピックは、戦前の大倉財閥の流れをくむ大成建設の比率が大きいようだ。
※大倉財閥の創業者は、大倉喜八郎で、喜八郎が設立した設備・建物も興味深い。喜八郎は、大久保利通、伊藤博文、山県有朋らとの親交を深め、一代にして大財閥を築き上げた。
新国立競技場2500億円の理由！ゼネコン大成建設（オークラ財閥）と安倍晋三・麻生太郎・菅義偉が癒着
大成建設、リニア談合でも過去最高益…大型受注ラッシュで強気、東京地検と徹底抗戦
補足：スーパーゼネコン
※文字数の関係で端折るが、他のスーパーゼネコンも、調べてみると興味深い。
東京都心の生コン製造会社が加入する東京地区生コンクリート協同組合（東京・中央）がまとめた2020年の東京五輪競技施設や関連物件の生コンクリートの契約数量が５月末時点で約117万立方メートルに達したことがわかった。同協組の16年度出荷量（276万立方メートル）の４割強を占める規模になる。
※２０１７年の記事。オリンピックが生コン業界に莫大な利益を与えているのは、間違いないだろう。
福島の復興、福島から東京へ作業員の移動
オリンピックよりも、福島の復興を優先させるべきなのは明らかだろう。
興味深いのは福島の汚染土処理にも、大手ゼネコンが関与していることだ。日本中をコンクリートだらけにして、美しい自然を破壊し、不必要なものを建設し利益をむさぼるのは止めてほしい。本当に必要な所に、金と人材を使うべきだ。
広瀬隆 私物国家 巻末家系図、政治家と大手土建業者の血縁
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私物国家―日本の黒幕の系図
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※中古の本屋で、１００円で売ってたりする。
ここに記載されている人脈は、「私的メモその１」の人脈とも重複している。
非常に興味深いので、図書館などで借りて見てほしい。
国内外の投機家による投機による物価上昇
投機家による投機による物価上昇は必ず後で、反動が来る。
オリンピック需要の不動産もいずれ下がるだろう。投機とは無関係に、日本の物価は確実に上がっている。
値段はそのままで、内容物が少なくなる飲食物も増えている。
自民党
自民党は、５５年に自由党と、日本民主党が合体して生まれた政党で、原型を辿ると、日本自由党と日本進歩党に行きつく。本当は、明治まで遡って分析する必要があるので、興味のある方は調べてみてほしい。
戦後政党の、詳しい系図はこちら
自民党は不正選挙で勝ってきた、CIAとも関係が深い。
不正選挙をして議席を取得し、強行採決で国民の生命にかかわる法案を無理やり通す。
今の日本の政党が、植民地代理政党なのは冷静に見れば普通にわかるだろう。
これは自民党だけではない、時間をかけ、日本のすべての政党は傀儡になっている。
与野党傀儡政党を利用した、両建て支配で国民は騙されている。選ぶべき政党が、実は存在しない。
政治を本当に変えたければ、政治家に頼らず国民自身が動くしかないのだ。そういった人間を潰すのに、集団ストーカーシステムは利用されているが…。傀儡政治家は、常に監視され弱みを握られている。彼らが本当に総体としての日本のために働こうとすると、スキャンダルや暗殺で消されてしまうのだ。
ちなみに、私が集団ストーカーの被害にあったのは、第２次安倍内閣だ。
集団ストーカー自体は、半世紀前から被害が確認されている。当時は、旧軍人や旧華族とトラブルを起こした人間や、社会運動関係者が大半だったが、今では社会実験や人体実験のために、大した理由もなく被害に会っている人が大半を占める。
私の認識では、安倍総理は台本を読んでいるだけの役者である。
安倍政権を見ると、日本を戦争が出来る国にして、警察国家にしようとする動きがみられる。
事実だけ並べてみよう：2006年安倍内閣発足～2014年集団的自衛権閣議決定
安倍政権を支持し、日本の再軍備化を肯定する集団ストーカー被害者さんが多いことも興味深い。アメリカや自民党にとって都合のいい洗脳工作が行われていると、私は考えている。
放射線被害
放射線被害の本当の実情を、認識できている人は極めて少ない。今の日本の支配者は、渡来人の連合体と海外勢力だ。日本が終わったら彼らは別の土地に移るだけだろう。東電幹部の家族が海外に移住したのも興味深い。本当の被害の酷さを知っているのだろう。日本政府は放射線から国民を守ることはしない。放射線については自ら調べ、自分で守るしかない。
福島の地図と、チェルノブイリの地図を重ねてみると、日本全体が汚染されつつあることがよくわかる。
福島核テロによる放射線被害は、チェルノブイリを超える。福島原発は石棺さえされていない。
リニアの大型工事は、実は地下都市建設が絡んでいるのだろう。こういったことを書くと、またとんでもと思われそうだが、放射線被害は現実であり、ワールドカップやオリンピックを開催して幻術にかかったとしても、消えることは無い。
希望はある、隠された放射線除去技術も存在する。ただ、汚染土利権などにより、使われていない。日本政府は国民の生命・財産よりも政府を所有する一部の権力者たちの、地下経済や簿外資金を優先させたということだ。
山本太郎
個人的に応援しているし、天皇陛下への直談判などを見ると、日本の本当の仕組みをしらないのだと思う。純粋な人間だと思う…が、結果、小沢一郎などにガス抜き要因として利用されている。山本太郎自身に自覚があるかどうかはわからないが、その背後関係は単純ではない。いかがわしい連中と共闘している間は、冷静に見る必要がある。
国家存続の危機
原発が地震国家の日本にこれだけあるのは、国家存続の危機以外、何者でもない。
グリーンピースというインチキ臭い団体が、仏原発にドローンをぶつけていたが、もし、本物のテロリストがドローンに小型核を搭載しぶつけていたらどうなるだろう、原発は完全にアウトだろう。それ以前に、日本の原発はコンピュータウイルスにより、破壊される危険性もある。
仏原発にスーパーマンを模したドローンぶつける、グリーンピース
いくら戦闘機を購入しても、原発がある限り、日本は永久に独立が出来ない。本当に日本人のことを、子どもたちのことを考えるなら、即時廃止にするべきだ。フリーエネルギーを表に出せないとしても、人造石油を始め代わりの方法はいくらでもあるだろう。それをしないのは、核物質輸出による地下経済を守るためだろう。
文字数制限により、その３に続く…。
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