ウェザーニューズは2018年7月10日、西日本を中心に甚大な被害をもたらした「平成30年7月豪雨」の浸水ビッグデータ分析の続報を公表した。一般ユーザーを対象に7日から実施した緊急アンケートの結果から、国や自治体が定める水害リスクが高い地域（浸水想定域や低位地帯）のうち最大で約80％の地域で浸水や冠水の被害が出た可能性があることが判明した。
7日18時から9日18時までに寄せられた2万2000件以上の調査結果で「腰以上の浸水」との回答があったエリアは、浸水想定域および低位地帯にほぼ一致していることが改めて浮き彫りになった。
浸水想定域および低位地帯（左）と「腰以上の浸水」との回答（右）の比較。想定危険エリアとアンケート結果はほぼ一致する
（出所：ウェザーニューズ）
[画像のクリックで拡大表示]
さらに浸水被害の報告のほとんどは、7月4～8日の4日間の積算雨量が400mm以上だった地域から届いていることも分かった。
浸水被害報告のほとんどが、4日間の降水量が400mm以上（黄色の地域）のエリアから届いた
（出所：ウェザーニューズ）
[画像のクリックで拡大表示]
この結果からウェザーニューズは、「水害に脆弱かつ、今回400mm以上雨が降ったエリアは、水害に見舞われた可能性が高い」と推定。水害リスクが高い地域のうち積算雨量が400mm以上だった領域の面積比を都道府県ごとに算出した結果、割合が高かったのは高知県の82％、京都府の81％、広島県の80％だった。該当エリアでは実際の被害報告でも「足首以上の高さ」など浸水被害の報告が集中しており、同社は推定を裏付ける結果とみている。
