マルウェアの「URLZone」、プロセスホローイング手法で日本企業に攻撃

　トロイの木馬型マルウェアの「URLZone（別名：Bebloh、Shiotobなど）」による日本企業を標的にしたサイバー攻撃が2～4月に実行された。この攻撃活動では「プロセスホローイング」と呼ばれる手法を用いられたと、米セキュリティ企業のCylanceが報告している。

　URLZoneは、10年近くにわたってさまざまなサイバー攻撃に使われ、最終的にインターネットバンキングサービスを悪用するマルウェアなどに感染させることを狙ったケースが多いとされる。Cylanceの観測では、今回の活動によってのべ34社の日本企業で攻撃が検知された。

Cylanceが2～4月にURLZoneを検出した日本企業と日本以外の企業の推移（出典：Cylance）

　攻撃では、まず不正なマクロを埋め込んだOfficeファイルを添付するフィッシングメールが企業に送り付けられる。企業の受信者がこのマクロを実行してしまうと、PowerShellを通じて、URLZoneのダウンロードと実行に至る。URLZoneは、Dropboxなどの正規アプリケーションに偽装されており、実行後は動作している環境がサンドボックスなどの仮想化環境か、実際のコンピュータ環境かを確認する。

　仮想化環境を検知した場合は、URLZoneの動作が停止するが、実際のコンピュータ環境と判断した場合は、プロセスホローイング手法が実行される。具体的には、「explorer.exe（エクスプローラー）」もしくは「iexplorer.exe（Internet Explorer）」のプロセスを起動して不正なコードを挿入し、悪意ある動作を隠ぺいする。こうして攻撃者が設置したコマンド＆コントロール（C2）サーバに接続し、最終的にボットネットマルウェアの「Cutwail」やオンラインバンキングマルウェアの「Ursnif（別名：DreamBot、Goziなど）」をユーザーのコンピュータに送り込む。

「プロセスホローイング」を含む攻撃の流れ（出典：Cylance）

　Cylanceは、攻撃者の真の目的が不明としながら、Cutwailによるボットネット化を通じてURLZoneを拡散させるための攻撃インフラを構築する狙いがあると見ている。また、Ursnifなどを使った不正送金などで金銭を獲得する目的もあると推測される。

　同社では、不正な添付ファイルを開かないようにするなどの従業員へのセキュリティ教育と技術的な対策が重要だとアドバイスしている。